昭和15年9月

日本化成工業株式会社(現 三菱ケミカル株式会社)黒崎工場で無機部修理工事業者として発足(現本社工場黒崎事務所、北九州市八幡西区)

昭和16年2月

「高田工業所」と改称、事務所を八幡市(現 北九州市八幡西区)に設置

昭和23年6月

株式会社高田工業所を設立

昭和23年12月

八幡作業所(現 八幡支社、北九州市戸畑区)設置

昭和30年12月

築地工場(現 本社工場、北九州市八幡西区)設置

昭和31年4月

東京出張所(現 東京支店、東京都港区)設置

昭和31年12月

本社を築地町(現 北九州市八幡西区)に移転

昭和34年8月

四日市営業所(現 四日市事業所、三重県四日市市)設置

昭和36年4月

長浜出張所(現 長浜事業所、滋賀県長浜市)設置

昭和38年12月

水島事業所(現 中四国支社、岡山県倉敷市)設置

昭和40年9月

大阪出張所(現 大阪事業所、堺市堺区)設置

昭和43年4月

君津営業所(現 君津支社、千葉県君津市)設置

昭和45年1月

坂出出張所(現 中四国支社坂出事務所、香川県坂出市)設置

昭和45年8月

本社現社屋完成

昭和46年2月

シンガポールにプラント建設会社 シンガポール・タカダ・インダストリーズ・プライベート・リミテッド(現・連結子会社)設立

昭和48年10月

鹿島出張所(現 鹿島事業所、茨城県神栖市)設置

昭和50年10月

神戸営業所(現 西日本営業部大阪オフィス、大阪府淀川区)設置

昭和56年5月

京葉出張所(現 京葉支社、千葉県市原市)設置

昭和56年9月

プラント建設会社 高田プラント建設株式会社設立(現・連結子会社)

昭和57年4月

物品販売・サービス会社 高田サービス株式会社設立(現・連結子会社)

昭和57年9月

マレーシアにプラント建設会社 合弁会社 スリ・タカダ・インダストリーズ(マレーシア)・エスディエヌ・ビーエッチディ(現・連結子会社)設立

昭和57年11月

設計会社 高田エンジニアリング株式会社設立

昭和58年5月

福岡営業所(現 西日本営業部福岡オフィス、福岡市中央区)設置

昭和58年11月

福岡証券取引所(現 証券会員制法人福岡証券取引所、福岡市中央区)に株式上場

昭和62年6月

事業目的に物品売買及び輸出入事業等を追加

昭和63年4月

人材派遣会社 テンプスタッフ福岡株式会社(現 パーソルテンプスタッフ株式会社)設立

平成4年12月

大阪支社(現 西日本営業部大阪オフィス、大阪府淀川区)設置、神戸営業所を統合

平成5年1月

大阪証券取引所市場第二部に株式上場

平成6年5月

宇部工場(現 本社工場宇部出張所、山口県宇部市)設置

平成6年12月

コンピュータシステム開発・販売会社 株式会社タカダインホメックス(現 株式会社インフォメックス)設立

平成7年6月

TAKADA研修センター(北九州市若松区)設置

平成10年1月

本社「ISO9001」の認証取得

平成10年4月

高田エンジニアリング株式会社を吸収合併し、設計部門を強化

平成13年6月

君津支社 君津工場「ISO9001」の認証取得

平成15年3月

テンプスタッフ福岡株式会社(現 パーソルテンプスタッフ株式会社)の当社保有株を全株売却

平成16年1月

コンプライアンス推進室を設置

平成16年8月

株式会社タカダインホメックス(現 株式会社インフォメックス)の株式を一部譲渡

平成17年4月

TAKADA研修センターに教育訓練用モデルトレーニング設備を設置

平成19年4月

平成23年11月

平成24年1月

平成24年12月

平成25年7月

平成27年11月

平成28年4月

平成29年2月

平成31年4月

令和2年7月

令和4年4月

令和4年5月

令和5年11月

超音波関連事業へ参入

超音波カッティング装置を商品化

テクニカルセンター(北九州市八幡西区)を設置

タイにプラント建設会社 タイ・タカダ・カンパニー・リミテッド(現 タカダ・コーポレー ション・アジア・リミテッド、現・連結子会社)設立

東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所市場第二部(現 スタンダード市場)に上場

タイの日系配管工事会社 キクチ・インダストリー(タイランド)・カンパニー・リミテッド

(現・連結子会社)の株式を取得し子会社化

電流情報量診断システムを販売開始

プラント建設会社 タイ・タカダ・カンパニー・リミテッドの社名を変更し、タカダ・コーポ

レーション・アジア・リミテッドとして、地域統括会社に移行

クラウド型回転機械診断サービス「TM-CLOUD」を販売開始

北海道の配管工事会社 渡部工業株式会社(現・連結子会社)の株式を取得し子会社化

株式会社東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第二部からスタンダード市場に移行

宗像市、九州大学、宗像漁業協同組合の4者にて「宗像市SDGs豊かな海づくりに関する連携

協定」を締結

日揮株式会社とEPC分野における業務連携に関する基本合意書を締結