- 【業種】
- 精密機器
- 【市場】
- スタンダード（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 2003.12
- 【直近決算日】
- 2025-05-14（4Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 35億4200万円
- 【PBR】
- 1.96倍
- 【配当利回り(予)】
- 0%
光学事業においては、プロジェクター用の反射鏡やフライアイレンズを手掛け、映像技術に寄与している。
照明事業では、自動車用ヘッドライトやフォグライトのカバーガラスを製造し、一般照明用の製品も展開している。
機能性薄膜・ガラス事業では、高耐久性銀ミラーやコックピット用のディスプレイガラスなど、さまざまな用途に対応した製品を提供し、特殊なニーズに応じた技術力を持つ。
さらに、医療向けのデンタルミラーや洗濯機用のドアガラスといった製品を含む広範な製品群によって、様々な市場でのプレゼンスを確立している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 5,610 | 220 | 190 | 120 |
| 変更 | 2022-08-10 | 5,610(→) | 220(→) | 190(→) | 120(→) | |
| 変更 | 2023-02-14 | 5,100(⬇) | 160(⬇) | 160(⬇) | 100(⬇) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-15 | 5,250 | 150 | 130 | 100 |
| 変更 | 2024-02-14 | 4,600(⬇) | 20(⬇) | 60(⬇) | 20(⬇) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-14 | 5,310 | 200 | 160 | 120 |
| 変更 | 2025-02-14 | 4,750(⬇) | 60(⬇) | 30(⬇) | 10(⬇) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-14 | 5,277 | 104 | 38 | 20 |
2【沿革】
年月 |
事項 |
1947年３月 |
着色技術、硬質ガラスでの成型技術を基に、東京都江東区に岡本硝子株式会社を設立 |
1959年５月 |
大阪市福島区に大阪営業所開設、ガラス製品の全国販売体制を確立 |
1964年８月 |
千葉県柏市に千葉工場を完成 |
1974年８月 |
千葉県柏市千葉工場に研究室を完成、ガラスの研究開発に本格的に取り組む |
1977年２月 |
大阪営業所の業務拡大により、子会社大阪岡本硝子株式会社を設立 |
1978年11月 |
岡本硝子株式会社の本社を千葉県柏市の千葉工場に移転、経営管理面の充実体制を図る |
1981年９月 |
量産化設備の一環として電気溶融炉の導入を実施 |
1984年４月 |
真空蒸着機を導入し蒸着加工技術を確立、ガラスと薄膜の技術融合を可能とする |
1987年６月 |
電気炉とガラス巻き取りロボットの試験的導入を行い、省力化、省人化を図る |
1991年５月 |
高性能液面探知ガラス巻き取りロボット輸出開始 |
1995年５月 |
台湾に子会社台湾岡本硝子股份有限公司を設立、台湾市場への進出を開始 |
1996年３月 |
「結晶化ガラス」で組成特許及び製法特許を取得 |
2001年１月 |
ニュービジネス大賞最優秀賞受賞 |
2001年８月 |
台湾に子会社岡本光学科技股份有限公司を設立し、薄膜製品生産工場として生産面での台湾市場進出を図る(現・連結子会社) |
2002年３月 |
本社第四工場完成 |
2002年４月 |
プロジェクター用反射鏡にて、ISO9001：2000年認証取得 |
2003年７月 |
子会社大阪岡本硝子株式会社を吸収合併 |
2003年12月 |
社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録 |
2004年12月 |
株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年２月 |
本社・ガラス事業所および薄膜事業所でISO14001の認証取得を受ける |
2005年４月 |
製造子会社として新潟岡本硝子株式会社を設立(現・連結子会社) |
2005年８月 |
製造子会社として有限会社オーテックを設立 |
2006年８月 |
中国に蘇州岡本貿易有限公司を設立(現・連結子会社) |
2008年10月 |
子会社有限会社オーテックを吸収合併 |
年月 |
事項 |
2010年４月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場 |
2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード)に上場 |
2014年４月 |
製造子会社としてJAPAN 3D DEVICES株式会社を設立 |
2014年７月 |
子会社JAPAN 3D DEVICES株式会社が保有割合減少のため持分法適用関連会社となる |
2020年４月 |
真空蒸着製品の製造・販売を主業務とする二光光学株式会社を買収し子会社とする |
2021年８月 |
持分法適用関連会社JAPAN 3D DEVICES株式会社の株式を追加取得し、子会社とする |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱからスタンダード市場に移行 |