1953年11月

日本アンテナ株式会社を設立し、自動車用及びテレビ用アンテナの製造販売を開始。

1959年12月

九州地区に販路拡大のため、九州営業所(現福岡支店)を開設。

1961年10月

関西地区に販路拡大のため、大阪出張所(現大阪支店)を開設。

1965年3月

共聴用電子機器を開発、製造販売を開始し、映像通信用電子機器部門へ進出。

1965年4月

埼玉県所沢市に所沢工場を新設し、操業開始。

1965年12月

通信用アンテナを開発し、製造販売を開始。

1966年4月

電気通信工事業を登録し、電気通信工事部門へ進出。

1968年2月

埼玉県蕨市に蕨工場を新設し、操業開始。

1970年5月

東海地区に販路拡大のため、名古屋出張所(現名古屋支店)を開設。

1979年2月

首都圏での販路強化のため、東京営業所(現首都圏支店)を開設。

1987年12月

共聴施設保守サービス部門強化のため、ニチアンCATV(株)(連結子会社)を設立。

1990年9月

社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録する。

1991年3月

埼玉県鴻巣市に川里工場を新設し、操業開始。

1991年10月

独国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ(ヨーロッパ)GmbH(連結子会社)を設立。

1993年10月

各種アンテナ、電子機器の地方生産拠点確立のため、石巻アテックス(株)(現連結子会社)を買収。

1993年12月

ISO9001を認証取得。

1995年10月

比国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、ニッポンアンテナ(フィリピン),INC.

(連結子会社)及びNACデベロップメントコーポレーションを設立。

2000年6月

米国でアンテナ及び電子機器の販売のため、ニッポンアンテナ(アメリカ),INC.(連結子会社)を設立。

2001年3月

川里工場に業界最大級の大型電波暗室完成。

2001年6月

ISO14001を認証取得。

2003年4月

中国にアンテナ、電子機器の海外生産拠点として、上海日安電子有限公司(連結子会社)を設立。

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。

2007年4月

ニチアンCATV(株)を吸収合併。

2008年8月

欧州における事業再編のため、ニッポンアンテナ(ヨーロッパ),LTD.(連結子会社)を設立。

2009年1月

ニッポンアンテナ(ヨーロッパ)GmbHは、ニッポンアンテナ(ヨーロッパ),LTD.(連結子会社)へ事業を譲渡。

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場。

2012年4月

自動車用アンテナ事業を譲渡するとともに、ニッポンアンテナ(アメリカ),INC.及びニッポンアンテナ(ヨーロッパ),LTD.の株式並びに上海日安電子有限公司の出資持分を譲渡。

2012年5月

ニッポンアンテナ(フィリピン),INC.及びNACデベロップメントコーポレーションの株式を譲渡。

2012年9月

中国にアンテナ、電子機器の開発及び販売拠点として、上海日安天線有限公司(連結子会社)を設立。

2013年7月

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。

2014年11月

埼玉県行田市にNIPPON ANTENNA LOGISTICS(物流センター)を新設し、操業開始。

2015年1月

所沢工場を閉鎖。

2019年4月

東芝コンシューママーケティング株式会社より放送機器事業を譲受。

2020年4月

IATF16949を認証取得。

2020年9月

蘇州華広電通有限公司(現日安天線(蘇州)有限公司)の持分取得(連結子会社化)。

2021年3月

NIPPON ANTENNA LOGISTICSの土地建物を譲渡。

2022年4月

市場との連携や情報発信、価値共創等を目的として、東京都港区に「品川オフィス」を新設。

2022年4月

東京証券取引所の市場再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場。