- 【業種】
- その他製品
- 【市場】
- スタンダード（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1986.11
- 【直近決算日】
- 2025-04-25（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-07-31 (16:30)
- 【時価総額】
- 34億0500万円
- 【PBR】
- 0.58倍
- 【配当利回り(予)】
- 1.67%
「スターウッド」というブランド名のもと、住宅建材や家具、楽器などに使用されるMDFを提供しており、特に住宅構造用に特化した薄物MDF「構造用スターウッド」に注力している。
また、MDFは住宅のフローリングやドア枠、カウンタートップなど多岐にわたる用途で利用されており、耐震性を考慮した高強度の材料開発や、ラワン合板代替製品、耐水性MDFの開発にも取り組んでいる。
主要な取引先を持ち、業界のリーダーとしての地位を確立している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-10 | 13,000 | 300 | 270 | 170 |
| 変更 | 2022-07-29 | 13,500(⬆) | 510(⬆) | 490(⬆) | 340(⬆) | |
| 変更 | 2022-10-28 | 13,700(⬆) | 570(⬆) | 560(⬆) | 390(⬆) | |
| 変更 | 2023-03-24 | 12,800(⬇) | 500(⬇) | 490(⬇) | 340(⬇) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-04-28 | 13,000 | 210 | 210 | 140 |
| 変更 | 2023-09-29 | 11,000(⬇) | 70(⬇) | 100(⬇) | 110(⬇) | |
| 変更 | 2024-01-26 | 11,000(→) | 110(⬆) | 170(⬆) | 140(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-04-26 | 11,400 | 110 | 100 | 70 |
| 変更 | 2025-02-28 | 10,200(⬇) | -70(⬇) | -60(⬇) | 10(⬇) | |
| 今期 | 新規 | 2025-04-25 | 11,000 | 60 | 30 | 20 |
2【沿革】
1950年６月 |
北新合板株式会社(大阪市大正区)設立 |
1957年２月 |
本社及び工場を大阪市住吉区へ移転 |
1967年１月 |
子会社株式会社北新合板製造所(大阪府岸和田市)設立 |
1969年11月 |
子会社北新化学工業株式会社(奈良県橿原市)設立 |
1972年２月 |
子会社株式会社北新合板製造所にてＭＤＦ(中密度繊維板、製品名スターウッド)製造、販売開始 |
1977年８月 |
本社を大阪市浪速区へ移転 |
1978年10月 |
子会社北新モルパ工業株式会社(奈良県橿原市)設立 |
1979年８月 |
子会社株式会社北新合板製造所、北新化学工業株式会社及び北新モルパ工業株式会社を吸収合併 |
1985年３月 |
合板製造、販売中止 |
1985年７月 |
本社を大阪府岸和田市へ移転、ホクシン株式会社に商号変更 |
1986年11月 |
大阪証券取引所市場第二部に上場 |
1987年１月 |
ＭＤＦ(中密度繊維板、製品名スターウッドTFB)製造、販売開始 |
1993年10月 |
子会社STARWOOD CORPORATION(米国ワシントン州)設立 |
1995年10月 |
大阪証券取引所(現 株式会社大阪証券取引所)市場第一部銘柄に指定 |
1995年12月 |
東京証券取引所(現 株式会社東京証券取引所)市場第一部に上場 |
2000年３月 |
子会社STARWOOD CORPORATION(米国ワシントン州)清算 |
2002年12月 |
子会社STARWOOD AUSTRALIA PTY. LTD.(豪州タスマニア州)の資産及び営業権を |
2004年４月 |
子会社Ｃ＆Ｈ株式会社(東京都千代田区)を設立 |
2005年８月 |
子会社STARWOOD AUSTRALIA PTY. LTD.(豪州タスマニア州)清算 |
2007年10月 |
株式会社大亀(大阪府岸和田市)の全株式を取得し、子会社化 |
2009年８月 |
子会社株式会社大亀(大阪府岸和田市)事業譲受・清算 |
2010年11月 |
株式会社大阪証券取引所上場廃止 |
2013年１月 |
子会社Ｃ＆Ｈ株式会社の株式51％を大建工業株式会社へ譲渡 |
2021年３月 |
大建工業株式会社より関連会社Ｃ＆Ｈ株式会社の株式51％を取得し、子会社化 |
2022年１月 |
子会社Ｃ＆Ｈ株式会社を吸収合併 |
2022年４月 |
株式会社東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行 |