- 【業種】
- 機械
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1991.10
- 【直近決算日】
- 2025-05-12（4Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 6294億6000万円
- 【PBR】
- 1.88倍
- 【配当利回り(予)】
- 3.72%
主に「SANKYO」、「ビスティ」、「JB」ブランドで、多様な人気ゲーム機を展開しており、代表的な機種には「新世紀エヴァンゲリオン」や「宇宙戦艦ヤマト」などがある。
さらに、補給機器関連事業においては、パチンコ・パチスロの補給装置やカードシステム機器を扱い、多様な製品ラインを持つ。
最近では、スマート遊技機への移行や、ブロックチェーン技術の活用により新たな市場への展開も図っている。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-12 | 110,000 | 29,000 | 29,500 | 20,000 |
| 変更 | 2022-10-17 | 135,000(⬆) | 45,000(⬆) | 46,000(⬆) | 35,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-02-08 | 155,000(⬆) | 55,000(⬆) | 56,000(⬆) | 45,000(⬆) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-11 | 175,000 | 59,500 | 60,000 | 41,500 |
| 変更 | 2024-02-07 | 197,000(⬆) | 71,000(⬆) | 72,000(⬆) | 52,500(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-09 | 180,000 | 61,000 | 62,000 | 42,000 |
| 変更 | 2025-02-04 | 190,000(⬆) | 71,000(⬆) | 72,000(⬆) | 51,500(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-12 | 185,000 | 63,000 | 64,000 | 44,000 |
2【沿革】
年月 |
主たる沿革 |
1966年４月 |
株式会社中央製作所設立(本社 愛知県名古屋市)。 |
|
名古屋工場、東京支店、大阪支店、本社業務部(現本社)を開設。 |
1966年５月 |
株式会社三共製作所に商号変更。 |
1966年11月 |
株式会社三共に商号変更。 |
1968年11月 |
九州地区の販売拠点として福岡市に九州支店(現福岡支店)を開設。 |
1969年４月 |
北海道地区の販売拠点として札幌市に札幌支店を開設。 |
1970年９月 |
中国・山陰地区の販売拠点として広島市に広島支店を開設。 |
1970年11月 |
東北地区の販売拠点として仙台市に仙台支店を開設。 |
1971年４月 |
北関東・信越地区の販売拠点として群馬県桐生市に北関東支店(現群馬県高崎市)を開設。 |
1971年５月 |
中部・北陸地区の販売拠点として名古屋市に名古屋支店を開設。 |
1975年11月 |
生産拡大のため群馬県桐生市に桐生工場を開設。 |
1980年７月 |
超特電機「フィーバー」を発売。 |
1981年４月 |
本社を群馬県桐生市に移転。 |
1991年４月 |
単位株制度の導入等のため、三共産業株式会社に吸収合併され、同日付をもって商号を株式会 |
|
社三共に変更。 |
1991年８月 |
定款上の商号を株式会社ＳＡＮＫＹＯに変更。 |
1991年10月 |
社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録。 |
1992年３月 |
三共化成株式会社(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。 |
1992年４月 |
株式会社ダイワ電機製作所(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。 |
1994年９月 |
ホール向けPOSシステム等のシステム機器販売開始に伴い、パールライン事業部をパーラー事業 |
|
部に組織変更。 |
1995年８月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1996年３月 |
株式会社大同(現株式会社ビスティ(現連結子会社))を買収。 |
1997年４月 |
研究開発体制の強化のため商品本部を新設。 |
1997年９月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
2001年４月 |
群馬県伊勢崎市に三和工場を開設、生産拠点を桐生工場より移転。 |
2005年10月 |
三共化成株式会社(存続会社)が株式会社ダイワ電機製作所と合併し株式会社三共エクセル(現 |
|
連結子会社)に商号変更。 |
2006年７月 |
管理機能の強化のため管理本部を新設。 |
2007年４月 |
知的財産本部を新設。 |
2008年４月 |
ＣＥＯ、ＣＯＯ体制、執行役員制度を導入。 |
|
内部監査室を新設。 |
2008年８月 |
本社を東京都渋谷区に移転。 |
2009年６月 |
東京都渋谷区に研究開発棟完成。 |
2010年４月 |
商品本部に商品戦略室を新設(2020年４月商品戦略部へ名称変更)。 |
2011年４月 |
商品本部にＰＳ開発部を新設。 |
2012年３月 |
株式会社ジェイビー(現連結子会社)を買収。 |
2012年９月 |
ＮＥＴ企画室を新設。 |
2017年４月 |
商品本部に商品企画部を新設。 |
|
事業企画部を新設。 |
2018年４月 |
商品本部に業務部を新設。 |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
2023年４月 |
ＩＴインフラの整備構築のため情報システム本部を新設。 |