年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2022-12 | 新規 | 2022-02-14 | 8902 | 1325 | 1320 | 872 |
2023-12 | 新規 | 2023-02-13 | 10147 | 1621 | 1617 | 1091 |
2024-12 | 新規 | 2024-02-13 | 10000 | 1443 | 1434 | 966 |
年月 | 概要 |
1980年2月 | 愛知県岡崎市舞木町において資本金150万円で技術出版物専業会社として中央立体図株式会社を設立 |
1984年11月 | 愛知県岡崎市山綱町に本社所在地を移転 |
1985年4月 | 業務の領域拡大を目的として技術部を新設、専用工作機械設計業務を開始 |
1986年2月 | 写植業務のコンピュータ化によるドキュメント情報のデータ化、処理の高速化を目的として、電算写植システムを導入 |
1986年7月 | 設計業務のコンピュータ化を目的として技術部にCAD(MICRO CADAM)導入 |
1988年8月 | 愛知県岡崎市舞木町に社屋建設、本社所在地を移転 |
| 電算写植部門を分社化、電算写植業務の専業化を目的として、愛知県岡崎市舞木町において資本金1,000万円で株式会社ティーピーエスを設立(出資比率30%) |
1989年11月 | 愛知県春日井市に名古屋営業所開設 |
1990年9月 | 広島県広島市南区に株式会社ティーピーエス広島支社開設 |
1992年7月 | 電子出版業務を開始 |
1994年7月 | カラー印刷物の製版作業をコンピュータ化することにより、製版作業を効率化することを目的として、カラーマネージメントシステムを導入 |
1996年4月 | 3次元CG(コンピュータ・グラフィクス)作成用に3D画像処理ワークステーションを導入 |
1996年9月 | 奈良県大和郡山市に株式会社ティーピーエス奈良営業所(2005年1月に奈良支社に名称変更)を開設 |
1998年6月 | 設計データの三次元化を目的として、3D―CADシステムを導入 |
| 栃木県宇都宮市に株式会社ティーピーエス宇都宮出張所を開設 |
2000年10月 | 長野県松本市に松本支社を開設 |
2001年5月 | 名古屋市中村区に名古屋営業所を移転、名称を名古屋支社に変更 |
2003年11月 | 環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を本社、名古屋支社、松本支社で取得 |
2004年3月 | 環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を株式会社ティーピーエス本社、広島支社、奈良営業所で取得 |
2004年6月 | 資本関係の整理のため、株式会社ティーピーエスを子会社化(出資比率100%) |
2005年1月 | 組織の効率的な運営のために株式会社ティーピーエスを吸収合併 |
| 商号をCDS株式会社に変更 |
2005年4月 | 東京都港区に東京支社を開設 |
2005年12月 | 株式会社エムエムシーコンピュータリサーチ(2006年1月に株式会社MCORに商号変更)の株式を取得(出資比率100%)し、技術システム開発事業を開始 |
2007年12月 | 大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場 |
2008年3月 | 大阪市北区堂島に関西支社開設 |
2008年10月 | 株式会社バイナスの株式を取得(出資比率100%) |
2008年12月 | SAS SB Traduction(フランス)の株式を取得(出資比率51%) |
2010年7月 | SAS SB Traduction(フランス)の株式を追加取得(出資比率100%) |
2010年8月 | 株式会社東輪堂の株式を取得(出資比率100%) |
2010年10月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併(2010年4月)に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場 |
2011年7月 | 株式会社パイオニアメディアクリエイツ(2011年7月に株式会社PMCに商号変更)の株式を取得(出資比率100%) |
2011年11月 | 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場 |
2012年9月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
2013年1月 | 普通株式1株を200株に株式分割、単元株制度の導入により1単元の株式数を100株に変更 |
2013年11月 | 東京証券取引所市場第一部、名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場 |
2014年4月 | 愛知県稲沢市に株式会社バイナス工場を建設、操業開始 |
2017年5月 | 愛知県岡崎市に株式会社MCOR社屋建設 |
2019年12月 | 愛知県稲沢市に株式会社バイナス第2工場竣工 |
2020年9月 | 名古屋市西区名駅一丁目に名古屋支社を移転 |
年月 | 概要 |
2022年1月 | 名古屋支社の名称を名古屋オフィスに変更し、中日本第1支社、中日本第2支社を設立 |
2022年4月 | 東京証券取引所、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ上場区分変更 |
2024年1月 | 組織変更に伴いドキュメンテーション事業を技術情報ソリューション事業、エンジニアリング事業をFAロボットソリューション事業、技術システム事業をデジタルソリューション事業に名称変更 |
| 技術部を中日本第3支社とし、技術情報ソリューション事業へ移管 |