6999 KOA 企業サイト   Yahooファイナンス 日経新聞 株探 四季報

基本データ
【業種】電気機器
【市場】プライム(内国株式)
【決算期】3月
【会社設立】1947.5
【上場】1961.12
【直近決算日】2024-10-23
【決算予定日】

【時価総額】406億4200万円
【予想PER】464.81 倍
【PBR】0.47 倍
【自己資本比率】55.6 %
業績予想(通期のみ)
年度タイプ日付売上高営業利益経常利益純利益
2023-03新規2022-04-2271300640069005000
修正2022-07-2572800(↑)9800(↑)10200(↑)7400(↑)
2024-03新規2023-04-2571900670071005600
修正2023-10-2465100(↓)2300(↓)3200(↓)2200(↓)
修正2024-04-1864835(↓)3313(↑)4485(↑)2769(↑)
2025-03新規2024-04-2371900390044003200
修正2024-09-3064600(↓)1600(↓)1000(↓)800(↓)
修正2024-10-2362800(↓)1150(↓)830(↓)80(↓)

年月

事項

1940年3月

東京市荏原区(現 東京都品川区)に向山一人により興亜工業社を創立

1941年12月

長野県伊那町(現 伊那市)に伊那工場を設置

1947年5月

株式会社組織に変更

6月

東京都渋谷区に東京支店を設置

1950年12月

社名を興亜電工株式会社と改称

1961年12月

株式を東京証券取引所市場第二部に上場

1962年10月

株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場

1969年8月

長野県下伊那郡阿南町に阿南興亜電工株式会社(現 興亜エレクトロニクス株式会社,連結子会社)を設立

1973年11月

マレーシア国マラッカ市にKOA DENKO(MALAYSIA)SDN.BHD.(現 連結子会社)を設立

1974年11月

東京都千代田区に興亜販売株式会社を設立(現 連結子会社)

1980年4月

アメリカ合衆国ペンシルバニア州にKOA SPEER ELECTRONICS,INC.(現 連結子会社)を設立

1981年1月

シンガポール共和国にKOA DENKO(S)PTE. LTD.(現 連結子会社)を設立

1984年1月

長野県上伊那郡箕輪町にイーストウイング(工場)を開設

9月

株式を東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部に指定替え上場

10月

石川県鹿島郡鹿島町(現 中能登町)に鹿島興亜電工株式会社(現 連結子会社)を設立

1986年4月

社名をKOA株式会社と改称(登記上の商号は「コーア株式会社」)

8月

台湾高雄市に高雄興亜股份有限公司(現 連結子会社)を設立

1992年1月

中華人民共和国上海市に上海興亜電子元件有限公司(現 連結子会社)を設立

3月

長野県飯田市に匠の里(工場)を開設

1993年6月

香港にKOA ELECTRONICS(H.K.)LTD.(現 連結子会社)を設立

8月

東京都渋谷区より府中市へ東京支店を移転し、むさし野工房を開設

1995年2月

ドイツ連邦共和国にKOA Europe GmbH(現 連結子会社)を設立

1996年10月

中華人民共和国上海市に上海可爾電子貿易有限公司(現 連結子会社)を設立

2000年6月

中華人民共和国江蘇省太倉市に興和電子(太倉)有限公司(現 連結子会社)を設立

2001年8月

多摩電気工業株式会社(現 真田KOA株式会社,連結子会社)を株式交換により子会社化

2012年9月

長野県下伊那郡阿智村に七久里の杜(工場)を開設

2013年10月

真田KOA株式会社が長野県上田市に真田の郷(工場)を開設

2015年6月

登記上の商号をKOA株式会社に変更

2016年1月

長野県上伊那郡箕輪町に試験、研究開発拠点West Wing、新物流拠点South Wingを開設

2016年4月

福岡県北九州市に北九州研究所を設置

2017年8月

ドイツ連邦共和国のVIA electronic GmbH(現 連結子会社)を株式取得により子会社化

2018年4月

鹿島興亜電工株式会社が日本電子応用株式会社を吸収合併

2019年1月

長野県伊那市の西山工場に新工場棟を増築

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

4月

名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行

4月

鹿島興亜電工株式会社が富山県砺波市にとなみの庄(工場)を開設

2024年6月

執行役員制度を導入