6466 TVE 企業サイト   Yahooファイナンス 日経新聞 株探 四季報

基本データ
【業種】機械
【市場】スタンダード(内国株式)
【決算期】9月
【会社設立】2000.3
【上場】2000.3
【直近決算日】2024-11-13
【決算予定日】

【時価総額】53億1700万円
【予想PER】12.64 倍
【PBR】0.46 倍
【自己資本比率】73.1 %
業績予想(通期のみ)
年度タイプ日付売上高営業利益経常利益純利益
2023-09新規2022-11-119000100150105
修正2023-10-309396(↑)480(↑)540(↑)434(↑)
2024-09新規2023-11-109600500550385
修正2024-05-1010300(↑)600(↑)650(↑)450(↑)
修正2024-10-2911200(↑)1000(↑)1100(↑)700(↑)
来期新規2024-11-1310000600650400

年月

沿革

1999年11月

東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により完全親会社を設立することを各社取締役会で決議し覚書を締結致しました。

1999年12月

東亜バルブ株式会社の第82回定時株主総会及び東亜エンジニアリング株式会社の第27回定時株主総会において、株式移転により完全親会社を設立することについて承認を得ました。

2000年3月

東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により純粋持株会社、株式会社トウアバルブグループ本社を設立致しました。

東京証券取引所市場第二部並びに大阪証券取引所市場第二部に上場致しました。

2002年10月

シンガポールに同国及び近隣諸国の火力発電所等のプラント及び同国に入港する船舶のバルブメンテナンス事業等を行う目的をもって、トウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.を設立致しました。

2006年10月

株式会社高田製鋼所の全事業を吸収分割の方法により会社分割して東亜バルブ株式会社に承継致しました。

2007年8月

株式会社高田製鋼所を清算結了致しました。

2008年10月

東亜バルブ株式会社は東亜エンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社と致しました。

2010年4月

当社は連結子会社であった東亜バルブエンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を株式会社トウアバルブグループ本社から東亜バルブエンジニアリング株式会社へと変更致しました。

2014年7月

福島県いわき市に当社と地元企業である株式会社クリエイトとの共同出資により、東亜クリエイト株式会社(現TVEリファインメタル株式会社、現連結子会社)を設立致しました。

2016年2月

株式会社キッツと資本業務提携契約を締結致しました。

2019年10月

福井県大飯郡に当社とトウアサービス株式会社(現連結子会社)との共同出資により、TVEリファインメタル株式会社(現連結子会社)を設立致しました。

2020年8月

TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd.(現連結子会社)は、2020年8月3日付でトウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.から商号変更致しました。

2020年10月

商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社から株式会社TVEへと変更致しました。

2022年1月

太陽電業株式会社の株式を取得し、連結子会社と致しました。

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行致しました。

2023年3月

西華産業株式会社と資本提携契約を締結致しました。

2023年7月

当社の連結子会社であるTVEリファインメタル株式会社を存続会社とし、同じく当社の連結子会社である東亜クリエイト株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施致しました。

なお、従来まで上場しておりました東亜バルブ株式会社は、株式会社トウアバルブグループ本社の設立に伴い、2000年3月に上場廃止となりました。東亜バルブ株式会社の沿革は以下のとおりであります。

1940年4月

資本金1,000千円をもって、虫印バルブ製造株式会社を設立し、虫印バルブ製作所の事業一切を継承致しました。

同時に従来から製品販売、所要資材の購入等に関し特別の関係のあった旧三菱商事株式会社の資本参加をみました。

1942年5月

社名を東亜バルブ株式会社と改称致しました。

1953年10月

大阪地区店頭に株式を公開致しました。

1961年10月

大阪証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。

1971年4月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。

1974年9月

当社納入バルブの定期検査及び修理工事業務を移管する目的をもって、東亜エンジニアリング株式会社を設立致しました。