年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2022-12 | 新規 | 2022-02-14 | 5105 | 460 | 501 | 366 |
修正 | 2022-07-20 | 4848(↓) | 125(↓) | 204(↓) | 276(↓) | |
修正 | 2022-12-16 | 4804(↓) | 83(↓) | 242(↑) | 460(↑) | |
2023-12 | 新規 | 2023-02-13 | 4918 | 125 | 289 | 306 |
修正 | 2024-01-25 | 5063(↑) | 166(↑) | 420(↑) | 600(↑) | |
2024-12 | 新規 | 2024-02-13 | 5660 | 273 | 411 | 485 |
年月 | 事項 |
1990年4月 | 東京都葛飾区東金町に有限会社エプコ設立(出資金2,000千円) |
8月 | 東京都指定水道工事店、東京都指定下水道工事店の指定登録 |
1992年6月 | 株式会社エプコを設立(資本金10,000千円) |
| 東京都葛飾区東水元に本社移転 |
1994年8月 | 株式会社マスト設立(2009年5月に吸収合併により消滅。) |
1995年7月 | 東京都葛飾区東金町に本社移転 |
1996年6月 | 設備省力化配管システムの企画・開発・コンサルティング開始 |
1997年8月 | 東京都に一級建築士事務所登録 |
1998年4月 | 水道法改正に伴い設備省力化配管システムの実用開始 |
2000年8月 | 品質管理システム ISO 9001 認証取得(建築設備の設計及び積算) |
2001年2月 | 設備工業化部材の加工情報提供サービス開始 |
2002年7月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
8月 | 本社事務所を東京都足立区へ移転 |
2004年8月 | 艾博科建築設備設計(深圳)有限公司(現 班皓艾博科新能源設計(深圳)有限公司)を設立し子会社とする。(2023年1月に持分の一部売却により関連会社とする。) |
12月 | 香港駐在事務所 開設 |
| 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年10月 | 沖縄事務所 開設 |
2006年2月 | プライバシーマーク取得 |
2009年9月 | 新規事業の促進を図るために、パナソニック電工株式会社(現 パナソニック株式会社)と資本業務提携 |
2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場へ上場 |
5月 | 沖縄事務所を移転し、沖縄情報センターに改称 |
10月 | 大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)へ上場 |
2011年5月 | 香港駐在事務所を閉鎖して、EPCO(HK)LIMITEDを設立し子会社とする。 |
6月 | 新規事業の促進を図るために、株式会社LIXILと資本業務提携 |
8月 | 広東聯塑科技実業有限公司との合弁会社である広東聯塑艾博科住宅設備設計服務有限公司を設立 |
2013年3月 | オリックス株式会社及び日本電気株式会社と共同でONEエネルギー株式会社を設立し関連会社とする。(2016年3月に株式売却により関連会社から除外) |
7月 | 大阪証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場 |
2014年1月 | パナソニック株式会社との合弁会社パナソニック・エプコ エナジーサービス株式会社を設立し関連会社とする。(2015年3月に株式売却により関連会社から除外) |
11月 | 本社事務所を東京都墨田区へ移転 |
2016年7月 | 艾博科建築設備設計(吉林)有限公司を設立し子会社とする。 |
2017年8月 | 東京電力エナジーパートナー株式会社との合弁会社TEPCOホームテック株式会社を設立し関連会社とする。 |
2018年11月 | 沖縄情報センターを移転、増床 |
2019年3月 | 東京証券取引所市場第二部に市場変更 |
8月 | 東京証券取引所市場第一部に指定 |
2020年3月 | システムハウスエンジニアリング株式会社(現 株式会社ENE's)の発行済株式を100%取得し子会社とする。 |
10月 | ENESAP事業(小売電気事業者向けクラウドサービス)をSBパワー株式会社へ事業譲渡 |
2022年2月 | 三井物産株式会社との合弁会社MEDX株式会社を設立し関連会社とする。 |
4月 | 金沢オペレーションセンターを開設 |
| 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行 |
2023年10月 | 東京証券取引所プライム市場からスタンダード市場へ移行 |