- 【業種】
- 輸送用機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 【会社設立】
- 【上場】
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（4Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 7兆6533億円
- 【PBR】
- 2.08倍
- 【配当利回り(予)】
- 4.83%
二輪事業では、二輪車やATV、Side-by-Sideなどの主要製品を扱い、国内外に広がる生産・販売ネットワークを有する。
また、四輪事業では最新の乗用車や関連部品を製造しており、特に北米市場において重要な収益源となっている。
金融サービス事業では、様々な金融商品を提供するホンダファイナンスが主要な役割を担い、さらにパワープロダクツ事業では発電機や耕うん機など幅広い製品を展開している。
これらの事業を通じて、当社は持続可能な成長を追求し、環境対応技術の開発にも注力している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 16,250,000 | 810,000 | 1,035,000 | 765,000 |
| 変更 | 2022-08-10 | 16,750,000(⬆) | 830,000(⬆) | 1,040,000(⬆) | 765,000(→) | |
| 変更 | 2022-11-09 | 17,400,000(⬆) | 870,000(⬆) | 1,080,000(⬆) | 795,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-02-10 | 17,250,000(⬇) | 870,000(→) | 1,080,000(→) | 795,000(→) | |
| 2023-03 | 新規 | 2023-05-11 | 18,200,000 | 1,000,000 | 1,185,000 | 865,000 |
| 変更 | 2023-11-09 | 20,000,000(⬆) | 1,200,000(⬆) | 1,395,000(⬆) | 1,000,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-02-08 | 20,200,000(⬆) | 1,250,000(⬆) | 1,445,000(⬆) | 1,030,000(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-10 | 20,300,000 | 1,420,000 | 1,500,000 | 1,070,000 |
| 変更 | 2024-08-07 | 20,300,000(→) | 1,420,000(→) | 1,480,000(⬇) | 1,070,000(→) | |
| 変更 | 2024-11-06 | 21,000,000(⬆) | 1,420,000(→) | 1,435,000(⬇) | 1,020,000(⬇) | |
| 変更 | 2025-02-13 | 21,600,000(⬆) | 1,420,000(→) | 1,465,000(⬆) | 1,020,000(→) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-13 | 20,300,000 | 500,000 | 490,000 | 325,000 |
2【沿革】
年月 |
事項 |
1946年10月 |
本田宗一郎が静岡県浜松市に本田技術研究所を開設、内燃機関および各種工作機械の製造ならびに研究に従事 |
1948年９月 |
本田技術研究所を継承して本田技研工業株式会社を設立 |
1949年８月 |
二輪車生産開始 |
1952年４月 |
本社を東京都に移転 |
９月 |
パワープロダクツ生産開始 |
1953年５月 |
大和工場(1973年１月より 埼玉製作所 和光工場)稼動開始 |
1954年４月 |
浜松製作所葵工場(2014年４月より トランスミッション製造部)稼動開始 |
1957年12月 |
株式を東京証券取引所に上場 |
1959年６月 |
米国にアメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドを設立 |
1960年５月 |
鈴鹿製作所稼動開始 |
７月 |
本田技術研究所を当社より分離し、株式会社本田技術研究所を設立 |
1963年６月 |
四輪車生産開始 |
1964年10月 |
タイにアジアホンダモーターカンパニー・リミテッドを設立 |
11月 |
狭山製作所(1973年１月より 埼玉製作所 狭山工場)稼動開始 |
1969年３月 |
カナダにホンダカナダ・インコーポレーテッドを設立 |
1970年９月 |
狭山製作所第２工場工機部門を当社より分離し、ホンダ工機株式会社(1974年７月より ホンダエンジニアリング株式会社)を設立 |
1971年10月 |
ブラジルにホンダモーター・ド・ブラジル・リミターダ(2000年４月より ホンダサウスアメリカ・リミターダ)を設立 |
1975年７月 |
ブラジルにモトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダを設立 |
1976年３月 |
熊本製作所稼動開始 |
1977年２月 |
ADR(米国預託証券)をニューヨーク証券取引所に上場 |
1978年３月 |
米国にホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドを設立 |
1980年２月 |
米国にアメリカンホンダファイナンス・コーポレーションを設立 |
1985年９月 |
メキシコにホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイを設立 |
1987年１月 |
カナダにホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッドを設立 |
３月 |
米国に北米子会社事業の統轄機能を有するホンダノースアメリカ・インコーポレーテッドを設立 |
1989年８月 |
英国に欧州子会社事業の統轄機能を有するホンダモーターヨーロッパ・リミテッドを設立 |
1992年７月 |
タイにホンダカーズマニュファクチュアリング(タイランド)カンパニー・リミテッド |
1996年５月 |
アジアホンダモーターカンパニー・リミテッドにアセアン子会社事業の統轄機能を設置 |
1999年４月 |
東京都に株式会社ホンダクレジット(2002年７月より 株式会社ホンダファイナンス)を設立 |
12月 |
米国にホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シーを設立 |
2000年４月 |
ホンダサウスアメリカ・リミターダに南米子会社事業の統轄機能を設置 |
2002年６月 |
埼玉製作所 和光工場の四輪車用エンジンの生産を終了し、その生産機能を埼玉製作所 狭山工場(2002年10月より 埼玉製作所)に移管 |
2004年１月 |
中国に中国事業の統轄機能を有する本田技研工業(中国)投資有限公司を設立 |
2009年９月 |
埼玉製作所 小川工場稼働開始 |
2013年７月 |
埼玉製作所 寄居工場稼働開始 |
2020年４月 |
ホンダエンジニアリング株式会社を合併 |
2020年７月 |
アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドが北米子会社事業の統轄機能を有するホンダノースアメリカ・インコーポレーテッドを合併 |
2021年４月 |
ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドがホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー、その他６社を合併し、ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーへ名称変更 |
12月 |
埼玉製作所 狭山工場の四輪完成車の生産を終了 |