- 【業種】
- 非鉄金属
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1949.5
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（4Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 2兆3599億円
- 【PBR】
- 1.01倍
- 【配当利回り(予)】
- 3.36%
環境エネルギー分野では、導電製品や電力機器の開発に注力し、特にレドックスフロー電池や超電導製品などの新技術を取り組む体制が整っている。
情報通信関連事業では、光ファイバや電子デバイスを扱い、通信インフラの重要な役割を果たしている。
自動車関連事業では、ワイヤーハーネスや防振ゴムなど、車両の電装部品を供給し、エレクトロニクス分野では、フレキシブルプリント回路や電子線照射製品を製造している。
産業素材関連には、精密ばね用鋼線や超硬工具が含まれ、多様な産業ニーズに応え続けている。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-11 | 3,850,000 | 160,000 | 165,000 | 100,000 |
| 変更 | 2022-11-02 | 4,000,000(⬆) | 160,000(→) | 163,000(⬇) | 100,000(→) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 4,100,000 | 180,000 | 170,000 | 100,000 |
| 変更 | 2023-11-02 | 4,300,000(⬆) | 200,000(⬆) | 183,000(⬆) | 110,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-02-05 | 4,350,000(⬆) | 215,000(⬆) | 198,000(⬆) | 120,000(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-10 | 4,500,000 | 240,000 | 232,000 | 140,000 |
| 変更 | 2024-08-01 | 4,600,000(⬆) | 250,000(⬆) | 243,000(⬆) | 145,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-11-01 | 4,550,000(⬇) | 260,000(⬆) | 255,000(⬆) | 150,000(⬆) | |
| 変更 | 2025-02-04 | 4,600,000(⬆) | 280,000(⬆) | 266,000(⬆) | 160,000(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-13 | 4,500,000 | 275,000 | 280,000 | 190,000 |
2【沿革】
年 | 経歴 |
1897年 | 住友本店が日本製銅株式会社を買収し、直営事業として大阪市北区安治川上通に住友伸銅場を開設、 銅電線などの製造を開始（創業） |
1899年 | 大阪製銅株式会社を買収し、住友伸銅場中之島分工場を開設 |
1900年 | 被覆線の製造開始 |
1909年 | 通信用ケーブル試作開始 |
1911年 | 住友伸銅場より電線製造業を分離し、住友電線製造所を置く。ほぼ、あらゆる電線ケーブルの製造能力を持つにいたる（創立） |
1916年 | エナメル線の製造開始 |
現在の大阪製作所の地に新工場を建て移転完了 | |
1920年 | 住友総本店から分離独立、株式会社住友電線製造所に改組（設立）（資本金1千万円） |
1931年 | イゲタロイ（超硬工具）の製造開始 |
東海電線株式会社（現・住友電装株式会社）に資本参加 | |
1932年 | 耐酸ニッケル線など特殊金属線の製造開始 |
1937年 | 東海護謨工業株式会社（現・住友理工株式会社）に資本参加 |
1939年 | 社名を住友電気工業株式会社（現社名）と改称 |
1941年 | 伊丹市に伊丹製作所を開設 |
1943年 | 防振ゴムの製造開始 |
1946年 | 東京支店（現本社（東京））、名古屋出張所（現中部支社）及び福岡出張所（現九州支店）を開設 |
1948年 | 焼結製品の販売開始 |
1949年 | 株式を東京・大阪・名古屋の各証券取引所に上場 |
ワイヤーハーネス事業への進出 | |
架空送電線工事部門に進出 | |
1953年 | 太陽電設工業株式会社（現・住友電設株式会社）に資本参加 |
1961年 | 横浜市に横浜製作所を開設 |
1962年 | 電子線照射イラックスチューブの製造開始 |
本社を大阪市此花区より現在地（大阪市中央区）に移転 | |
1964年 | 電子線照射電線の製造開始 |
1968年 | 交通管制システムを事業化 |
1969年 | FPC（フレキシブルプリント回路）の製造開始 |
1970年 | 化合物半導体の製造開始 |
1974年 | 光ファイバ・ケーブルの製造開始 |
1975年 | 営業年度を年1回に変更（毎年４月１日～翌年３月31日） |
1976年 | ナイジェリア大規模通信網工事を受注 |
1979年 | 当社初の時価発行増資を実施 |
1985年 | 合成ダイヤモンド単結晶製品の事業化 |
1986年 | 米国にスミトモ エレクトリック ワイヤリング システムズ インク設立 |
1994年 | 米国にスミトモ エレクトリック ライトウェーブ コープ設立 |
1999年 | 住友電工ブレーキシステムズ株式会社にブレーキ・ABS事業を営業譲渡 |
高分子機能製品事業を分社化した住友電工ファインポリマー株式会社が営業開始 | |
2001年 | 株式会社ジェイ・パワーシステムズに高圧電力用電線事業を営業譲渡 |
2002年 | ADSL事業等を会社分割して新設した住友電工ネットワークス株式会社が営業開始 |
特殊金属線事業を会社分割して新設した住友電工スチールワイヤー株式会社が営業開始 | |
巻線事業を会社分割し、住友電工ウインテック株式会社に承継 | |
2003年 | 建設・電販向け電線事業を営業譲渡した住電日立ケーブル株式会社（現・住電ＨＳＴケーブル株式会社）が営業開始 |
粉末合金・ダイヤ製品事業を会社分割して新設した住友電工ハードメタル株式会社が営業開始 | |
執行役員制導入 | |
事業本部制導入 | |
2006年
| ドイツの自動車用ワイヤーハーネスメーカー（現・スミトモ エレクトリック ボードネッツェ エスエー）を買収 |
2007年 | 住友電装株式会社を完全子会社化 |
日新電機株式会社を連結子会社化 | |
2009年 | 光・電子デバイス事業の組織再編により住友電工デバイス・イノベーション株式会社が発足 |
2014年 | 株式会社ジェイ・パワーシステムズを完全子会社化 |
住電日立ケーブル株式会社（現・住電ＨＳＴケーブル株式会社）を連結子会社化 | |
2019年 | 日立市に茨城製作所を開設 |
株式会社テクノアソシエを連結子会社化 | |
2022年 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
2023年 | 日新電機株式会社、株式会社テクノアソシエを完全子会社化 |