年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-05-09 | 212000 | 2200 | 2600 | 1800 |
修正 | 2022-10-31 | 212000(→) | 2200(→) | 2600(→) | 1100(↓) | |
修正 | 2023-04-18 | 243000(↑) | 1600(↓) | 2000(↓) | 800(↓) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-08 | 236000 | 1900 | 2200 | 1500 |
修正 | 2024-01-31 | 236000(→) | 3000(↑) | 3400(↑) | 2600(↑) | |
修正 | 2024-04-19 | 234000(↓) | 3900(↑) | 4400(↑) | 3300(↑) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-07 | 209000 | 4200 | 4600 | 3400 |
1949年3月 | 戦後、平野武雄が創業した飼料雑穀商平野商会を改組し、愛知県半田市において中部飼料株式会社を設立。飼料、雑穀の製造販売を開始。 |
1954年4月 | 本社工場を愛知県半田市より名古屋市南区に移転。(1976年5月閉鎖) |
1954年5月 | 本社を愛知県半田市より名古屋市南区に移転。(1985年5月閉鎖) |
1956年8月 | 大府研究所を愛知県知多郡大府町(現大府市)に設置。 |
1961年6月 | 東京、名古屋両店頭市場に株式を公開。同年10月、両証券取引所市場第2部に株式上場。 |
1961年11月 | 横浜工場を横浜市鶴見区に設置。(1988年6月閉鎖) |
1966年12月 | 岡山工場を岡山県玉島市(現倉敷市)に設置。(2012年7月閉鎖) |
1967年9月 | 株式会社ダイコク(名古屋市南区)を設立。(連結子会社) |
1968年2月 | 大黒商事株式会社と合併。 |
1970年7月 | 大井川試験場(現大井川試験場、静岡工場)を静岡県志太郡大井川町(現焼津市)に設置。 |
1972年12月 | 加茂牧場(現加茂研究所)を愛知県東加茂郡下山村(現豊田市)に設置。肉牛の肥育、豚の繁殖を開始。 |
1976年3月 | 新名古屋工場(現知多工場)を愛知県知多市に設置。 |
1976年6月 | 畜産用機器(畜糞発酵処理機他)を開発、販売開始。 |
1982年7月 | 八戸工場を青森県八戸市に設置。 |
1985年5月 | 本社を名古屋市より愛知県知多市に移転。 |
1988年1月 | 鹿島工場を茨城県鹿島郡神栖町(現神栖市)に設置。 |
1993年5月 | 北海道工場を北海道苫小牧市に設置。 |
1993年5月 | 武豊工場(肥料)を愛知県知多郡武豊町に設置。 |
1994年4月 | 中部エコテック株式会社(愛知県知多市)を設立。(連結子会社)(現名古屋市中区) |
1994年7月 | 横浜流通倉庫を横浜工場跡地(横浜市鶴見区)に設置。賃貸業務を開始。 |
1997年3月 | 志布志工場を鹿児島県曽於郡志布志町(現志布志市)に設置。 |
2005年2月 | 岡山工場のBSE対策分離プラントとして水島工場を岡山県倉敷市に設置。 (2012年7月岡山工場を水島工場に統合) |
2006年3月 | 東京、名古屋両証券取引所市場第1部指定。 |
2007年3月 | 中部エコテック株式会社が共同出資会社吉林華中緑色生態農業開発有限公司(中国吉林省長春市)を設立。(連結子会社) |
2011年3月 | 有限会社豊洋水産(大分県津久見市)の株式を取得。(連結子会社) |
2012年1月 | 本社機能を愛知県知多市より名古屋市中村区に移転し、名称を本部とする。 |
2013年4月 | 共同出資会社中部チムニー株式会社(横浜市鶴見区)を設立。(連結子会社)(現横浜市港北区) |
2013年6月 | 共同出資会社三通中部飼料(山東)有限公司(中国山東省安丘市)を設立。(持分法適用関連会社) |
2015年10月 | みらい飼料株式会社(名古屋市中村区)の株式を取得。(持分法適用関連会社)(現東京都江東区) |
2016年6月 | 中部エコテック株式会社が中部艾科太科(大連)環境技術有限公司(中国遼寧省大連市)を設立。(連結子会社) |
2018年3月 | 神栖工場(肥料)を茨城県神栖市に設置。 |
2018年3月 | 本部を名古屋市中村区から名古屋市中区に移転。 |
2018年7月 | 本店所在地を愛知県知多市から名古屋市中区に変更し、本部を本社、本社工場を知多工場に名称変更。 |
2019年10月 | 釧路工場を北海道釧路市に設置。 |
2022年4月 | 東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第1部からプライム市場に、名古屋証券取引所の市場第1部からプレミア市場に移行。 |