年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-05-12 | 152000 | 7800 | 9700 | 5900 |
修正 | 2022-08-02 | 153100(↑) | 8400(↑) | 11400(↑) | 7200(↑) | |
修正 | 2022-11-10 | 163300(↑) | 9000(↑) | 12600(↑) | 7200(→) | |
修正 | 2023-02-03 | 157000(↓) | 8400(↓) | 12000(↓) | 6800(↓) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-10 | 168000 | 9500 | 12400 | 7300 |
修正 | 2023-08-02 | 166600(↓) | 8800(↓) | 13000(↑) | 7300(→) | |
修正 | 2023-11-08 | 166000(↓) | 7100(↓) | 12000(↓) | 6800(↓) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-13 | 170000 | 8200 | 11000 | 7100 |
修正 | 2024-07-23 | 169000(↓) | 9500(↑) | 13300(↑) | 8000(↑) | |
修正 | 2024-11-07 | 167000(↓) | 8400(↓) | 12300(↓) | 7000(↓) |
年月 | 沿革 |
1964年10月 | NOK株式会社と米国のEG&GシーロールINC.との合弁事業契約に基づき、メカニカルシール等の製造、販売を目的として資本金180百万円をもって東京都中央区宝町2丁目4番地に日本シールオール株式会社を設立。 |
1965年4月 | 埼玉事業場を新設。 |
1966年2月 | 本店所在地を東京都港区芝大門1丁目12番15号に移転。 |
1971年4月 | 岡山事業場を新設。 |
1978年6月 | 商号をイーグル工業株式会社に変更。 |
1979年6月 | 本店所在地を東京都港区芝公園2丁目6番15号に移転。 |
6月 | 台湾にイーグルインダストリー台湾CORP.を設立。 |
1982年1月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1985年4月 | 有漢精密株式会社(現岡山イーグル株式会社)を設立。 |
1989年3月 | イーグル工機株式会社を設立。 |
8月 | 本店所在地を東京都港区芝大門1丁目12番15号に移転。 |
1990年11月 | 島根イーグル株式会社を設立。 |
1991年9月 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
1996年2月 | イーグル精密株式会社を設立。 |
1998年4月 | イーグル精密株式会社とイーグル工機株式会社は合併し、商号を新潟イーグル株式会社(現イーグルブルグマンジャパン株式会社)に変更。 |
10月 | 新潟イーグル株式会社は昭和冶金工業株式会社を吸収合併。 |
2002年9月 | 中国にイーグルインダストリー(WUXI)CO.,LTD.を設立。 |
2004年1月 | 株式会社神戸製鋼所から株式会社コベルコ・マリンエンジニアリングの株式65%を取得し、コベルコイーグル・マリンエンジニアリング株式会社に商号変更。 |
2005年10月 | 一般産業機械業界向けメカニカルシール等について、ブルグマン社との合弁事業契約を締結。 |
2009年3月 | インドのイーグル・シールズ・アンド・システムズ・インディアLTD.(存続会社)とブルグマンインディアPVT.LTD.を合併、商号をイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.に変更し、インドにおけるメカニカルシール事業を強化。 |
2009年4月 | イーグルブルグマンジャパン株式会社の25%株式をブルグマンインターナショナルGmbHに売却。 |
2009年9月 | ブルグマンインダストリーGmbH&Co.KG(現イーグルブルグマンジャーマニーGmbH&Co.KG)に25%出資し、更に強固なアライアンス体制を構築。 |
2010年5月 | コベルコイーグル・マリンエンジニアリング株式会社の株式を100%取得し、KEMEL株式会社に商号変更。 |
2010年11月 | 欧州における自動車業界向け事業統轄のためイーグルホールディングヨーロッパB.V.を設立。 |
2012年4月 | KEMEL株式会社を吸収合併。 |
2012年11月 | メキシコにEKKイーグルインダストリーメキシコS.A. de C.V.を設立。 |
2017年2月 | 本社事務所を東京都港区芝公園2丁目4番1号に移転。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |