創立経緯

まだ光学製品のほとんどを輸入に頼っていた大正初期、第一次世界大戦により、その輸入が途絶したため、光学機械の自給自足体制の確立が急務となり、官民の要望を担って当社、日本光学工業(株)が創立された。

1917年7月

東京計器製作所の光学計器部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太の出資をもって設立(直後に藤井レンズ製造所を合併)

1918年1月

大井第一工場(現・大井製作所) 完成

1918年5月

光学ガラスの製造研究に着手

1932年12月

写真レンズの名称NIKKOR(ニッコール)を商標登録

1946年9月

小型カメラの名称をニコンに決定

1948年3月

小型カメラ「ニコンI型」を発売

1949年5月

東京証券取引所に株式上場

1953年7月

米国にカメラ等の輸入・技術サービス・市場調査を行う現地法人 Nikon Optical Co., Inc. (現・Nippon Kogaku (U.S.A.) Inc.) を設立

1959年6月

フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売

1967年6月

大井製作所大船工場 (現・横浜製作所) を新設

1971年7月

大井製作所相模原工場 (現・相模原製作所) を新設

1980年11月

超LSI製造用縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発売

1981年1月

米国に現地法人 Nikon Americas Inc. (現・連結子会社) を設立

1982年8月

米国に現地法人 Nikon Precision Inc. (現・連結子会社) を設立

1984年12月

熊谷製作所を新設

1986年3月

香港に現地法人 Nikon Hong Kong Ltd. (現・連結子会社) を設立

1986年12月

大型基板用露光装置「NSR-L7501G」を発売

1988年4月

商号を日本光学工業(株)から(株)ニコンに変更

1990年10月

タイに現地法人 Nikon (Thailand) Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立

1991年1月

水戸製作所を新設

1997年1月

コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売

1999年9月

デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売

2000年8月

オランダに現地法人 Nikon Holdings Europe B.V. (現・Nikon Europe B.V.・連結子会社) を設立

2001年6月

執行役員制度を導入

2003年6月

報酬審議委員会を設置

2004年10月

横浜製作所横須賀分室(現・横須賀製作所)を新設

2005年4月

中国に現地法人 Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立

2005年10月

内部監査部門である経営監査部を設置

2009年10月

単元株式数を100株に変更

2015年5月

英国の法人 Optos Plc (現・連結子会社) の全株式を取得し、メディカル事業(現・ヘルスケア事業)に本格参入

2016年6月

監査等委員会設置会社へ移行

2018年9月

フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売

2019年5月

指名審議委員会を設置

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

2023年9月

ドイツの法人SLM Solutions Group AG(現・Nikon SLM Solutions Group AG・連結子会社)の全株式を取得