- 【業種】
- 鉄鋼
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1949.5
- 【直近決算日】
- 2025-05-14（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-06 (13:40)
- 【時価総額】
- 867億7400万円
- 【PBR】
- 0.94倍
- 【配当利回り(予)】
- 4.25%
ライフライン事業では、ダクタイル鉄管やバルブシステムを提供し、社会インフラの基盤を支えている。
また、機械システム事業では、微粉砕機や乾燥機などの産業機械を製造し、様々な産業の効率化に寄与している。
産業建設資材事業では、各種フレキシブルダクトや強化プラスチック複合管を展開し、建材市場にも対応している。
さらに、連結子会社を通じた流通網の強化にも注力しており、特約販売店との協力により製品の安定供給を実現している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 115,000 | 4,500 | 4,500 | 3,200 |
| 変更 | 2022-10-31 | 115,000(→) | 5,000(⬆) | 5,000(⬆) | 3,700(⬆) | |
| 変更 | 2023-02-07 | 118,000(⬆) | 6,000(⬆) | 6,000(⬆) | 4,200(⬆) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 120,000 | 6,000 | 6,000 | 4,000 |
| 変更 | 2024-02-08 | 124,000(⬆) | 7,500(⬆) | 7,500(⬆) | 5,100(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-14 | 124,000 | 7,000 | 7,200 | 5,000 |
| 変更 | 2024-11-01 | 124,000(→) | 7,000(→) | 7,200(→) | 5,500(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-14 | 125,000 | 7,500 | 7,400 | 7,000 |
2【沿革】
1909年２月 |
創設者・故栗本勇之助が合資会社栗本鐵工所を千島工場に創設し、水道及びガス用鋳鉄管の製造開始。 |
1934年５月 |
組織を株式会社(資本金250万円)に変更するとともに、機械部を新設して、産業機械、製缶、鋳鉄、鋳鋼の製造開始。 |
1938年３月 |
住吉工場を新設し、製缶工場及び機械工場を建設。 |
1940年11月 |
傍系会社、明光重工業㈱を合併し、加賀屋工場とする。 |
1949年５月 |
東京・大阪各証券取引所市場第一部に上場。 |
1960年11月 |
松戸工場を新設し、軽量鋼管の製造開始。 |
1968年９月 |
交野工場を建設し、住吉工場の軽量鋼管設備を移設。 |
1969年３月 |
クリモトビルを新築して、本社を現在地に移転。 |
1969年５月 |
泉北工場を建設し、バルブの製造開始。 |
1971年８月 |
埼玉工場を建設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
1972年12月 |
堺工場(後に大阪臨海工場と名称を変更)を新設し、鉄構製品の製造を開始。 |
1976年４月 |
㈱名取製作所を合併し、埼玉工場を含めて名取工場(後に埼玉工場と名称を変更)とし、鉄構製品の製造を開始。 |
1984年１月 |
札幌工場を新設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
1984年８月 |
南港製品センターを開設し、ダクタイル鉄管の物流センターとする。 |
1987年４月 |
新日本パイプ㈱を合併し、堺工場とし、小口径ダクタイル鉄管の製造を開始。 |
〃 |
若宮工場(後に福岡工場と名称を変更)を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
1989年８月 |
堺築港工場を開設し、物流基地と鉄構製品の組立工場とする。 |
1991年10月 |
広島工場を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
1998年７月 |
関東物流センターを開設し、ダクタイル鉄管の物流センターとする。 |
1998年８月 |
仙台工場を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
2000年５月 |
知多工場を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
2001年10月 |
古河工場を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
2002年３月 |
千島工場を閉鎖。 |
2002年10月 |
広島工場を閉鎖。 |
2002年11月 |
岡山工場を開設し、軽量鋼管の製造を開始。 |
2003年３月 |
松戸工場を閉鎖。 |
2004年３月 |
栗本建材㈱を吸収合併。 |
2005年９月 |
埼玉工場を閉鎖。 |
2006年12月 |
南港製品センターを閉鎖。 |
2007年３月 |
泉北工場を閉鎖。 |
2007年11月 |
橋梁関連事業を栗本橋梁エンジニアリング㈱へ分割承継。 |
2008年10月 |
環境事業を㈱クリモトテクノスへ事業譲渡。 |
2009年３月 |
クリモトファイナンス㈱を吸収合併。 |
2009年４月 |
ピー・エス・ティ㈱を吸収合併。 |
2009年８月 |
栗本橋梁エンジニアリング㈱を売却。 |
2009年10月 |
栗本化成工業㈱・クリモトメック㈱・栗本細野㈱を吸収合併。 |
2010年１月 |
水門事業を事業譲渡。 |
2014年３月 |
旧堺築港工場(遊休資産)譲渡。 |
2016年３月 |
クリモトコンポジットセンターを開設。 |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |