- 【業種】
- 電気機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 【会社設立】
- 【上場】
- 【直近決算日】
- 2025-05-15（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-14 (15:00)
- 【時価総額】
- 53億2400万円
- 【PBR】
- 0.44倍
- 【配当利回り(予)】
- 4.3%
自動車機器事業では、自動車用点火コイルや電装品の開発・製造・販売及び保守サービスを行い、国内最大手の地位を築いている。
エネルギーソリューション事業では、太陽光発電用パワーコンディショナや蓄電ハイブリッドシステムの提供に注力し、関連するサービスを展開している。
さらに、電子機器事業では家庭向け冷暖房用及び給湯用の着火装置や各種電子制御機器を開発・販売しており、事業全般において高い技術力を活かした製品を提供している。
これらの事業を通じて、当社は持続可能な社会の実現に向けた貢献を目指している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 85,000 | 1,000 | 800 | 300 |
| 変更 | 2022-11-11 | 92,000(⬆) | 700(⬇) | 1,700(⬆) | 1,200(⬆) | |
| 変更 | 2023-02-14 | 90,500(⬇) | -1,000(⬇) | -1,000(⬇) | -1,200(⬇) | |
| 2023-03 | 新規 | 2023-05-12 | 98,000 | 850 | 450 | 210 |
| 変更 | 2023-11-14 | 93,000(⬇) | 0(⬇) | 600(⬆) | -160(⬇) | |
| 変更 | 2024-02-14 | 93,000(→) | 0(→) | 600(→) | -1,300(⬇) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-15 | 94,000 | 800 | 0 | -300 |
| 変更 | 2024-08-14 | 92,800(⬇) | 1,350(⬆) | 590(⬆) | -200(⬆) | |
| 変更 | 2024-11-14 | 87,500(⬇) | 1,000(⬇) | 150(⬇) | -500(⬇) | |
| 変更 | 2025-02-14 | 91,300(⬆) | 1,300(⬆) | 500(⬆) | -450(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2025-05-15 | 94,300 | 2,000 | 800 | 250 |
2【沿革】
2018年10月 |
ダイヤモンド電機株式会社が単独株式移転により当社を設立し、東京証券取引所市場第二部に株式を上場（ダイヤモンド電機株式会社は2018年９月に上場廃止） |
2018年12月 |
ベトナムダイヤモンド電機をベトナム社会主義共和国のハノイ市に設立 |
2019年１月 |
当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社は田淵電機株式会社の第三者割当増資を引受け、株式66.90％の取得により、同社及び同社の子会社７社は当社の連結子会社となる。 |
2019年３月 |
インドネシアダイヤモンド電機（製造）がインドネシア共和国ジャワ州で稼働開始。 |
2019年10月 |
当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社保有の田淵電機株式会社（当社の孫会社）の株式を当社が取得。同時に、株式交換を行うことにより田淵電機株式会社が完全子会社となる。なお、それにより当社は東京証券取引所の市場第二部銘柄から市場第一部銘柄に指定される。 |
2021年10月 |
当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社の製造以外の機能を同じく完全子会社である田淵電機株式会社へ統合し、田淵電機株式会社の社名をダイヤゼブラ電機株式会社へ変更する。 |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行する。 |
2022年８月 |
株式会社クラフトの株式を取得し当社の完全子会社となる。社名をダイヤクラフト株式会社とする。 |
2023年６月 |
メキシコダイヤゼブラ電機をメキシコ合衆国のグアナフアト州に設立（現・連結子会社） |
また、当社の完全子会社となったダイヤモンド電機株式会社と田淵電機株式会社(旧社名)の沿革は以下の通り。
(参考:2019年9月までのダイヤモンド電機株式会社の沿革)
1937年４月 |
冨田伊之助が大阪市西淀川区において自動車用点火コイルメーカーとして創業 |
1940年６月 |
