- 【業種】
- 建設業
- 【市場】
- プライム(内国株式)
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1961.10
- 【直近決算日】
- 2025-05-14(4Q)
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 930億0700万円
- 【PBR】
- 1.09倍
- 【配当利回り(予)】
- 5.3%
主な業務には、装置や機器の製造、設置工事、保全業務、さらには技術支援や研究開発が含まれ、特にプラントのライフサイクルを通じた支援に力を入れている。
加えて、不動産管理や人材派遣事業も手掛けており、多様なビジネスモデルを持つことが特徴である。
年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 136,000 | 9,400 | 9,600 | 6,300 |
2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 141,000 | 10,300 | 10,600 | 7,100 |
2025-03 | 新規 | 2024-05-15 | 156,000 | 9,350 | 9,500 | 6,650 |
今期 | 新規 | 2025-05-14 | 157,500 | 11,600 | 11,850 | 8,100 |
2【沿革】
1938年7月 |
資本金48万円をもって「株式会社法専組鉄工所」を創立。 |
1941年3月 |
商号を「株式会社法専鉄工所」に変更。 |
1945年11月 |
商号を「株式会社三興製作所」に変更。 |
1949年1月 |
本店を横浜市鶴見区生麦町813番地に移転。 |
1950年1月 |
本店を横浜市鶴見区鶴見町1195番地に移転。 |
1956年1月 |
和歌山出張所開設。(現・和歌山事業所) |
1961年10月 |
東京証券取引所市場第二部に株式上場。 |
1966年2月 |
大阪事業所開設。 |
1966年3月 |
千葉事業所開設。 |
1968年7月 |
本店を横浜市鶴見区生麦四丁目6番29号に移転。 |
1996年9月 |
インドネシア ジャカルタに子会社P.T.SANKO ENGINEERING INDONESIAを設立。 |
2000年10月 |
新潟工事株式会社と合併し、商号を「新興プランテック株式会社」(英文名 Shinko Plantech Co.,Ltd.)に変更。合併により、事業所等が増加し、本社の他、磯子事務所、17事業所(室蘭、新潟、横浜、根岸、富山、鹿島、千葉、川崎第1、川崎第2、東海、四日市、大阪、和歌山、兵庫、水島、岩国、徳山)の新体制となる。また、桑甚工業株式会社(現・SMS株式会社 連結子会社)、新潟総合サービス株式会社(現・レイズネクスト総合サービス株式会社 連結子会社)が子会社となる。 |
2002年4月 |
本店を横浜市鶴見区生麦四丁目5番11号に移転。 |
2002年10月 |
執行役員制度を導入。 |
2004年4月 |
仙台事業所(現・北日本事業所)を新設し、四日市事業所を名古屋営業所に変更。 |
2006年7月 |
本店を横浜市磯子区新磯子町27番地5に移転。 |
2007年3月 |
東京証券取引所市場第一部に株式上場。 |
2007年7月 |
川崎第1事業所を川崎事業所に、川崎第2事業所を川崎TG事業所に、岩国営業所を |
2009年11月 |
池田機工株式会社の株式(所有割合80%)取得。 |
2010年11月 |
東海工機株式会社の株式(所有割合60%)取得。(現・連結子会社) |
2011年10月 |
株式会社東新製作所の株式(所有割合100%)取得。(現・連結子会社) |
2013年2月 |
池田機工株式会社の株式(所有割合100%)追加取得。(現・連結子会社) |
2017年4月 |
川崎事業所を川崎第1事業所に、川崎TG事業所を川崎第2事業所に、それぞれ名称変更。 |
2017年11月 |
港南通商株式会社の株式(所有割合100%)取得。(現・連結子会社) |
2019年7月 |
JXエンジニアリング株式会社と合併し、商号を「レイズネクスト株式会社」(英文名 RAIZNEXT Corporation)に変更。合併により、本社の他、15事業所(室蘭、仙台、根岸、新潟、東海、名古屋、鹿島、千葉、川崎、和歌山、大阪、水島第1、水島第2、岩国、徳山)の新体制となる。また、鹿島エンジニアリング株式会社(現・連結子会社)、京浜化工株式会社(現・連結子会社)が子会社となる。 |
2020年4月 |
水島第1事業所と水島第2事業所を統合し、水島事業所とする。 |
2021年2月 |
本店を横浜市中区桜木町一丁目1番地8に移転。 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行。 |
2023年4月 |
室蘭事業所を仙台事業所(現・北日本事業所)へ統合。 |
2024年4月 |
仙台事業所を北日本事業所に名称変更し、根岸事業所および東海事業所を廃止し、横浜事業所を新設。 |