- 【業種】
- ガラス・土石製品
- 【市場】
- メイン市場
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1989.10
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（4Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 43億5700万円
- 【PBR】
- 2.37倍
- 【配当利回り(予)】
- 0%
住設環境機器事業では、浄化槽やシステムバスルームなどの製品を提供し、特に中型・大型浄化槽においては100万基以上の納入実績がある。
機能性セラミック商品事業では、電子機器向けの積層基板やアルミナ基板の開発を行い、先進技術を活用した製品の提供を目指している。
また、陶磁器事業では高級食器の製造と販売を行い、特にホテル・レストラン業界において強いプレゼンスを持つ。
加えて、廃材を再利用した肥料の提供など、環境に配慮した取り組みも展開している。
全体として、各事業領域間の相乗効果を生かしつつ、持続可能な社会の実現に寄与することを目指している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規（未定） | 2022-05-12 | 未定 | 未定 | 未定 | 未定 |
| 2024-03 | 新規（未定） | 2023-05-12 | 未定 | 未定 | 未定 | 未定 |
| 2025-03 | 新規（未定） | 2024-05-10 | 未定 | 未定 | 未定 | 未定 |
| 今期 | 新規 | 2025-05-13 | 未定 | 未定 | 未定 | 未定 |
2【沿革】
1950年８月 |
在外資産の整理要項に関する政令により、日硬産業株式会社を整理解散し、資本金3,750千円の日硬陶器株式会社を設立する。 |
1953年８月 |
商号を日硬陶業株式会社に変更する。 |
1958年６月 |
商号を日本硬質陶器株式会社に変更する。 |
1961年４月 |
松任工場(現 白山工場)を新設し、陶磁器部門の松任工場への集約統合を図る。 |
1962年６月 |
定款の一部を変更し、合成樹脂製品の製造販売を業務項目に付加する。 |
1963年10月 |
本社を金沢市から松任町(現 白山市)へ移転登記する。 |
1966年２月 |
株式会社日硬陶器西部販売所と株式会社日硬陶器金沢販売所が合併し、日硬陶器販売株式会社(現 ニッコーロジスティクス株式会社)となる。(現 連結子会社) |
1966年４月 |
埼玉県行田市に合成樹脂製品の専門工場(埼玉工場)を新設する。 |
1968年７月 |
ニューヨークに当社全額出資による現地法人NIKKO CERAMICS,INC. (当社製品のアメリカ販売総代理店)を設立する。(現 連結子会社) |
1976年７月 |
アルジェリア向け食器製造第１号プラントの輸出契約に調印する。 |
1977年２月 |
アルジェリア向け食器製造第２号プラントの輸出契約に調印する。 |
1977年７月 |
白山タイル工業株式会社を清算の上その営業を譲り受け、デザインタイルおよび食器工場(鶴来工場)として再発足させる。 |
1979年８月 |
本社工場にて、ボーンチャイナの生産を開始する。 |
1983年１月 |
定款の一部を変更し工業用セラミックス製品の製造販売、陶磁器製タイルの製造販売を業務項目に付加し、耐火煉瓦、陶管および瓦の製造販売、暖房機器製品の製造販売を業務項目から削除する。 |
1983年11月 |
商号をニッコー株式会社に変更する。 |
1985年11月 |
アルミナ基板および集積回路の本格生産を開始する。 |
1986年11月 |
埼玉工場にて注型高級浴槽(ケミカルセラミック浴槽)の本格生産を開始する。 |
1987年７月 |
還元磁器製和食器の生産を開始する。 |
1989年７月 |
埼玉工場にて透明浴槽のプレス生産を開始する。 |
1989年10月 |
名古屋証券取引所市場第二部に上場する。 |
1991年２月 |
タイのASIA TABLEWARE INDUSTRY CO., LTD. (現 PATRA PORCELAIN CO., LTD.)(食器メーカー)に資本参加する。 |
1993年５月 |
シンガポールに井元産業株式会社と合弁で現地法人N&I ASIA PTE LTD.(当社製品の東南アジア販売代理店)を設立する。 |
2001年１月 |
鶴来工場にて電子セラミック製品の生産を開始する。 |
2003年４月 |
系統連系型小形風力発電機を開発し、小形風力発電機市場に本格参入する。 |
2007年９月 |
ＴＤＫ株式会社と資本業務提携を締結する。 |
2008年１月 |
連結子会社ニッコーエムイー株式会社(浄化槽のメンテナンス業務)を設立する。(2016年７月 当社に吸収合併) |
2013年12月 |
東京オフィスを東京本社に改称し、従来の本社(石川県白山市)との２本社制へ移行する。 |
2014年９月 |
第三者割当増資により資本金3,470百万円となる。 |
2015年１月 |
ＴＤＫ株式会社との資本業務提携を解消する。 |
2016年７月 |
ニッコーエムイー株式会社を当社に吸収合併する。 |
2018年５月 |
創業110周年を迎える。 |
2022年４月 |
名古屋証券取引所の市場区分見直しに伴い、名古屋証券取引所メイン市場へ上場市場を移行 |
2024年９月 |
第三者割当増資により資本金3,850百万円となる。 |