年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-03 | 新規 | 2022-05-11 | 25300 | 1620 | 1750 | 1100 |
修正 | 2022-08-04 | 25700(↑) | 1870(↑) | 2000(↑) | 1220(↑) | |
修正 | 2022-11-08 | 26500(↑) | 2150(↑) | 2300(↑) | 1400(↑) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-11 | 30000 | 2550 | 2700 | 1700 |
2025-03 | 新規 | 2024-05-09 | 32750 | 3150 | 3280 | 2120 |
1972年7月 | 家庭用電気機器の販売を目的として株式会社サウンド北越を設立 |
1972年8月 | 新潟県新発田市中央町に「サウンド北越新発田店」を新設し、営業を開始 |
1987年5月 | 新潟県新発田市緑町に「サウンド北越新発田バイパス店」を新設 |
1993年2月 | リユース品の買取・販売を行う、「ハードオフ」を開発 新潟県新潟市(現在の新潟市中央区)の「サウンド北越紫竹山店」を「ハードオフ新潟紫竹山店」に業態変更し、以後順次既存店舗を業態変更 |
1994年6月 | 「ハードオフ」のフランチャイズ・チェーン(以下「FC」という。)事業を開始 |
1995年4月 | 株式会社ハードオフコーポレーションに商号変更 |
1997年10月 | ブックオフコーポレーション株式会社のフランチャイジーである新潟ブックオフ株式会社(1993年1月に当社役員により設立)を吸収合併し、ブックオフ事業を開始 |
1997年11月 | 新潟県新発田市新栄町に本社を移転 |
1998年5月 | 「オフハウス」を開発し、FC事業を開始 |
1998年11月 | 新潟県柏崎市に「オフハウス柏崎店」を直営1号店として新設 |
1999年8月 | 直営・FC店舗数が100店舗達成 |
2000年11月 | 日本証券業協会に店頭登録 |
2001年7月 | 新潟県新潟市(現在の新潟市中央区)に「モードオフ新潟古町5番町店」を直営1号店として新設(2010年6月閉店) |
2002年4月 | 直営・FC店舗数が300店舗達成 |
2002年5月 | 新潟県新潟市(現在の新潟市中央区)に「ガレージオフ新潟近江店」を直営1号店として新設(2005年11月閉店) 同時に、「ガレージオフ」のFC展開を開始 |
2004年2月 | 東京証券取引所市場第二部に上場 |
2004年4月 | 新潟県長岡市に「ホビーオフ長岡古正寺西店」を直営1号店として新設 |
2005年2月 | 直営・FC店舗数が500店舗達成 |
2005年3月 | 東京証券取引所市場第一部に指定 |
2011年7月 | 株式会社エコモードを完全子会社化 |
2013年7月 | 東京都杉並区に「リカーオフ高円寺純情商店街店」を直営1号店として新設 |
2013年9月 | 直営・FC店舗数が700店舗達成 |
2013年11月 | 株式会社ビッグアルファを100%子会社化し、株式会社ハードオフファミリーに商号変更 |
2013年12月
| 福岡無線株式会社を100%子会社化 東京オフィスを東京都港区新橋に開設 |
2014年1月 | 株式会社ハードオフファミリーが福岡無線株式会社を合併 |
2014年5月 | ハードオフ1号店の「ハードオフ新潟紫竹山店」をハードオフオーディオサロンにリニューアル |
2014年12月 | ハードオフ・オフハウス沖縄泡瀬店(FC加盟店)をオープン 全国47都道府県への出店を達成 |
2016年6月 | 米国ハワイ州に子会社 ECO TOWN HAWAII INC.を設立 |
2017年4月 | 米国ハワイ州1号店をオープン |
2017年7月
| 米国カリフォルニア州に子会社 ECO TOWN USA INC.(現・連結子会社)およびECO TOWN USA FRANCHISING INC.(現・非連結子会社)を設立 |
2017年8月
| 台湾台北市に子会社 台湾海德沃福股份有限公司(HARD OFF TAIWAN INC.)を設立 (現・連結子会社) |
2018年4月 | 台湾1号店をオープン |
2019年4月 | 米国カリフォルニア州1号店をオープン |
2020年4月
| 直営・FC店舗数が900店舗達成 株式会社エコモードを吸収合併 インフォノース株式会社を100%子会社化し、リンクチャネル株式会社に商号変更 |
2020年10月 | 株式会社エコプラスを100%子会社化 |
2022年3月 | ECO TOWN USA INC.がECO TOWN HAWAII INC.を吸収合併 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |