- 【業種】
- 電気機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 【会社設立】
- 【上場】
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-12 (15:40)
- 【時価総額】
- 179億3300万円
- 【PBR】
- 0.48倍
- 【配当利回り(予)】
- 5.02%
13社の連結子会社を通じて、国内外での製造および販売を展開し、特に海外市場においては複数の販売子会社が重要な役割を果たしている。
注力領域としては、音叉型水晶振動子を含む小型化デバイスの開発や、高精度な水晶発振器の製造が挙げられ、特に移動通信機器やカーエレクトロニクス向けに強みを持つ。
近年では、低消費電力を実現した新構造デバイス「Arkh.3Gシリーズ」や「OCXO/Arkh.5G」の開発が進められており、新たな技術革新にも取り組む姿勢を示している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 45,600 | 6,000 | 5,800 | 3,900 |
| 変更 | 2022-11-11 | 39,500(⬇) | 4,000(⬇) | 5,400(⬇) | 3,400(⬇) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 36,000 | 1,500 | 1,200 | 650 |
| 変更 | 2023-11-06 | 38,000(⬆) | 1,500(→) | 1,700(⬆) | 1,100(⬆) | |
| 変更 | 2024-04-24 | 39,300(⬆) | 2,100(⬆) | 3,100(⬆) | 1,800(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-13 | 40,000 | 1,500 | 1,000 | 500 |
| 変更 | 2025-05-09 | 38,620(⬇) | 915(⬇) | 412(⬇) | 285(⬇) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-13 | 41,000 | 2,000 | 1,000 | 500 |
2【沿革】
1963年 5月 | 兵庫県神戸市に真空管、ブラウン管並びに水晶振動子ベース加工のため、株式会社大和真空工業所を設立 |
1965年 7月 | 水晶振動子部品の生産開始 |
1966年 8月 | 兵庫県加古川市に加古川工場を新設 |
1970年11月 | 東京都に東京営業所を開設 |
1971年10月 | 兵庫県加古川市に本社を移転 |
1973年 1月 | 兵庫県西脇市に黒田庄工場（現西脇工場）を新設 |
1974年 6月 | 兵庫県神崎郡に市川工場（現神崎工場）を新設 |
1976年 9月 | 台湾 高雄に関連会社加高電子股份有限公司を設立 |
1976年11月 | 宮崎県児湯郡に宮崎工場を新設 |
1976年12月 | 兵庫県加古川市に本社社屋を新築移転 |
1977年 8月 | アメリカ カリフォルニア州に販売子会社DAIWA CRYSTAL CORPORATION（現 DAISHINKU (AMERICA)CORP.）を設立（現連結子会社） |
1980年 6月 | 加古川工場内に中央研究所を新設 |
1980年10月 | 鳥取県鳥取市に鳥取工場（現鳥取事業所）を新設 |
1981年 5月 | 株式額面金額変更のため、株式会社大和真空工業所（旧株式会社文化堂百貨店）と合併（合併比率1：10） |
1981年 9月 | 香港 九龍に販売子会社DAIWA CRYSTAL(H.K.)LTD.（現大真空（香港）有限公司）を設立（現連結子会社） |
1982年 6月 | 兵庫県加古川市に本社第二社屋を新築 |
1982年 7月 | アメリカ カンサス州にDAIWA CRYSTAL CORPORATION（現DAISHINKU(AMERICA)CORP.）カンサス駐在員事務所を開設 |
1983年 3月 | 大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
1984年 1月 | 兵庫県加古川市に中央研究所を新築移転 |
1984年 4月 | 徳島県吉野川市に徳島工場（現徳島事業所）を新設 |
1985年 3月 | 徳島県吉野川市に徳島第二工場（現徳島事業所）を新設 |
1985年 3月 | シンガポールに駐在員事務所を開設 |
