年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2022-12 | 新規 | 2022-02-10 | 13000 | 600 | 700 | 450 |
修正 | 2022-11-04 | 19500(↑) | 800(↑) | 1000(↑) | 670(↑) | |
修正 | 2023-01-27 | 22000(↑) | 1000(↑) | 1200(↑) | 850(↑) | |
2023-12 | 新規 | 2023-02-13 | 15000 | 650 | 750 | 500 |
修正 | 2023-11-02 | 12000(↓) | 270(↓) | 340(↓) | 200(↓) | |
修正 | 2024-02-02 | 12800(↑) | 380(↑) | 450(↑) | 300(↑) | |
2024-12 | 新規 | 2024-02-13 | 13000 | 500 | 600 | 400 |
修正 | 2024-05-02 | 12000(↓) | 250(↓) | 300(↓) | 200(↓) |
年月 | 概要 |
1977年10月 | 工作機械の輸入販売を目的として山本機械通商株式会社(現YKT株式会社)を設立、ドイツハンブルグにドイツ事務所開設。 |
1982年7月 | ロロマティック社(スイス)と総代理店契約を締結し、工具研削盤の輸入販売を開始。 |
1984年11月 | 松下電器産業株式会社(現パナソニックホールディングス株式会社)と代理店契約を締結し、電子部品実装機(電子機器)の輸出・国内販売を開始。(のちに松下電器グループの企業再編等により、2006年4月付でパナソニックファクトリーソリューションズ株式会社(現パナソニックコネクト株式会社)及びパナソニックFSエンジニアリング株式会社と代理店契約を締結しております。) |
1984年11月 | オプティカル・ゲージング・プロダクツ・インコーポレテッド社(米国)と総代理店契約(2004年2月、同社グループの企業再編によりクオリティ・ビジョン(QVI)社との代理店契約に移行)を締結し、非接触三次元測定システム(測定機器)の輸入販売を開始。 |
1988年10月 | 宮城県仙台市に仙台営業所を開設。 |
1989年10月 | 長野県諏訪市に長野営業所(2014年5月諏訪郡下諏訪町に移転)を開設。 |
1992年12月 | 名古屋事務所ビルが竣工し、名古屋営業所(現名古屋支店)移転(名古屋市南区)。 |
1996年10月 | 台湾台北市近郊に台湾事務所を開設。 |
1997年4月 | ワイケイティ株式会社(現YKT株式会社)に商号変更。 |
1999年7月 | メーゲレ社(スイス)と総代理店契約を締結し、大型平面研削盤の輸入販売を開始。 |
2001年3月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
2001年10月 | 中国上海市に100%出資の現地法人、微科帝(上海)国際貿易有限公司(現連結子会社)を設立。 |
2002年4月 | サンインスツルメント株式会社(現連結子会社)の株式取得。 |
2003年10月 | 株式会社山本グループと合併し、YKT株式会社が承継会社となる。 |
2003年12月 | 事業活動から発生する環境負荷を削減する目的で、当社本社においてISO14001の認証を取得。 |
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
2005年1月 | 当社ドイツ事務所を発展させ、全額出資子会社 YKT Europe GmbH(非連結子会社)を設立。 |
2006年12月 | 当社台湾事務所を現地法人化し、微科帝貿易股份有限公司(現連結子会社)を設立。 |
2008年8月 | 大阪支店ショウルーム付新社屋竣工、同支店を現所在地に移転(大阪府吹田市)。 |
2009年1月 | プラティット社(スイス)と総代理店契約を締結し、PVDアーク工法コーティング炉の輸入販売を開始。 |
2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。 |
2010年10月 | ペムテック社(フランス)と総代理店契約を締結し電解加工機の輸入販売を開始。 |
2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。 |
2015年10月 | タイ・バンコクにYKT(Thailand)Co.,Ltd.(出資比率49.0% 現連結子会社)を設立。 |
2018年7月 | 東京都府中市にデモンストレーションセンターを開設。 |
2020年10月 | 東京都渋谷区の本社所在地に新本社ビルを竣工。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場へ移行。 |