- 【業種】
- 電気機器
- 【市場】
- プライム(内国株式)
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1961.10
- 【直近決算日】
- 2025-04-24(4Q)
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 4243億8400万円
- 【PBR】
- 0.86倍
- 【配当利回り(予)】
- %
自動車機器事業では、ヘッドランプやリアランプなどの製品を展開し、グローバルに市場へ供給している。
また、コンポーネンツ事業ではLEDデバイスや深紫外線LEDなど、高度な技術を用いた製品群を提供している。
電子応用製品事業では、液晶用バックライトやLED照明など、多様なアプリケーション向けの電子機器関連製品を取り扱い、アジア、米州、中国など多地域での製造・販売活動を行っている。
年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-04-28 | 415,000 | 34,000 | 40,800 | 24,600 |
変更 | 2022-10-31 | 448,000(⬆) | 34,500(⬆) | 43,700(⬆) | 25,600(⬆) | |
2024-03 | 新規 | 2023-04-27 | 464,000 | 35,000 | 42,500 | 25,500 |
2025-03 | 新規 | 2024-04-26 | 500,000 | 50,000 | 56,200 | 31,100 |
今期 | 新規 | 2025-04-24 | 未定 | 未定 | 未定 | 未定 |
2【沿革】
1920年12月 |
北野商会を創立、自動車用電球の製造並びに販売開始 |
1933年5月 |
資本金50万円で株式会社に改組し、スタンレー電気株式会社に商号変更 |
1934年12月 |
大阪府大阪市に大阪出張所(現・大阪支店)を開設 |
1940年4月 |
セレン整流器の製造開始 |
1943年5月 |
時局の要請により、北野電気工業株式会社と改称 |
1949年10月 |
旧商号スタンレー電気株式会社に復元 |
1952年1月 |
シールドビーム・自動車照明器具の製造に着手 |
1958年11月 |
愛知県名古屋市に名古屋出張所(現・名古屋支店)を開設 |
1960年3月 |
静岡県浜松市に浜松工場開設、自動車用電装品を製造 |
1960年12月 |
神奈川県秦野市に秦野製作所開設、自動車用電装品を製造 |
1961年10月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
1962年2月 |
東京証券取引所市場第一部指定 |
1965年4月 |
シリコン素子の製造開始 |
1967年10月 |
株式会社スタンレーいわき製作所を設立(現・連結子会社) |
1968年4月 |
超小形電球の製造開始 |
1969年12月 |
神奈川県横浜市に技術研究所開設 |
1970年5月 |
株式会社スタンレー宮城製作所を設立(現・連結子会社) |
1970年8月 |
株式会社スタンレー鶴岡製作所を設立(現・連結子会社) |
1970年10月 |
株式会社スタンレー伊那製作所を設立(現・連結子会社) |
1973年8月 |
広島県東広島市に広島工場(現・広島製作所)を開設、自動車用照明製品を製造 |
1975年2月 |
熊本県阿蘇郡に熊本工場を開設、自動車用照明製品を製造 |
1976年7月 |
高輝度発光ダイオードの製造開始 |
1979年10月 |
Stanley Electric U.S. Co., Inc.を設立し、北米事業に進出(現・連結子会社) |
1980年4月 |
カラー液晶の製造開始 |
1980年5月 |
タイにおける自動車用照明機器の生産拠点として Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.を設立(現・持分法適用関連会社)(注1) |
1981年9月 |
愛知県額田郡(現・岡崎市)に岡崎製作所開設、自動車用電装品を製造 |
1984年10月 |
欧州戦略拠点としてフランスにSTANLEY-IDESS S.A.(現・Stanley IDESS S.A.S.)を設立(現・連結子会社) |
1986年8月 |
栃木県宇都宮市に宇都宮技術センターを開設(注2) |
1986年11月 |
アメリカにおける第二の生産・販売拠点としてI I Stanley Co., Inc.を設立(現・連結子会社) |
1987年12月 |
タイにおける電子機器の生産拠点として Asian Stanley International Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
1991年8月 |
神奈川県横浜市に横浜技術センターを開設(注2) |
1993年4月 |
香港に電子機器の販売・調達拠点、香港賜丹雷電器有限公司(現・Stanley Electric (Asia Pacific) Ltd.)を設立(現・連結子会社) |
1993年7月 |
松尾電気株式会社の株式を取得し、特例子会社とする(現・連結子会社) |
1994年4月 |
山形県鶴岡市に山形工場(現・山形製作所)開設、発光ダイオードを製造 |
1995年7月 |
