- 【業種】
- 電気機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 12月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1949.5
- 【直近決算日】
- 2025-04-24（1Q）
- 【決算予定日】
- 未定
- 【時価総額】
- 5兆7485億円
- 【PBR】
- 倍
- 【配当利回り(予)】
- 3.71%
特に、デジタルカメラやネットワークカメラ、さまざまなプリンターに加え、CT装置などの医療機器、半導体製造装置などが主力製品として挙げられる。
国内外の生産関係会社と連携し、各事業セグメントへの部品供給が行われることで、効率的な生産と販売体制が構築されている。
また、キヤノンメディカルシステムズを通じて医療分野への注力も強化されており、ヘルスケアITソリューションなどの新たなサービス展開にも取り組んでいる。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-12 | 新規 | 2023-01-30 | 4,287,000 | 360,000 | 390,000 | 270,000 |
| 変更 | 2023-04-26 | 4,313,000(⬆) | 380,000(⬆) | 410,000(⬆) | 285,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-07-27 | 4,363,000(⬆) | 400,000(⬆) | 425,000(⬆) | 292,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-10-26 | 4,220,000(⬇) | 400,000(→) | 425,000(→) | 292,000(→) | |
| 2024-12 | 新規 | 2024-01-30 | 4,350,000 | 435,000 | 450,000 | 305,000 |
| 変更 | 2024-07-25 | 4,600,000(⬆) | 465,000(⬆) | 490,000(⬆) | 335,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-10-24 | 4,540,000(⬇) | 455,500(⬇) | 475,500(⬇) | 325,000(⬇) | |
| 2025-12 | 新規 | 2025-01-30 | 4,736,000 | 519,000 | 536,000 | 364,000 |
| 変更 | 2025-04-24 | 4,650,000(⬇) | 466,000(⬇) | 481,000(⬇) | 333,000(⬇) |
2【沿革】
1933年11月 | 東京麻布六本木に高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。 |
1937年８月 | 東京目黒に精機光学工業株式会社として資本金100万円で創立。カメラ製造販売開始。 |
1947年９月 | キヤノンカメラ株式会社と商号変更。 |
1949年５月 | 東京証券取引所に上場。 |
1951年11月 | 東京都大田区下丸子に本社・工場を集結。 |
1952年12月 | (株)目黒精機製作所（現キヤノンプレシジョン(株)）を設立。 |
1954年５月 | (株)秩父英工舎（現キヤノン電子(株)）を設立。 |
1955年10月 | ニューヨーク支店開設。 |
1957年９月 | スイスに欧州総代理店としてCanon Europe S.A.開設。 |
1961年８月 | 三栄産業(株)（現キヤノン化成(株)）に出資。 |
1964年10月 | 電子式卓上計算機を発売、本格的に事務機分野に進出。 |
1966年４月 | 米国にCanon U.S.A.,Inc.を設立。 |
1968年２月 | キヤノン事務機販売(株)を設立。 |
４月 | ＮＰシステムを開発、普通紙複写機（ＰＰＣ）分野に進出。 |
1969年３月 | キヤノン株式会社と商号変更。 |
1970年３月 | 半導体製造装置を発表。 |
６月 | 台湾佳能股份有限公司を設立。 |
1971年11月 | キヤノンカメラ販売(株)、キヤノン事務機サービス(株)をキヤノン事務機販売(株)へ合併、キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）と商号変更。 |
1972年７月 | Physotec GmbH（現Canon Giessen GmbH）に出資。 |
８月 | 第一精機工業(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。 |
1975年５月 | レーザープリンターの開発に成功。 |
1978年８月 | オーストラリアにCanon Australia Pty.Ltd.を設立。 |
1979年10月 | シンガポールにCanon Singapore Pte.Ltd.を設立。 |
12月 | コピア(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。 |
1980年５月 | キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）とコピア(株)の共同出資によりコピア販売(株)（現キヤノンシステムアンドサポート(株)）を設立。 |
1981年10月 | バブルジェット記録方式の開発に成功。 |
1982年１月 | オランダにCanon Europa N.V.を設立。 |
２月 | 大分キヤノン(株)を設立。 |
1983年８月 | フランスにCanon Bretagne S.A.（現Canon Bretagne S.A.S.）を設立。 |
1984年１月 | キヤノン・コンポーネンツ(株)を設立。 |
1985年７月 | キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）が日本タイプライター(株)（現キヤノンセミコンダクターエクィップメント(株)）に出資。 |
11月 | 米国にCanon Virginia,Inc.を設立。 |
1988年９月 | 長浜キヤノン(株)を設立。 |
12月 | マレーシアにCanon Opto（Malaysia）Sdn.Bhd.を設立。 |
1989年９月 | 中華人民共和国に佳能大連事務機有限公司を設立。 |
1990年８月 | タイにCanon Hi-Tech（Thailand）Ltd.を設立。 |
1997年３月 | 中華人民共和国にCanon（China）Co.,Ltd.を設立。 |
1998年１月 | 大分キヤノンマテリアル(株)を設立。 |
2000年９月 | ニューヨーク証券取引所に上場（2023年３月 上場廃止）。 |
11月 | キヤノン化成(株)を完全子会社化。 |
2001年１月 | イギリスにCanon Europe Ltd.を設立。 |
４月 | ベトナムにCanon Vietnam Co.,Ltd.を設立。 |
９月 | 中華人民共和国に佳能（蘇州）有限公司を設立。 |
2002年４月 | 上野キヤノンマテリアル(株)をキヤノン(株)より分社化。 |
2003年４月 | 福島キヤノン(株)をキヤノン(株)より分社化。 |
2005年９月 | アネルバ(株)（現キヤノンアネルバ(株)）の株式を取得。 |
10月 | NECマシナリー(株)（現キヤノンマシナリー(株)）の株式を取得。 |
2006年７月 | 普通株式１株につき1.5株の割合で株式分割を実施。 |
2007年６月 | キヤノンマーケティングジャパン(株)が(株)アルゴ21（現キヤノンITソリューションズ(株)）の株式を取得。 |
12月 2008年７月 2009年７月 2010年２月 ３月 2014年４月 ７月 2015年４月 2016年12月 | トッキ(株)（現キヤノントッキ(株)）の株式を取得。 長崎キヤノン(株)を設立。 欧州の本社機能をCanon Europe Ltd.に集約。 OPTOPOL Technology S.A.（現Canon Ophthalmic Technologies Sp. z o.o.）の株式を取得。 Océ N.V.（現Canon Production Printing Holding B.V.）の株式を取得。 Molecular Imprints, Inc.（現Canon Nanotechnologies, Inc.）の株式を取得。 Canon Europa N.V.がMilestone Group A/Sの株式を取得。 Axis ABの株式を取得。 東芝メディカルシステムズ(株)（現キヤノンメディカルシステムズ(株)）の株式を取得。 |
2017年３月 ６月 | 東芝医用ファイナンス(株)（現キヤノンメディカルファイナンス(株)）の株式を取得。 宮崎ダイシンキヤノン(株)（現宮崎キヤノン(株)）の株式を取得。 |
2021年９月 | Redlen Technologies Inc.の株式を取得。 |
2023年７月 | キヤノンメディカルシステムズ(株)がミナリスメディカル(株)の株式を取得。 |
2024年３月 | キヤノンマーケティングジャパン(株)が(株)プリマジェストの株式を取得。 |