年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 32000 | 1400 | 1500 | 900 |
2024-03 | 新規 | 2023-05-15 | 36000 | 1700 | 1900 | 1100 |
修正 | 2023-11-13 | 36000(→) | 1900(↑) | 2100(↑) | 1200(↑) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-15 | 36000 | 2300 | 2500 | 1600 |
1955年3月 | 山形県酒田市に酒田工場新設、溶解アセチレンの製造開始及び溶接材料並びに溶接切断器具の販売開始。(1965年9月溶解アセチレン製造廃止) |
1956年12月 | 東京都江戸川区に東京工場新設、溶解アセチレンの製造開始。(1968年12月溶解アセチレン製造廃止。1969年9月、千葉県浦安市へ移転後、2005年3月廃止) |
1957年12月 | 福島県郡山市に郡山工場新設、溶解アセチレンの製造開始。(1992年11月溶解アセチレン製造廃止。現郡山営業所) |
1958年3月 | プロパンガス・灯油・生活関連器具の販売開始。 |
1958年11月 | 本店を東京都中央区に移転。 |
1959年4月 | 宮城県多賀城市に仙台工場新設、溶解アセチレンの製造開始。(1967年12月溶解アセチレンの製造廃止。現仙台支店) |
| 東京工場にて圧縮酸素の製造開始。(2005年3月廃止) |
1960年5月 | 郡山工場(現郡山営業所)にてプロパンガス充填開始。 |
1961年9月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。(1963年10月合併のため上場を廃止、1964年1月再上場) |
1961年11月 | 青森県八戸市に八戸工場新設。(現八戸支店) |
1962年10月 | 新潟県西蒲原郡黒埼町(現新潟市)に新潟事業所新設。(現新潟営業所) |
1962年11月 | 八戸工場にて溶解アセチレンの製造開始。(2000年12月溶解アセチレン製造廃止) |
1963年1月 | 東邦熔材株式会社に資本参加。(1990年4月社名を東ホー株式会社に変更) |
1963年4月 | 秋田県秋田市に株式会社山酸設立。(1968年6月社名を太平熔材株式会社に変更) |
1964年4月 | 東京都江戸川区に東邦運送株式会社設立。(2013年3月全株式を売却) |
1964年11月 | 秋田県秋田市に秋田工場新設。(現秋田・酒田営業所) |
1965年8月 | 福島県いわき市に常磐出張所新設。(旧いわき事業所。2009年4月閉鎖) |
1966年6月 | 仙台工場にて液化酸素・窒素製造開始。(1号機) |
1970年5月 | 千葉県印旛郡白井町(現白井市)に千葉営業所新設。(現関東営業所) |
1970年6月 | 仙台工場にて液化酸素・窒素設備を更新。(2号機) |
1970年11月 | 北海道札幌市に札幌事業所新設。(現札幌営業所) |
1973年6月 | 栃木県足利市に北関東営業所新設。(2010年3月閉鎖) |
1975年4月 | 酒田水素工場を新設し、水素の製造開始。(現東邦酒田水素株式会社) |
1975年7月 | 福島県郡山市に東邦興産株式会社設立。 |
1976年9月 | 岩手県紫波郡矢巾町に東邦岩手株式会社設立。 |
1983年8月 | いわきガス株式会社に資本参加。(2009年12月全株式を売却) |
1991年10月 | 仙台工場の液化酸素・窒素・アルゴン製造設備を新設備に更新。(3号機)(現多賀城工場) |
1999年3月 | 株式会社タガワに資本参加。 |
2000年6月 | 青森県八戸市に北日本アセチレン株式会社を設立。 |
2001年1月 | 八戸事業所を八戸市北インター工業団地に移転。(現八戸支店) |
2003年6月 | 山形県酒田市に酒田事業所新設。(現秋田・酒田営業所) |
2006年6月 | 食品添加物用亜酸化窒素の販売開始。 |
2008年4月 | 営業本部を宮城県仙台市青葉区に移転。 |
2008年10月 | 札幌事業所の事業の一部を東邦北海道株式会社へ譲渡。 |
2009年4月 | 郡山事業所及びいわき事業所の事業の一部を東邦福島株式会社へ譲渡し、両事業所を |
2012年11月 | 東京都中央区に東京事務所新設。(現東京支社) |
2012年12月 | 宮城県多賀城市に本社社屋を建設し、管理本部及び営業本部を集約。 |
2014年6月 | 本店を宮城県多賀城市栄二丁目3番32号に移転。 |
2017年4月 | 大阪府大阪市中央区に大阪事務所新設。(現大阪支社) |
2017年6月 | 東京証券取引所市場第一部に指定。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
2022年7月 | 東京都港区に東京支社を移転。 |
2024年1月 | 大阪府大阪市北区に大阪支社を移転。 |