- 【業種】
- 輸送用機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 【会社設立】
- 【上場】
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（1Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-05 (13:00)
- 【時価総額】
- 1兆1048億円
- 【PBR】
- 倍
- 【配当利回り(予)】
- 4.64%
ランドモビリティ事業では、二輪車や四輪バギー、電動アシスト自転車などを製造し、グローバル市場で広く販売している。
また、マリン事業では船外機やウォータービークルに強みを持ち、ボートや漁船の製造にも取り組んでいる。
ロボティクス事業では、産業用ロボットや無人ヘリコプターの製造を行い、半導体製造装置関連の技術力向上にも注力する。
また、金融サービス事業では、自社製品に関連する販売金融やリースを提供しており、全体として多角的な事業展開が特徴である。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-12 | 新規 | 2023-02-13 | 2,450,000 | 230,000 | 230,000 | 160,000 |
| 変更 | 2023-08-08 | 2,500,000(⬆) | 250,000(⬆) | 250,000(⬆) | 180,000(⬆) | |
| 2024-12 | 新規 | 2024-02-14 | 2,600,000 | 260,000 | 175,000 | |
| 変更 | 2024-11-06 | 2,600,000(→) | 235,000(⬇) | 160,000(⬇) | ||
| 変更 | 2025-02-03 | 2,550,000(⬇) | 180,000(⬇) | 105,000(⬇) | ||
| 今期 | 新規 | 2025-02-12 | 2,700,000 | 230,000 | 140,000 |
2【沿革】
当社は、設立年月日を、1918年5月24日登記(会社成立の日は1918年5月12日です。)としていますが、これは株式額面変更のため合併を行った会社の設立年月日であり、事実上の存続会社である被合併会社の設立年月日は1955年7月1日です。従って、以下の記載は、1955年7月1日以降について記載しています。
年月 |
沿革 |
1955年７月 |
日本楽器製造株式会社（現 ヤマハ株式会社）より分離独立し、静岡県浜松市においてヤマハ発動機㈱として発足、分離以前より製造していた二輪車を継続生産販売 |
1960年４月 |
ヤマハモーターパワープロダクツ㈱（連結子会社）の前身の㈱昌和製作所に資本参加 |
1960年７月 |
ボート、船外機の販売を開始 |
1961年９月 |
東京証券取引所第一部に新規上場 |
1965年５月 |
漁船の販売を開始 |
1966年２月 |
トヨタ2000GTの受託生産を開始 |
1966年３月 |
日本楽器製造株式会社（現 ヤマハ株式会社）新居工場のボート生産業務を生産設備と共に譲り受け当社新居工場としてボートの生産を開始 |
1966年10月 |
静岡県磐田市に二輪車生産工場として磐田工場完成 |
1968年４月 |
和船の販売を開始 |
1968年７月 |
スノーモビルの販売を開始 |
1968年10月 |
Yamaha Motor Europe N.V.（連結子会社）を設立 |
1969年８月 |
汎用エンジンの販売を開始 |
1970年11月 |
Yamaha Motor do Brasil Ltda.（連結子会社）を設立 |
1972年２月 |
静岡県磐田市に本社を移転 |
1973年６月 |
発電機の販売を開始 |
1974年３月 |
プールの販売を開始 |
1974年７月 |
PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing（連結子会社）を設立 |
1975年４月 |
ゴルフカーの販売を開始 |
1977年１月 |
Yamaha Motor Corporation, U.S.A.（連結子会社）を設立 |
1978年９月 |
ヤマハモーターエレクトロニクス㈱（連結子会社）の前身の森山工業㈱に資本参加 |
1978年10月 |
除雪機の販売を開始 |
1984年２月 |
四輪バギーの販売を開始 |
1984年２月 |
産業用ロボットの販売を開始 |
1986年10月 |
Yamaha Motor Manufacturing Corporation of America（連結子会社）を設立 |
1986年11月 |
ウォータービークルの販売を開始 |
1986年12月 |
台湾山葉機車工業股份有限公司（連結子会社）を設立 |
1987年１月 |
サーフェスマウンターの販売を開始 |
1989年12月 |
産業用無人ヘリコプターの販売を開始 |
1993年11月 |
電動アシスト自転車の販売を開始 |
1996年10月 |
電動車いすの販売を開始 |
1998年１月 |
Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.（連結子会社）を設立 |
1998年７月 |
静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設 |
2000年３月 |
トヨタ自動車株式会社との業務提携を強化 |
2001年６月 |
Thai Yamaha Motor Co., Ltd.（連結子会社）を子会社化 |
2004年６月 |
決算期を３月31日から12月31日に変更 |
2006年５月 |
静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼動開始 |
2006年12月 |
財団法人（現 公益財団法人）ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立 |
2007年１月 |
1998年４月に１社へ統合した国内販売会社から、二輪車を中心としたランドビークル製品の販売を継承し、ヤマハ発動機販売㈱（連結子会社）が事業活動を開始 |
2007年５月 |
Yamaha Motor Philippines, Inc.（連結子会社）を設立 |
2008年３月 |
India Yamaha Motor Pvt. Ltd.（2007年10月設立：連結子会社）が |
2008年６月 |
ヤマハマリン㈱（2009年１月吸収合併）袋井工場（現 当社袋井南工場）が稼動開始 |
2013年８月 |
レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始 |
2017年２月 |
静岡県磐田市にヤマハモーター イノベーションセンターを開設 |
2017年２月 |
静岡県浜松市北区（現 浜松市中央区）に浜松IM事業所（現 浜松ロボティクス事業所）を開所 |
2019年６月 |
新規株式取得により㈱新川（現 ヤマハロボティクスホールディングス㈱（連結子会社））及びその子会社アピックヤマダ㈱並びにそれらの子会社19社、関連会社３社をグループ会社化 |
2020年４月 |
ヤマハモーターロボティクスホールディングス㈱（現 ヤマハロボティクスホールディングス㈱（連結子会社））を完全子会社化 |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
2022年11月 |
Yamaha Motor Finance Corporation（連結子会社）を設立 |
2024年３月 |
プール事業より撤退 |
2024年６月 |
神奈川県横浜市西区にヤマハ発動機イノベーションセンタ―横浜を開設 |
2025年１月 |
ヤマハモーターエレクトロニクス㈱（連結子会社）を吸収合併 |