年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-03 | 新規 | 2022-05-12 | 19500 | 500 | 440 | 300 |
修正 | 2023-01-30 | 21000(↑) | 600(↑) | 540(↑) | 340(↑) | |
修正 | 2023-05-09 | 20600(↓) | 860(↑) | 810(↑) | 560(↑) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 20000 | 900 | 850 | 560 |
修正 | 2023-10-25 | 21000(↑) | 1050(↑) | 960(↑) | 640(↑) | |
修正 | 2024-01-30 | 22000(↑) | 1200(↑) | 1100(↑) | 750(↑) | |
修正 | 2024-05-08 | 21400(↓) | 1480(↑) | 1360(↑) | 950(↑) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-13 | 20500 | 1450 | 1350 | 900 |
年月 | 概要 |
1955年9月 | 大阪市西淀川区においてシャッターの販売を目的として創業 |
1956年1月 | 東京支店を開設 |
1957年4月 | 大阪市西淀川区に大阪工場を開設、軽量シャッターの製造開始 |
1964年4月 | 忠岡工場(現大阪府泉南市)の新設、重量シャッターの製造開始 |
1967年7月 | 土浦工場新設、軽量・重量シャッターの製造開始 |
1968年1月 | 大阪市東区谷町(現大阪市中央区谷町)に本社移転 |
1972年10月 | 大阪市東区両替町(現大阪市中央区常盤町)に本社移転 |
1973年10月 | 東京本社を東京都中央区に開設し、二本社体制となる |
1975年7月 | 無人制御システムシャッター『リフレオート』を開発、発売 |
1975年10月 | 大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
1975年12月 | 奈良工場を新設し、大阪工場・忠岡工場を集約する |
1987年10月
| 株式会社日本シャッター製作所を合併し、九州支店・鹿児島支店(現鹿児島営業所)・枚方工場・九州工場・株式会社南日本シャッター製作所(現連結子会社、南東洋シヤッター株式会社)を継承する |
1989年2月 | 東京証券取引所市場第二部に株式上場 |
1989年9月 | 東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に指定替 |
1991年10月 | 株式会社オーシマを合併し、建材部門の拡充を図る |
1992年4月 | 岩住サッシ株式会社を合併し、スチールドア部門の拡充を図る |
1993年3月 | つくば工場を新設し、土浦工場を閉鎖する |
1993年9月 | ビル改修システム『ビルファイン』を開発、発売 |
1993年9月 | 東洋シヤッター北海道株式会社へ49%出資し、関係会社とする |
1993年11月 | 大阪市中央区南新町に本社を新築移転 |
1994年6月 | 東洋テクノサービス株式会社に100%出資し、関係会社とする |
1996年4月 | 東洋テクノサービス株式会社を株式会社シーク研究所に社名変更 |
2000年1月 | 東京本社を東京都港区から東京都中央区に移転 |
2000年5月 | 枚方工場を閉鎖し、奈良工場に集約 |
2000年5月 | 九州工場を南東洋シヤッター株式会社所在地に集約移転 |
2002年5月 | 「私的整理に関するガイドライン」に基づく「再建計画」の成立 |
2002年12月 | 連結子会社である東洋シヤッター北海道株式会社・株式会社シーク研究所を解散 |
2003年4月 | フジテック株式会社とエレベーター『遮煙乗場扉』を共同開発、発売 |
2003年7月 | 大阪市中央区南船場に本社移転 |
2003年12月 | 自主的新中期経営4ヵ年計画『フェニックス-50』の策定 |
2004年1月 | シャッター落下防止装置「守護神」を開発、発売 |
2006年2月
| 「私的整理に関するガイドライン」に基づく「再建計画」及び自主的新中期経営4ヵ年計画『フェニックス-50』を前倒しで終結し、新中期3ヵ年計画『レボリューション3』を策定 |
2009年2月 | 新中期3ヵ年計画『Fusion Plan 3』を策定 |
2011年2月 | ドイツハーマン社グループと資本・業務提携契約を締結 |
2011年3月 | ハーマンGmbHを割当先とする第三者割当増資を実施、資本金2,024百万円となる |
2012年5月 | 新中期3ヵ年計画『JUMP UP 3』を策定 |
2015年5月 | 新中期3ヵ年計画『POWER UP 3』を策定 |
2018年5月 | 新中期3ヵ年計画『BRUSH UP 3』を策定 |
2021年3月 | 中期経営計画『BRUSH UP 3+1(プラスワン)』を策定 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行 |
2022年5月 | 新中期3ヵ年計画『TOYO REBORN 3』を策定 |
2022年5月 | 防火防音換気扉「TSベンチタイト」を開発、発売 |
2024年5月 | 『資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について』を策定 |