- 【業種】
- ゴム製品
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 12月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1975.1
- 【直近決算日】
- 2025-05-15（1Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 4424億3800万円
- 【PBR】
- 倍
- 【配当利回り(予)】
- 4.16%
主力となるタイヤ事業では、自動車用からモーターサイクル用、レース用まで幅広い種類のタイヤを「ダンロップ」や「ファルケン」のブランドで供給し、新興市場においても積極的な販売戦略を行う。
また、スポーツ事業においては、ゴルフクラブやボールなどのスポーツ用品を製造し、ゴルフトーナメントやゴルフ・テニススクールの運営を通じてブランドのさらなる浸透を図っている。
加えて、産業品事業では、高機能ゴムや生活用品、インフラ関連製品の製造・販売を行い、幅広い市場ニーズに応える体制が整っている。
これにより、多角的な収益基盤を確立し、持続的な成長を目指している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-12 | 新規 | 2023-02-14 | 1,200,000 | 30,000 | 18,000 | |
| 変更 | 2023-05-15 | 1,160,000(⬇) | 34,500(⬆) | 21,000(⬆) | ||
| 変更 | 2023-08-07 | 1,170,000(⬆) | 41,000(⬆) | 23,000(⬆) | ||
| 2024-12 | 新規 | 2024-02-14 | 1,200,000 | 61,000 | 37,000 | |
| 変更 | 2024-05-13 | 1,200,000(→) | 61,000(→) | 38,000(⬆) | ||
| 変更 | 2024-08-07 | 1,200,000(→) | 61,000(→) | 41,000(⬆) | ||
| 変更 | 2024-11-08 | 1,200,000(→) | 5,000(⬇) | 1,000(⬇) | ||
| 2025-12 | 新規 | 2025-02-13 | 1,250,000 | 84,000 | 45,000 | |
| 変更 | 2025-05-15 | 1,220,000(⬇) | 84,000(→) | 45,000(→) |
2【沿革】
当社は、英国ダンロップ社の出資により1909年に創業した「ダンロップ・ラバー・カンパニー(ファー・イースト)リミテッド」日本支店(本社香港)の資産を継承して、1917年3月6日に「ダンロップ護謨(極東)株式会社」として神戸市に設立され、各種タイヤ・チューブ、工業用・医療用ゴム製品の製造・販売を始め、以降次の変遷を経て現在に至ります。
年月 | 経歴 |
1917年３月 | ダンロップ護謨（極東）株式会社を設立（資本金118万円、全額英国ダンロップ社が出資） |
1937年２月 | 社名を日本ダンロップ護謨株式会社と改称 |
1943年１月 | 社名を中央ゴム工業株式会社と改称 |
1949年８月 | 社名を従来の日本ダンロップ護謨株式会社に復帰 |
1960年４月 | 増資に際し、住友電気工業㈱及び住友商事㈱と資本提携（日本側株主の持分比率約30％） |
1961年６月 | 愛知県豊田市にて名古屋工場操業開始 |
1961年10月 | 増資に際し、㈱日本長期信用銀行（現 ㈱SBI新生銀行）と資本提携（日本側株主の持分比率約50％） |
1963年９月 | 増資により日本側株主と英国ダンロップ社の持分比率が56：44となり、日本側株主が経営権を取得 |
1963年10月 | 社名を住友ゴム工業株式会社と改称するとともに、日本ダンロップ護謨株式会社（㈱日本ダンロップ）を設立 |
1972年１月 | 兵庫県加古川市にて加古川工場操業開始 |
1974年８月 | 福島県白河市にて白河工場操業開始 |
1975年１月 | 東京・大阪・名古屋の３証券取引所（市場第二部）に株式上場 |
1981年５月 | オーツタイヤ㈱の発行済株式総数の48％の株式を取得し、同社と全面提携 |
1983年12月 | 英国ダンロップ社が保有する当社の全株式（発行済株式総数の40％）を日本側株主が取得 |