特殊変圧器株式会社を大阪市西淀川区（現・淀川区）に設立 |
1962年５月 |
100％出資の子会社ダイヤモンド電機株式会社を大阪市東淀川区に設立 |
1967年５月 |
製造子会社として鳥取ダイヤモンド電機株式会社（現・ダイヤモンド電機株式会社 鳥取工場）設立 |
1968年11月 |
子会社ダイヤモンド電機株式会社を吸収合併、同時に商号をダイヤモンド電機株式会社に変更 |
1984年９月 |
株式会社内田製作所（現・株式会社コロナ）と合弁で新潟ダイヤモンド電子株式会社を設立（現・連結子会社 ダイヤモンド電子株式会社） |
1987年12月 |
100％出資の子会社米国ダイヤモンド電機を米国ミシガン州に設立（現・連結子会社） |
1989年11月 |
鳥取ダイヤモンド電機株式会社を吸収合併 |
1996年７月 |
大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
1996年12月 |
米国ダイヤモンド電機の第２工場を米国ウエストバージニア州に建設 |
2000年９月 |
ハンガリーダイヤモンド電機をハンガリー共和国のエステルゴム市に設立（現・連結子会社） |
2004年５月 |
金剛石電機（蘇州）有限公司を中華人民共和国の江蘇省に設立（現・連結子会社） |
2007年６月 |
インドダイヤモンド電機をインドのハリアナ州バワールに設立（現・連結子会社） |
2010年11月 |
金剛石電機国際貿易（蘇州）有限公司を中華人民共和国の江蘇省に設立（現・連結子会社 中国ダイヤモンド電機国際貿易（蘇州）） |
2011年３月 |
Diamond Electric (Thailand) Co.,Ltd.をタイ王国のバンコクに設立 |
2012年２月 |
韓国ダイヤモンド電機を大韓民国のソウルに設立（現・連結子会社） |
2013年５月 |
インドネシアダイヤモンド電機（販売）をインドネシアのジャカルタに設立（現・連結子会社） |
2013年９月 |
インドネシアダイヤモンド電機（製造）をインドネシアのジャカルタに設立（現・連結子会社） |
2014年12月 |
タイダイヤモンド電機をタイ王国のバンコクに設立（現・連結子会社） |
2018年７月 |
ルクセンブルクダイヤモンド電機をルクセンブルク大公国のルクセンブルク市に設立 |
(参考:2019年9月までの田淵電機株式会社の沿革)
1925年５月 |
田淵繁が大阪市福島区において珪素鋼板の販売及びラジオ用鉄芯の製作会社として美登里商会を創業 |
1939年12月 |
生産と販売を分離するため株式会社美登里製作所を設立 |
1940年９月 |
株式会社美登里製作所を田淵電機株式会社と商号変更 |
1960年１月 |
大阪市西淀川区御幣島東に本社を移転 |
1967年12月 |
100％出資の子会社として田淵電子工業株式会社（現・ゼブラ電子株式会社）を栃木県大田原市に設立（現・連結子会社） |
1972年11月 |
韓国田淵電機株式会社(現・韓国トランス株式会社)を大韓民国のソウル市に設立（現・持分法適用関連会社） |
1979年１月 |
米国田淵電機株式会社を米国のテネシー州に設立（現・連結子会社） |
1985年11月 |
大阪証券取引所市場第二部に上場 |
1987年12月 |
タイ国田淵電機株式会社（現・タイダイヤゼブラ電機）をタイ王国のチャチャンサオ県に設立（現・連結子会社） |
1989年１月 |
大阪市西淀川区御幣島1丁目に本社を移転 |
1994年６月 |
兵庫県三田市テクノパーク5番地4に本社を移転 |
1995年４月 |
上海田淵変圧器有限公司（現・中国ダイヤゼブラ電機（上海））を中華人民共和国の上海市に設立（現・連結子会社） |
2000年４月 |
香港田淵電機有限公司を香港の九龍に設立 |
2002年６月 |
大阪市西淀川区御幣島1丁目に本社を移転 |
2006年８月 |
大阪市淀川区宮原に本社を移転 |
2007年９月 |
ベトナム田淵電機株式会社（現・ベトナムダイヤゼブラ電機）をベトナムのバクニン省に設立（現・連結子会社） |
2012年２月 |
江西碧彩田淵変圧器有限公司（現・江西碧彩ゼブラ電機有限公司）を中華人民共和国の江西省に設立（現・持分法適用関連会社） |
2012年９月 |
東莞田淵電機有限公司を中華人民共和国の広東省に設立 |
2012年10月 |
東京都千代田区に東京支社を設置 |
2013年８月 |
米国田淵電機株式会社を米国のカリフォルニア州に移転 |
2014年５月 |
大阪市淀川区宮原三丁目４番30号に本社を移転 |
2015年１月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄として上場 |
2019年１月 |
ダイヤモンド電機株式会社の連結子会社となる |
2019年９月 |
ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社との株式交換に伴い、同社の完全子会社となり、東京証券取引所市場第一部銘柄としての上場を廃止 |