年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-06 | 新規 | 2022-08-10 | ||||
修正 | 2022-11-11 | 10300(↑) | 1100(↑) | 1140(↑) | 800(↑) | |
修正 | 2023-05-12 | 9750(↓) | 700(↓) | 760(↓) | 530(↓) | |
2024-06 | 新規 | 2023-08-10 | 11000 | 1100 | 1140 | 750 |
修正 | 2024-02-05 | 11000(→) | (↓) | (↓) | (↓) | |
修正 | 2024-05-10 | 10500(↓) | (→) | (→) | (→) | |
2025-06 | 新規 | 2024-08-09 |
2004年 3月 | 東京都品川区西五反田にて、株式会社ブレインパッド設立 (資本金10,000千円、品川区西五反田6-24-2) |
2004年 7月 | データマイニング業務の受託サービス開始 |
2006年 5月 | 東京都品川区東五反田へ本社移転(品川区東五反田5-2-5) |
2006年 9月 | レコメンドエンジン搭載プライベートDMP「Rtoaster(アールトースター)」を提供開始 |
2007年10月 | 財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC、現:一般財団法人日本情報経済社会推進協会)より、「プライバシーマーク」を取得 |
2010年 2月 | 運用型広告最適化ツール「L2Mixer(エルツーミキサー)」を販売開始(同製品は、2019年2月にサービス終了) |
2011年 9月 | 東京証券取引所 マザーズ市場に上場 |
2013年 2月 | ソーシャルリスニング・ツール「Crimson Hexagon ForSight Platform(クリムゾンヘキサゴン・フォーサイト・プラットフォーム)」(現:Brandwatch(ブランドウォッチ))の取り扱いを開始 |
2013年 3月 | マーケティング・オートメーション「Probance Hyper Marketing(プロバンス・ハイパー・マーケティング)」(現:Probance(プロバンス))の取り扱いを開始。 |
2013年 7月 | 東京証券取引所 市場第一部に市場変更 |
2013年 8月 | データサイエンティスト育成を支援する企業および個人向け研修プログラム「ブレインパッド教育講座(現・データ活用人材育成サービス)」を提供開始 |
2013年 8月 | 東京都港区白金台へ本社移転(港区白金台3-2-10) |
2013年 9月
2013年10月 | アメリカ合衆国カリフォルニア州に現地法人として、子会社 BrainPad US Inc.を設立 (出資比率100.0%)(同社は、2024年6月期に清算結了) 「webレコメンデーションならびに広告配信技術、データ分析技術を利用したSaaSサービスの提供」の範囲において、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の国際規格であるISO27001の認証を取得 |
2014年 1月
2015年 3月
2015年10月 | ヤフー株式会社(現:LINEヤフー株式会社)との合弁により、株式会社Qubitalデータサイエンス(キュービタルデータサイエンス)を設立(出資比率49.0%)(同社は、2017年6月期に清算) Mynd株式会社(マインド株式会社)の株式を取得、子会社化(出資比率100.0%)(同社を、2021年12月に吸収合併) 自然言語処理エンジン「Mynd plus(マインドプラス)」を提供開始 |
2018年 2月
2018年 7月 2019年 4月
2019年 7月 | 広告運用支援ツール「AdNote(アドノート)」を提供開始(同製品は、2021年12月にサービス終了) マッチングエンジン「Conomi(コノミ)」を提供開始 運用型広告入稿支援ツール「AdPencil(アドペンシル)」を提供開始(同製品は、2021年12月にサービス終了) 拡張分析ツール「BrainPad VizTact(ブレインパッド・ビズタクト)」を提供開始(同製品は、2024年7月にサービス終了) |
2020年 7月
| 株式会社電通グループとの合弁により、株式会社電通クロスブレインを設立(出資比率33.4%) |
2020年11月 2022年 2月 | 伊藤忠商事株式会社と資本業務提携 株式会社りそなホールディングスと資本業務提携 |
2022年 4月 2022年 5月 2022年 7月
2023年 7月 | 東京証券取引所 プライム市場に移行 東京都港区六本木へ本社移転(港区六本木3-1-1) 株式会社TimeTechnologies(株式会社タイムテクノロジーズ)の株式を取得、子会社化(出資比率100.0%) 執行役員制度の導入により新経営体制が発足、現・中期経営計画(2024年6月期~2026年6月期)が始動 |