6445 ジャノメ 企業サイト   Yahooファイナンス 日経新聞 株探 四季報

基本データ
【業種】機械
【市場】プライム(内国株式)
【決算期】3月
【会社設立】1950.6
【上場】1962.9
【直近決算日】2024-11-08
【決算予定日】

【時価総額】199億5100万円
【予想PER】12.49 倍
【PBR】0.54 倍
【自己資本比率】67.8 %
業績予想(通期のみ)
年度タイプ日付売上高営業利益経常利益純利益
2023-03新規2022-05-1342000400039002600
修正2022-09-3041000(↓)3000(↓)3300(↓)600(↓)
修正2023-02-1038000(↓)2000(↓)2000(↓)-900(↓)
2024-03新規2023-05-1240000250025001500
修正2024-02-0936000(↓)1500(↓)1200(↓)500(↓)
2025-03新規2024-05-1040000250024001500

1921年10月

「パイン裁縫機械製作所」を創設。

1935年11月

商号を「帝国ミシン株式会社」に変更。

1949年1月

商号を「蛇の目ミシン株式会社」に変更。

1950年6月

「蛇の目ミシン株式会社」を継承、東京都中央区に「蛇の目産業株式会社」(資本金500万円)を設立。

1954年4月

商号を「蛇の目ミシン工業株式会社」に変更。

1960年9月

米国「フリーソーイングマシン株式会社」のミシン部門の営業並びに同子会社「ニューホームミシン株式会社(現ジャノメアメリカ株式会社)」の全株式を買収。

1962年9月

当社株式を東京証券取引所市場第2部に上場。

1963年11月

当社株式は東京市場において第1部に上場指定。

1964年11月

東京都八王子市に「蛇の目ミシン技術研究所」を設置。

1965年9月

東京都中央区京橋三丁目2番地に本店を移転。

1968年10月

英国に「ヨーロッパ・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメUK株式会社)」を設立。

1969年4月

台湾に「台湾・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメ台湾株式会社)」を設立。

1969年12月

オーストラリアに「オーストラリア・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメオーストラリア株式会社)」を設立。

1970年10月

「株式会社蛇の目電算センター(現株式会社ジャノメクレディア)」を設立。

1977年11月

カナダに「カナダ・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメカナダ株式会社)」を設立。

1978年3月

ニュージーランドに「ニュージーランド・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメニュージーランド株式会社)」を設立。

1988年9月

タイに「タイ・ジャノメ株式会社(現ジャノメタイランド株式会社)」を設立。

1993年8月

高尾新工場(現東京工場)竣工。

1998年2月

サービス部門を分離独立させ、「株式会社ジャノメサービス」を発足。

小金井工場を高尾工場へ集約し、高尾工場の名称を東京工場に変更。

1998年4月

チリに「ジャノメ・ラテンアメリカ有限会社(現ジャノメラテンアメリカ有限会社)」を設立。

1999年6月

オランダに「ジャノメ・ヨーロッパ有限会社(現ジャノメヨーロッパ株式会社)」を設立。

2002年4月

山梨工場及び産業機器事業部国内営業第二グループの営業を会社分割により分社化し、「ジャノメダイカスト株式会社」を設立。

2002年6月

タイに「ジャノメダイカストタイランド株式会社」を設立。

2006年8月

「エルナインターナショナル株式会社」の全株式を買収。

「株式会社サン・プランニング」を設立。

2007年8月

米国に「ジャノメインダストリアルエクイプメントアメリカ株式会社」を設立。

2008年4月

ドイツに「ジャノメインダストリアルエクイプメントヨーロッパ有限会社」を設立。

2009年7月

東京都八王子市狭間町1463番地に本店を移転。

2011年4月

中国に「ジャノメインダストリアルエクイプメント上海有限会社」を設立。

2013年4月

ブラジルに「ジャノメブラジル有限会社」を設立。

2013年8月

台湾に「ジャノメインダストリアルエクイプメント台湾株式会社」を設立。

2015年10月

連結子会社である「ジャノメダイカスト株式会社」と「ホウセイ工業株式会社」が「ジャノメダイカスト株式会社」を存続会社として吸収合併。

2021年10月

創業100周年を迎え、商号を「株式会社ジャノメ」に変更。

2022年4月

連結子会社である「株式会社ジャノメサービス」と「株式会社サン・プランニング」が「株式会社ジャノメサービス」を存続会社として吸収合併。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。