2004年10月

ゼィープラス(株)の株式移転により当社設立。

当社普通株式を東京証券取引所市場第二部に上場。

(株)国連社の株式を取得し、IMC事業を開始。

2004年11月

連結子会社ゼィープラス・マネジメント(株)(旧会社名:ゼィープラス(株))においてファイナンス事業を営業譲渡し、同事業より撤退。

2005年4月

連結子会社ゼィープラス・マネジメント(株)を吸収合併、同社解散。

2005年5月

連結子会社(株)ダイエープリントセンターの株式を売却し、印刷事業より撤退。

2005年8月

セブンシーズホールディングス(株)に商号変更。

2005年9月

(株)ピーアール・ライフの株式を取得、連結子会社としIMC事業を増強。

2005年11月

連結子会社セブンシーズ・アセット・マネジメント(株)と連結会社以外の会社1社を無限責任組合員として、PDB&SSAM1号投資事業有限責任組合を組成。

(株)リンクス(現会社名:セブンシーズマーケティングリサーチ(株))及び(株)マーケットフォーカスの株式を取得、連結子会社としマーケティングリサーチ業務を開始。

2006年3月

(株)ローカスの株式を取得、連結子会社としメディアコンテンツ事業を拡充。

2006年4月

連結子会社(株)国連社の株式を売却。

2006年5月

(株)シンクロニシティの株式を取得、連結子会社とし店舗プランニング業務を開始。

セブンシーズ総研(株)(インフォレスト(株))の株式を取得、連結子会社としビジネステクノロジー事業を拡充。

2006年7月

モバイル・コマース・ソリューション(株)の株式を取得、連結子会社としIT事業(カードソリューション事業)を拡充。

2007年6月

連結子会社キャル(株)の株式を売却。

2007年7月

Sevenseas Entertainment,Inc.の株式を取得、連結子会社としメディア事業を拡充。

2007年8月

連結子会社(株)Xenlonの株式を売却。

DR Fortress,LLCの発行済ユニットをセブンシーズ・テックワークス(株)(現会社名:クオンタムソリューションズ(株))が取得、連結子会社としIT事業(データセンター事業)を拡充。

2007年10月

Sevenseas Entertainment,Inc.が4 Media Management,LLCの経営権を取得、連結子会社としメディア事業を拡充。

2007年11月

Sevenseas Entertainment,Inc.がSevenseas Studios,LLCに出資金を払い込み、連結子会社としメディア事業を拡充。

2008年3月

エイチビー・ジャパン(株)(セブンシーズ・メディアアンドマーケティング(株))の株式を取得し、同社及び同社子会社の(株)クリエイティブ・テクノロジーを連結子会社としメディア事業を拡充。

2008年9月

連結子会社(株)シンクロニシティの株式を売却。

2008年12月

持分法適用関連会社(株)カラットの株式を売却。

2009年1月

連結子会社(株)マーケットフォーカスが連結子会社セブンシーズマーケティングリサーチ(株)と合併し、解散。

2009年2月

連結子会社セブンシーズコンサルティング(株)が連結子会社インフォレスト(株)と合併し、解散。

連結子会社(株)ローカスが連結子会社インフォレスト(株)と合併し、解散。

2009年5月

(株)ピーアール・ライフの株式を連結子会社セブンシーズ・テックワークス(株)(現会社名:クオンタムソリューションズ(株))に譲渡。

DR Fortress,LLCのユニットを連結子会社セブンシーズ・テックワークス(株)(現会社名:クオンタムソリューションズ(株))より譲受。

2010年3月

連結子会社インフォレスト(株)の株式を売却。

連結子会社4 Media Management,LLCの持分を売却。

2010年4月

連結子会社セブンシーズ・テックワークス(株)(現会社名:クオンタムソリューションズ(株))の一部保有株式売却により、同社及び同社子会社である(株)ピーアール・ライフが持分法適用関連会社となる。

東京都新宿区神楽坂六丁目59番より同神楽坂六丁目42番へ本店移転。

2010年9月

2010年11月

連結子会社Sevenseas Entertainment,Inc.及びSevenseas Studios,LLCの解散。

東京都新宿区神楽坂六丁目42番より同区市谷本村町2番11号へ本店移転。

2011年3月

2011年5月

連結子会社(株)クリエイティブ・テクノロジーが連結子会社(株)インターナショナル・ラグジュアリー・メディアと合併し、解散。

持分法適用関連会社セブンシーズ・テックワークス(株)(現会社名:クオンタムソリューションズ(株))の一部保有株式売却により、同社及び同社子会社である(株)ピーアール・ライフが持分法適用関連会社から外れる。

2012年2月

連結子会社セブンシーズ債権回収(株)を設立。

2012年5月

2012年6月

持分法適用関連会社PDB&SSAM1号投資事業有限責任組合が、清算結了に伴い、持分法適用関連会社から外れる。

株主割当増資を実施し、資本金3,668,857,224円となる。

2012年9月

2013年1月

東京都新宿区市谷本村町2番11号より同港区南青山三丁目8番37号へ本店移転。

連結子会社DR Fortress,LLCのユニットを売却。

連結子会社セブンシーズマーケティングリサーチ(株)の株式を売却。

2013年10月

2013年12月

2014年5月

2015年6月

株式併合(100株を1株)を行う。

連結子会社セブンシーズ・メディアアンドマーケティング(株)が連結子会社モバイル・コマース・ソリューション(株)と合併し、解散。

株主割当増資を実施し、資本金4,159,830,024円となる。

連結子会社セブンシーズフィナンシャルソリューションズ(株)を設立。

連結子会社モバイル・コマース・ソリューション(株)の株式を売却。

2016年3月

2016年5月

2016年7月

2016年9月

東京都港区南青山三丁目8番37号から同港区虎ノ門二丁目5番5号へ本店移転。

連結子会社セブンシーズフィナンシャルソリューションズ(株)の解散を決議。

資本金の額を100,000,000円に減資。

連結子会社セブンシーズフィナンシャルソリューションズ(株)の清算結了。

2017年5月

2017年8月

2017年11月

2018年2月

2018年3月

2018年10月

2019年3月

2019年4月

2019年8月

2019年9月

2020年7月

2020年9月

2020年12月

2021年1月

2021年3月

2021年6月

2021年12月

2022年3月

2022年4月

2022年6月

2022年7月

2023年7月

2024年3月

連結子会社セブンシーズ債権回収(株)の解散を決議。

連結子会社セブンシーズ債権回収(株)の清算結了。

ナッツリアルエステート(同)の持分を取得し連結子会社とする。同社が池田不動産(株)の株式及び(同)バロンの持分を取得し、連結子会社とする。

株式分割(1株を5株)を行う。

連結子会社(株)インターナショナル・ラグジュアリー・メディアの株式を売却。

FRACTALE(株)に商号変更。

連結子会社池田不動産(株)の株式を売却。

投資事業有限責任組合への出資を通じ、サイトリ・セラピューティクス(株)の株式を取得し、Cytori Japan S1投資事業有限責任組合及びサイトリ・セラピューティクス(株)を連結子会社とする。

連結子会社FRACTALEホテルマネジメント(株)を設立。

ホテルKANAZAWA(同)(旧会社名:ナッツリアルエステート(同))がホテル金沢(株)の株式を取得し、連結子会社とする。

東京都港区虎ノ門二丁目5番5号より同千代田区霞が関三丁目5番1号へ本店移転。

連結子会社サイトリ・セラピューティクス(株)を株式交換により完全子会社化。

連結子会社FRACTALEホテルマネジメント(株)が(株)アレグロクスホテルマネジメントと合併し、存続会社であるFRACTALEホテルマネジメント(株)がフラクタルホスピタリティ(株)に商号変更。

連結子会社Cytori Japan S1投資事業有限責任組合を解散。

第三者割当による行使価額修正条項付第2回新株予約権(行使指定条項付)の発行価額の払込みが完了。

資本金の額を100,000,000円に減資。

連結子会社デューイ(株)が匿名組合出資を行い、都立大学I匿名組合及び都立大学II匿名組合を連結子会社とする。

連結子会社デューイ(株)が(株)サテライト名古屋の全株式を取得し、連結子会社とする。

第三者割当による行使価額修正条項付第2回新株予約権(行使指定条項付)の残存する新株予約権すべてを取得し消却。

資本金の額を100,000,000円に減資。

東京証券取引所の市場再編に伴い東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場へ移行。

連結子会社であるデューイ(株)が都立大学I匿名組合及び都立大学II匿名組合に係る匿名組合出資持分をすべて売却。

(株)サイトリ細胞研究所に商号変更。

東京都千代田区霞が関三丁目5番1号より同千代田区大手町一丁目1番1号へ本店移転。

連結子会社であるホテル金沢株式会社とホテルKANAZAWA合同会社において、ホテル金沢会社を存続会社とする吸収合併を実施。

連結子会社であるホテル金沢株式会社から株式会社ホテル金沢への新設分割を実施し、連結子会社とする。

連結子会社である株式会社ホテル金沢の株式を売却。