1984年１月 | 英国ダンロップ社より日本、台湾、韓国における「ダンロップ」商標権譲受 |
1984年７月 | フランスの当社現地法人が、仏ダンロップ社の暖簾借りによりフランスにおける経営を開始（同年12月31日付で資産を正式買収） |
1985年１月 | 英国、西独の当社現地法人が英国ダンロップ社から現地のタイヤ工場を買収し経営を開始 |
1986年12月 | 米国の自動車タイヤメーカーを買収 |
1987年６月 | 東京・大阪・名古屋の３証券取引所の第一部銘柄に指定 |
1994年８月 | 神戸市中央区に本社新社屋竣工 |
1995年１月 | 阪神大震災により神戸工場・技術研究センターの建屋が被災、神戸工場を閉鎖し、生産設備を名古屋工場・白河工場等へ移管 |
1995年７月 | インドネシアにPT Sumi Rubber Indonesiaを設立 |
1996年５月 | 兵庫県市島町(現 丹波市)にて市島工場操業開始 |
1999年６月 | 米国グッドイヤー社（The Goodyear Tire & Rubber Company）とのタイヤ事業における世界的提携に関する諸契約を締結し、同年９月から日本・北米・欧州での合弁事業を開始 |
2000年11月 | オーツタイヤ㈱の第三者割当増資による発行新株式の全額を引き受け（持分比率51.0％） |
2002年７月 | 中国江蘇省常熟市に住友橡膠（常熟）有限公司を設立 |
2003年７月 | オーツタイヤ㈱、㈱日本ダンロップを吸収合併 スポーツ事業を会社分割により分割し、SRIスポーツ㈱として再編 |
2004年２月 | 名古屋証券取引所市場第一部における株式の上場を廃止 |
2005年５月 | タイにSumitomo Rubber（Thailand）Co., Ltd.を設立 |
2006年10月 | SRIスポーツ㈱が東京証券取引所市場第一部に株式上場 |
2007年12月 | SRIスポーツ㈱がRoger Cleveland Golf Company, Inc.を買収 |
2010年９月 | 中国湖南省長沙市に住友橡膠（湖南）有限公司を設立 |
2011年６月 | ブラジルにSumitomo Rubber do Brasil Ltda.を設立 |
2012年５月 | SRIスポーツ㈱が社名をダンロップスポーツ㈱と改称 |
2013年２月 | トルコにSumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.Ş.を設立 |
2013年12月 | 南アフリカでApollo Tyres South Africa（Pty）Limited（現 Sumitomo Rubber South Africa（Pty）Limited）を買収し、レディスミス工場及びアフリカ地域におけるダンロップブランドタイヤの販売権・製造権を取得 |
2015年１月 | スイスでLonstroff Holding AG（現 Lonstroff AG）を買収 |
2015年10月 | 米国グッドイヤー社とのアライアンス契約及び合弁事業を解消し、米国のGoodyear Dunlop Tires North America, Ltd.（現 Sumitomo Rubber USA, LLC）を100％子会社化 |
2017年２月 | 英国のMicheldever Group Ltd.を買収 |
2017年４月 | 海外のダンロップ商標権とダンロップブランドのスポーツ用品事業及びライセンス事業を譲受 |
年月 | 経歴 |
2017年12月 | ダンロップスポーツ㈱が東京証券取引所市場第一部における上場を廃止 |
2018年１月 | 連結子会社であるダンロップスポーツ㈱を吸収合併し、スポーツ事業を統合 |
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
2024年１月 | 国内タイヤ販売会社および住友ゴム工業㈱タイヤ国内リプレイス営業本部の一部機能を組織再編により㈱ダンロップタイヤに統合 |
2024年１月 | スイスのLonstroff AGを売却 |
2024年11月 | Sumitomo Rubber USA, LLC における生産活動をすべて終了し、同社の解散を決定 |
2025年１月 | 米国グッドイヤー社より、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤのDUNLOP商標権等の取得について、譲渡契約を締結 |