- 【業種】
- 建設業
- 【市場】
- スタンダード(内国株式)
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1962.9
- 【直近決算日】
- 2025-04-25(4Q)
- 【決算予定日】
- 2025-07-25 (15:00)
- 【時価総額】
- 251億8600万円
- 【PBR】
- 0.9倍
- 【配当利回り(予)】
- %
屋根事業では、長尺屋根工事やソーラー工事を含む多様な工事とともに、長尺成型品の販売を行い、主に日本製鉄の製品を利用している。
また、太陽光発電による電力卸売りも手掛けており、再生可能エネルギー分野への取り組みが特徴的である。
一方、建材事業では住宅成型品の販売を行っており、こちらも日本製鉄の製品を基にした材料を使用している。
これらの事業により、需要の高い市場に対応し、効率的な生産体制を確立している。
年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-04-27 | 37,000 | 2,500 | 2,500 | 1,700 |
変更 | 2022-10-28 | 38,000(⬆) | 2,900(⬆) | 2,900(⬆) | 1,990(⬆) | |
2024-03 | 新規 | 2023-04-27 | 41,500 | 3,500 | 3,500 | 2,380 |
変更 | 2024-01-26 | 43,000(⬆) | 3,700(⬆) | 3,700(⬆) | 2,590(⬆) | |
2025-03 | 新規 | 2024-04-26 | 45,000 | 3,480 | 3,500 | 2,460 |
変更 | 2025-01-30 | 45,000(→) | 3,870(⬆) | 3,900(⬆) | 2,700(⬆) | |
今期 | 新規 | 2025-04-25 | 46,000 | 3,750 | 3,800 | 2,660 |
2【沿革】
年月 |
概要 |
1949年6月 |
山口県光市に三晃金属工業株式会社設立 |
1950年6月 |
本社・工場を下松市に移転 |
1953年4月 |
本社を徳山市に移転 |
1954年6月 |
八幡製鐵株式會社(現 日本製鉄株式会社)、日本鐵板(現 NS建材薄板株式会社)が資本参加 |
1959年7月 |
本社を東京都新宿区柏木に移転 |
1961年9月 |
本社を東京都千代田区神田小川町(神田三和銀行ビル)に移転 |
1962年9月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
1964年12月 |
埼玉県深谷市に深谷製作所を新設 |
1966年6月 |
鉄溝・建材部門を分離し、子会社 三晃建材工業株式会社を設立 |
1968年1月 |
本社を東京都中央区八丁堀(月星ビル)に移転 |
1969年3月 |
子会社 三晃建材工業株式会社を吸収合併 |
1971年10月 |
東京・大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
1971年12月 |
本社を東京都中央区京橋(第一ぬ利彦ビル)に移転 |
1972年6月 |
子会社 三晃内装工業株式会社を設立 |
1974年9月 |
京都府福知山市に長田野製作所を新設 |
1979年8月 |
子会社 三晃内装工業株式会社を解散 |
1988年2月 |
滋賀県東近江市に愛東製作所(現 滋賀製作所)を新設 |
1988年4月 |
横浜営業所を東京支店から分離し横浜支店(現 南関東支店)として独立 |
1989年4月 |
札幌工場を札幌支店から分離し江別製作所として独立 |
1989年6月 |
子会社 株式会社福知山三晃(現 非連結子会社)を設立 |
1990年4月 |
埼玉県深谷市に総合技術センター(現 技術開発センター)を新設 |
1990年10月 |
子会社 有限会社江別三晃工作(現 非連結子会社)を設立 |
1993年4月 |
子会社 株式会社深谷三晃(現 非連結子会社)を設立 |
1999年6月 |
本社と東京支店を統合し東京都港区芝浦に移転 |
2014年3月 |
関連会社 水上金属工業株式会社を子会社化 |
2014年6月 |
太陽光発電による売電事業開始 |
2017年4月 |
連結子会社 水上金属工業株式会社を吸収合併し、子会社 光三晃株式会社(現 非連結子会社)を設立 |
2021年4月 |
横浜支店の名称を南関東支店に変更し、千葉・君津・甲府・西東京各営業所を東京支店管轄から南関東支店管轄に移管 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行 |
2024年3月 |
滋賀県東近江市の滋賀製作所を閉鎖 |
2025年4月 |
名古屋支店の名称を中部支店に変更、大阪支店の名称を関西支店に変更 大阪支店の管轄であった四国営業所を中国支店に移管し、中国支店の名称を中四国支店に変更 |