1985年 4月 | ドイツ デュッセルドルフに駐在員事務所を開設 |
1985年 6月 | 兵庫県加古川市に物流センターを新設 |
1987年 5月 | 愛知県知立市に中京出張所を開設 |
1988年 3月 | シンガポール駐在員事務所を解消し、販売子会社DAIWA CRYSTAL(SINGAPORE)PTE.LTD.（現 |
1988年 9月 | 兵庫県加古川市に大真興産株式会社を設立 |
1989年 4月 | 東京営業所を廃止し、神奈川県川崎市に東京支店を設立 |
1989年 5月 | 商号を株式会社大真空に変更 |
1989年 7月 | インドネシア ジャカルタ郊外に製造子会社PT.KDS INDONESIAを設立（現連結子会社） |
1991年 2月 | ドイツ デュッセルドルフ駐在員事務所を解消し、販売子会社DAISHINKU(DEUTSCHLAND)GmbHを設立（現連結子会社） |
1991年 9月 | 大阪証券取引所市場第一部に指定 |
1993年 5月 | 中国 天津に製造子会社天津大真空有限公司を設立（現連結子会社） |
1993年 9月 | 東京都中央区に八重洲営業所を開設 |
1994年 4月 | 西原金属工業株式会社へ出資により子会社化 |
1994年 4月 | 台湾 台北に販売子会社台湾大真空股份有限公司を設立 |
1994年 7月 | 中京出張所を愛知県名古屋市に移転し、名古屋営業所を開設 |
1995年 9月 | 鳥取工場（現鳥取事業所）に移動体通信機器用水晶デバイスの生産拠点を新設 |
1995年11月 | 九州通信工業株式会社（現株式会社九州大真空）へ出資により子会社化（現連結子会社） |
1996年 6月 | 東京支店を東京都中央区に移転 |
1997年10月 | イギリス ロンドンにDAISHINKU(U.K.)LTD.を設立 |
1998年 5月 | 埼玉県さいたま市に東京研究所を新設 |
1999年 8月 | DAISHINKU(AMERICA)CORP.カンサス駐在員事務所を閉鎖し、ジョージア州に事務所を開設 |
1999年12月 | 加古川工場を閉鎖 |
2000年 3月 | 八重洲営業所を東京支店に統合 |
2001年 5月 | 天津大真空有限公司を増床 |
2002年 9月 | 大阪府大阪市に大阪営業所を開設 |
2003年 7月 | 中国 上海に販売子会社上海大真空国際貿易有限公司を設立（現連結子会社） |
2003年 8月 | 西原金属工業株式会社の株式を売却し、連結子会社から除外 |
2003年 8月 | 加高電子股份有限公司の株式を取得により子会社化（現連結子会社） |
2004年 1月 | DAISHINKU(U.K.)LTD.をDAISHINKU(DEUTSCHLAND)GmbHに統合 |
2004年 8月 | 東京支店内に東京営業所を開設 |
2004年 9月 | 加高電子股份有限公司に台湾大真空股份有限公司を合併 |
2004年12月 | 九州通信工業株式会社の商号を株式会社九州大真空に変更 |
2005年10月 | 宮崎工場の業務を株式会社九州大真空に移管 |
2009年 7月 | 東京支店を廃止 |
2009年 7月 | 東京営業所を東京都大田区に移転 |
2009年 9月 | 大阪営業所を大阪府吹田市に移転 |
2010年 3月 | タイ バンコクにDAISHINKU(THAILAND)CO.,LTD.を設立（現連結子会社） |
2010年 7月 | DAISHINKU(AMERICA)CORP.ジョージア州の事務所をカリフォルニア州の事務所に統合 |
2012年 6月 | 中央研究所を増床 |
2013年 7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第一部に上場 |
2013年11月 | 東京営業所を東京都品川区に移転 |
2015年 5月 | 大阪営業所の業務を国内営業部西日本営業課に移管 |
2015年11月 | 東京研究所を中央研究所に統合 |
2018年 6月 | 中国 東莞に製造子会社加高電子（東莞）有限公司を設立（現連結子会社） |
2021年12月 | 徳島事業所にフォトリソ工程用クリーンルームを増床 |
2022年 4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所プライム市場に移行 |
2022年 6月 | 監査等委員会設置会社へ移行 |
2024年 9月 | 兵庫県加古川市に本社工場を新設し移転 |
2025年 5月 | 東京営業所を東京都千代田区に移転 |