年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-06 | 新規 | 2022-08-04 | ||||
2024-06 | 新規 | 2023-08-03 | ||||
2025-06 | 新規 | 2024-08-01 |
年月 | 概要 |
2004年12月 | 東京都港区白金台にグリー株式会社を設立(資本金1,000万円) |
2005年2月 | グリー株式会社(東京都港区)を存続会社として、グリー株式会社(東京都三鷹市)を吸収合併 |
2005年2月 | 本社を東京都港区六本木五丁目に移転 |
2005年7月 | 本社を東京都港区六本木四丁目に移転 |
2006年11月 | KDDI株式会社と共同で、auユーザー向けソーシャル・ネットワーキング・サービス「EZ GREE」(現「GREE」)の提供を開始 |
2007年2月 | モバイル版「GREE」が、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現 株式会社NTTドコモ)の「iモード」において公式サービスとなる |
2007年2月 | 本社を東京都港区六本木三丁目に移転 |
2007年4月 | 「EZ GREE」(現「GREE」)にて有料課金サービス提供開始 |
2007年5月 | iモードユーザー向けモバイル版「GREE」にて有料課金サービス提供開始 |
2007年8月 | モバイル版「GREE」が、ソフトバンクモバイル株式会社の「Yahoo!ケータイ」において公式サービスとなる |
2008年3月 | 本社を東京都港区六本木四丁目に移転 |
2008年8月 | Yahoo!ケータイユーザー向けモバイル版「GREE」にて有料課金サービス提供開始 |
2008年12月 2010年6月 2010年6月 2010年7月 2010年12月 2011年1月 2011年1月 2011年4月 2012年5月 2012年10月 2014年2月 2015年5月 2015年10月
2016年8月
2017年2月 2018年3月 2018年4月 2018年5月 2018年8月
2019年1月 2020年7月 2020年9月 2021年7月
2022年3月 2022年7月 2023年1月 2023年9月 | 東京証券取引所マザーズに株式を上場 東京証券取引所市場第一部に市場変更 GREE Platformサービス提供開始 本社を東京都港区六本木六丁目に移転 「GREE Platform for Smartphone」サービス提供開始 米国におけるインターネット事業を行うため、米国子会社GREE International, Inc.を設立 インターネット広告事業を行うため、株式会社アトランティス(現:Glossom株式会社)を子会社化 米国におけるインターネット事業強化のため、OpenFeint Inc.を子会社化 ソーシャルゲームの開発力強化のため、Funzio,Inc.を子会社化 ソーシャルゲームの開発力強化のため、株式会社ポケラボを子会社化 ソーシャルゲームの開発力強化のため、株式会社Wright Flyer Studiosを設立 米国子会社OpenFeint Inc.を清算 ゲーム運営事業へ本格参入のため、ファンプレックス株式会社(現:グリーエンターテイメント株式会社)を設立 米国子会社GREE International Entertainment, Inc.を設立し、GREE International, Inc.の事業を引き継ぎ 動画を主軸とした広告・メディア事業に注力するため、株式会社3ミニッツを子会社化 おでかけメディア「aumo」を運営するアウモ株式会社を設立 メタバース事業を運営する株式会社Wright Flyer Live Entertainment(現:REALITY株式会社)を設立 米国子会社GREE International Entertainment, Inc.を清算 株式会社Wright Flyer Live Entertainment(現:REALITY株式会社)、世界初のVTuber専用ライブ配信プラットフォーム「REALITY」提供開始 「ARINE」や「WOOZ」などを運営するグリーライフスタイル株式会社を設立 当社ゲーム事業におけるWright Flyer Studios 事業を当社完全子会社である株式会社WFSに吸収分割 監査等委員会設置会社へ移行 当社ゲーム事業におけるスマートフォンゲーム事業及びライセンス事業を、当社の完全子会社であるファンプレックス株式会社に吸収分割、ファンプレックス株式会社はグリーエンターテインメント株式会社に社名変更 当社及び一部グループ会社が、本社を六本木ヒルズゲートタワーへ移転 Web3事業を展開するBLRD PTE.LTD.を設立 VTuber事業を展開するREALITY Studios株式会社を設立 株式会社セコイアが株式交付制度により当社の親会社へ該当 |