- 【業種】
- 卸売業
- 【市場】
- スタンダード（内国株式）
- 【決算期】
- 【会社設立】
- 【上場】
- 【直近決算日】
- 2025-04-25（1Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 19億7100万円
- 【PBR】
- 0.43倍
- 【配当利回り(予)】
- 2.96%
事業としては、婦人靴のブランド「Alufort」や「la farfa」、ライセンスブランドの「CAPTAIN STAG」など多岐にわたり、特に婦人靴・ケミカルシューズに強みを持つ。
さらに、国内外の多様な靴を取り扱うことで市場のニーズに応えるとともに、量販店向けの卸売りを主軸に据えたビジネスモデルを構築している。
また、新業態への取り組みとして、各種ブランドの商品を取り入れ、販売チャネルの多様化を図る体制がある。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-12 | 新規 | 2023-02-01 | 5,950 | -30 | 24 | 43 |
| 変更 | 2023-10-20 | 5,257(⬇) | -149(⬇) | -118(⬇) | -75(⬇) | |
| 変更 | 2024-01-26 | 5,096(⬇) | -208(⬇) | -178(⬇) | -135(⬇) | |
| 2024-12 | 新規 | 2024-02-01 | 5,400 | 5 | 64 | 54 |
| 変更 | 2025-01-29 | 4,757(⬇) | 6(⬆) | 102(⬆) | 124(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-01-31 | 5,795 | 150 | 160 | 130 |
2【沿革】
1958年７月 |
東邦ゴム株式会社の名称で東京都大田区に資本金100万円をもって設立 |
1960年４月 |
ゴム靴代理店を対象にケミカルシューズメーカーの営業部門代行業務を開始 |
1961年２月 |
福島県郡山市に郡山営業所を開設（郡山支店） |
９月 |
宮城県仙台市に仙台営業所を開設（仙台支店） |
1964年４月 |
東京都文京区に本社ビル新築落成により、本社を現住所に移転 |
1972年12月 |
靴の輸入業務を開始 |
1973年１月 |
大阪支店を吸収統合しケミカルシューズの主生産地神戸市長田区に神戸支店を開設 |
1974年５月 |
株式会社ニュー新宿屋靴店（新宿屋事業部）の名称で大阪府大阪市に資本金500万円をもって設立 靴小売を目的とする（2000年10月豊中市に登記移転） |
12月 |
新潟県長岡市に長岡支店を開設 |
1976年６月 |
東京北・南支店を統合し東京都足立区の東京シューズ流通センターに東京支店を開設 |
1980年８月 |
株式会社ニュー新宿屋靴店（新宿屋事業部）に資本参加（出資比率92％） |
９月 |
株式会社東伸（シューズ、アパレル、雑貨の貿易業）に資本参加（海外商品部） |
1981年１月 |
商品開発推進のため企画室を設置 |
1985年７月 |
名古屋市中村区に名古屋支店を開設 北海道東邦株式会社（靴卸売業）とフランチャイズ契約を締結 |
1987年４月 |
レマック株式会社（アパレル製造販売）を設立 |
1988年１月 |
東邦レマック株式会社に商号変更 |
1990年７月 |
新本社ビル完成と同時に営業本部および海外部を設置 株式会社東伸およびレマック株式会社を解散 |
1991年３月 |
株式会社ニュー新宿屋靴店（新宿屋事業部）を100％子会社化 |
1994年12月 |
日本証券業協会（2004年12月より株式会社ジャスダック証券取引所に改組）に株式を店頭登録 |
1996年11月 |
神戸市長田区二番町に神戸支店新築落成により、神戸支店を現住所に移転 |
1997年４月 |
海外商品企画のため商品企画課を設置 |
1997年９月 |
埼玉県川口市に新たに東京北支店を開設 |
2001年６月 |
連結子会社の株式会社ニュー新宿屋靴店を株式会社新宿屋（新宿屋事業部）に商号変更 |
2002年12月 |
北海道東邦株式会社（非連結子会社）を解散し、札幌市白石区に札幌支店を開設 |
2007年３月 |
福岡市博多区に東京支店福岡営業所を開設（福岡支店） |
2008年６月 |
連結子会社の株式会社新宿屋を吸収合併し、新宿屋事業部を開設 |
2010年４月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（ＪＡＳＤＡＱ市場）に株式を上場 |
2010年９月 |
中華人民共和国香港特別行政区に麗瑪克香港有限公司を設立 東京支店を東京都足立区から、埼玉県川口市に移転 |
2010年10月 |
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場 |
2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場 |
2022年４月 |
東京証券取引所の株式市場の再編に伴い、東京証券取引所の新市場区分スタンダードへ移行 |
2024年12月 |
不動産事業参入のため不動産部を設置 |