自動車機器事業・電子機器事業を併せ持つ中国コア拠点として天津斯坦雷電気有限公司を設立(現・連結子会社) |
1996年9月 |
ベトナムの生産拠点としてVietnam Stanley Electric Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
1998年4月 |
アメリカの電子機器製品販売・調達拠点として Stanley Electric Sales of America, Inc.を設立(現・連結子会社) |
1998年10月 |
特例子会社として株式会社スタンレーウェルを設立(現・連結子会社) |
2000年3月 |
Stanley Electric Holding of America, Inc.を設立(現・連結子会社) |
2000年4月 |
Stanley Electric Holding of America, Inc.は、米州域内における事業拠点を総合した経営の効率化を目的として、当社が保有するStanley Electric U.S. Co., Inc.、I I Stanley Co., Inc.、Stanley Electric Sales of America, Inc.の株式と株式交換を行い持株会社となる |
2001年8月 |
欧州の生産拠点としてハンガリーにStanley Electric Hungary Kft.を設立(現・連結子会社) |
2001年9月 |
インドネシアの生産拠点としてPT. Indonesia Stanley Electricを設立(現・連結子会社) |
2002年9月 |
中国の生産拠点として広州斯坦雷電気有限公司を設立(現・連結子会社) |
2003年9月 |
シンガポールにStanley Electric Holding Asia-Pacific Pte. Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2004年4月 |
熊本事業所を閉鎖して浜松工場と統合し、静岡県引佐郡細江町(現・浜松市)に浜松製作所を開設、自動車照明機器製品を製造 |
2005年5月 |
韓国の販売拠点としてStanley Electric Korea Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2006年7月 |
欧州域内における事業拠点の経営効率化と経理財務体制の充実を図ることを目的に、欧州持株会社として英国にStanley Electric Holding Europe Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2007年8月 2009年10月 |
神奈川県横浜市にオプトテクニカルセンターを開設(注2) ブラジルの生産拠点としてStanley Electric do Brasil Ltda.を設立(現・連結子会社) |
2011年5月 |
中国域内における事業拠点の経営効率化と経理財務体制の充実を図ることを目的に、中国持株会社として中国に斯坦雷電気(中国)投資有限公司を設立(現・連結子会社) |
2011年10月 |
中国の生産拠点として武漢斯坦雷電気有限公司を設立(現・連結子会社) |
2011年12月 |
インドの販売拠点としてStanley Electric Sales of India Pvt. Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2013年7月 |
中国の販売拠点として斯坦雷電気貿易(深圳)有限公司を設立(現・連結子会社) |
2015年4月 |
メキシコの生産拠点としてStanley Electric Manufacturing Mexico S.A. de C.V.を設立(現・連結子会社) |
2015年9月 |
中国の設計・開発拠点として天津斯坦雷電気科技有限公司を設立(現・連結子会社) |
2019年4月 |
神奈川県横浜市にみなとみらいテクニカルセンターを開設 |
2019年10月 |
フィリピンの生産拠点としてHella-Phil., Inc.(現・Stanley Electric Philippines Inc.)を取得(現・連結子会社) |
2020年3月 |
アメリカの開発・生産拠点としてHexaTech, Inc.を取得(現・連結子会社) |
2020年12月 |
神奈川県秦野市に秦野テクニカルセンターを開設 |
2021年1月 |
紫外線製品ブランド「AℓNUV(アルヌーヴ)」を立ち上げ |
2021年1月 |
車載用ランプシステム事業に関する三菱電機株式会社との業務提携契約締結 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 |
2022年9月 |
本田技研工業株式会社との資本業務提携契約締結 |
2023年12月 |
Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式取得のため、持株会社としてタイにTHPI Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
(注)1.株式を追加取得したことに伴い、2024年4月11日付で連結子会社化しております。2.2024年4月1日付で、宇都宮技術センターを宇都宮サテライトセンター、横浜技術センターを横浜サテライトセンター、オプトテクニカルセンターを横浜技術センターと名称変更しております。