年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-05-10 | 200000 | 6500 | 6000 | 3700 |
修正 | 2022-08-04 | 198000(↓) | 11500(↑) | 11000(↑) | 7800(↑) | |
修正 | 2022-11-08 | 187000(↓) | 12800(↑) | 12500(↑) | 9600(↑) | |
修正 | 2023-02-07 | 187000(→) | 13800(↑) | 13500(↑) | 10000(↑) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-09 | 191000 | 11400 | 11000 | 6800 |
修正 | 2023-08-04 | 180000(↓) | 11400(→) | 11000(→) | 6800(→) | |
修正 | 2024-02-06 | 181000(↑) | 11700(↑) | 11500(↑) | 7700(↑) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-08 | 192000 | 10700 | 10000 | 7200 |
修正 | 2024-08-06 | 178000(↓) | 10700(→) | 10000(→) | 7200(→) | |
修正 | 2024-11-06 | 172000(↓) | 8100(↓) | 7500(↓) | 5500(↓) |
年月 | 摘要 |
1923年12月 | 株式会社中山悦治商店を設立(本社大阪市) 資本金50万円 |
1929年2月 | 薄板工場操業開始 |
1933年4月 | 第1号平炉操業開始 |
1934年6月 | 商号を株式会社中山製鋼所と改称 |
1939年7月 | 第1高炉火入れ。銑鋼一貫生産体制を確立 |
1939年9月 | 南海化学工業株式会社(現南海化学株式会社)を合併 |
1941年9月 | 第2高炉火入れ |
1945年8月 | 第2次世界大戦終結とともに全工場操業休止 |
1946年5月 | 電気炉及び線材工場操業再開。以後各工場操業再開 |
1949年5月 | 東京及び大阪証券取引所市場第一部に上場 |
1951年6月 | 南海化学工業株式会社(現南海化学株式会社)を分離 |
1953年3月 | 第2高炉操業再開。再び銑鋼一貫生産体制へ |
1957年1月 | 第1高炉操業再開 |
1960年4月 | 名古屋製鋼所(愛知県)線材工場操業開始 |
1962年6月 | 清水製鋼所(静岡県)中板工場操業開始 |
1973年5月 | 連続鋳造操業開始 |
1974年9月 | 子会社中山不動産株式会社(現中山興産株式会社)を設立 |
1975年9月 | 転炉操業開始。平炉操業停止 |
1981年9月 | 新棒線工場操業開始 |
1983年10月 | 新第1高炉火入れ |
1993年10月 | 三星機工株式会社を合併 |
1996年7月 | 子会社中山共同発電株式会社を設立 |
1998年6月 | 子会社中山名古屋共同発電株式会社を設立 |
1999年4月 | 関連会社3社の合併により中山三星建材株式会社を設立 |
1999年4月 | 中山共同発電株式会社営業開始 |
2000年1月 | 熱延工場操業開始 |
2000年4月 | 中山名古屋共同発電株式会社営業開始 |
2000年10月 | 清水製鋼所及び名古屋製鋼所の加工鋼材の生産・販売を中山三星建材株式会社に営業譲渡 |
2001年4月 | 中山三星建材株式会社、中山通商株式会社ほか4社を連結子会社化 |
2001年11月 | 世界初の微細粒鋼(商品名NFG)を開発、生産・販売を本格展開 |
2002年7月 | 第1高炉及び第2高炉を休止 |
2003年3月 | 中山共同発電株式会社、中山名古屋共同発電株式会社の株式譲渡により両社を連結対象から除外 |
2004年3月 | 微細粒熱延鋼板の製造を可能とした偏芯異径片駆動圧延設備の開発で大河内記念技術賞を受賞 |
2005年3月 | RPF(固形燃料)製造設備を設置し、リサイクル事業を推進 |
2010年5月 | 転炉工場及びコークス工場を休止 |
2010年9月 | RPF製造設備を休止 |
2011年12月 | 大阪証券取引所の上場を廃止 |
2012年7月 | 厚板工場を休止 |
2013年2月 | 南海化学株式会社の株式譲渡により南海化学株式会社と南海化学株式会社の100%子会社である富士アミドケミカル株式会社を連結対象から除外 |
2013年4月 | 株式会社中山アモルファスを新設し、アモルファス事業を分割 |
2013年7月 | 中山三星建材株式会社、中山通商株式会社、三星商事株式会社、三星海運株式会社、三泉シヤー株式会社を株式交換により完全子会社化 |
2013年8月 | スポンサー6社(新日鐵住金株式会社(現日本製鉄株式会社)、阪和興業株式会社、日鐵商事株式會社(現日鉄物産株式会社)、エア・ウォーター株式会社、大阪瓦斯株式会社、及び大和PIパートナーズ株式会社)を引受先とする第三者割当増資を実行 |
2018年8月 | 株式会社中山アモルファスを清算 |
2021年10月 | 株式会社中山棒線を合併 |
2022年4月 | 中山三星建材株式会社を合併 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部よりプライム市場へ移行 |
2022年6月 | 監査等委員会設置会社へ移行 |