年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-03 | 新規 | 2022-04-27 | 39223 | 3448 | 3548 | 2435 |
2024-03 | 新規 | 2023-04-27 | 43128 | 5644 | 5773 | 3897 |
修正 | 2023-10-26 | 43477(↑) | 5911(↑) | 6048(↑) | 4112(↑) | |
修正 | 2024-01-25 | 44079(↑) | 6614(↑) | 6764(↑) | 4614(↑) | |
修正 | 2024-04-25 | 34360(↓) | (↓) | 6277(↓) | 4372(↓) | |
2025-03 | 新規 | 2024-04-25 | 45163 | 6102 | 6227 | 4205 |
修正 | 2024-10-24 | 45292(↑) | 6609(↑) | 6749(↑) | 4563(↑) |
1965年8月 | 電設資材の製造並びに販売を目的として、岐阜県大垣市久瀬川町に未来工業株式会社を設立 |
1967年7月 | 岐阜県大垣市楽田町に本社移転 |
1982年3月 | 岐阜県養老郡養老町に養老工場を設置、本社製造部を大垣工場に組織変更 |
1985年7月 | 岐阜県安八郡輪之内町に本社移転、同地に大垣工場移転、本社内に大垣営業所を開設 |
1987年3月 | 茨城県那珂郡大宮町(現 常陸大宮市)工業団地に茨城工場を設置 |
1989年9月 | 熊本県菊池郡(現 菊池市)泗水町に熊本工場を設置 |
1991年11月 | 名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
1992年3月 | 宮城県多賀城市に仙台支店、東京都中央区に東京支店、大阪府大阪市天王寺区に大阪支店、福岡県糟屋郡志免町に福岡支店をそれぞれ設置 |
1993年5月 | 岐阜県安八郡輪之内町に大垣支店を設置 |
10月 | 株式会社タイヨー(現社名 未来精工株式会社)(現・連結子会社)に資本参加、子会社化 |
12月 | 岐阜県大垣市に子会社未来運輸株式会社(現・連結子会社)を設立 |
| 韓国に子会社韓国未来工業株式会社(2004年11月30日に清算結了)を設立 |
1994年10月 | 神保電器株式会社(現・連結子会社)に資本参加、子会社化 |
1996年4月 | 岐阜県安八郡輪之内町に子会社岐阜神保電器株式会社(2009年1月21日付で神保電器株式会社が吸収合併)を設立 |
1997年10月 | 台湾に子会社台湾未来国際工業股份有限公司を設立 |
1998年4月 | 岐阜県安八郡輪之内町に子会社未来技研株式会社(現・連結子会社)を設立 |
6月 | 東京都中央区に子会社花神株式会社(現社名 未来建装株式会社)(2014年2月3日に清算結了)を設立 |
1999年7月 | 岐阜県安八郡輪之内町に子会社未来化成株式会社(現・連結子会社)を設立 |
9月 | 新潟県新潟市に新潟支店を設置 |
2000年2月 | 山形県寒河江市に山形工場を設置 |
2001年7月 | 岐阜県大垣市に子会社株式会社ミライコミュニケーションネットワーク(現・連結子会社)を設立 |
2002年12月
| 未来株式会社(注1)の完全子会社となる株式交換契約書を臨時株主総会において承認 |
2003年3月 | 未来株式会社の完全子会社となるため、株式会社名古屋証券取引所の上場を廃止 |
2004年2月 | 子会社韓国未来工業株式会社の解散を決議 |
2004年11月 | 子会社韓国未来工業株式会社の清算結了 |
2005年9月 | 岐阜県恵那市に株式会社ミライコミュニケーションネットワークが子会社株式会社アミックスコム(現・連結子会社)を設立 |
2006年9月 2008年12月 2009年1月 | 親会社未来株式会社を吸収合併し、株式会社名古屋証券取引所市場第二部に上場 子会社台湾未来国際工業股份有限公司の保有株式の一部を売却し、持分法適用の関連会社とする 子会社神保電器株式会社が子会社岐阜神保電器株式会社を吸収合併 |
2010年9月 | 慧通信技術工業株式会社(注3)に資本参加、子会社化 |
2011年10月 | 持分法適用の関連会社台湾未来国際工業股份有限公司の第三者割当増資に伴い、当社の議決権の所有割合が減少したため、持分法適用の範囲から除外 |
2013年9月 | 子会社未来建装株式会社の解散を決議 |
2014年2月 | 子会社未来建装株式会社の清算結了 |
2016年3月 | 香川県高松市に中四国支店を設置 |
11月 | 岐阜県不破郡垂井町に、養老工場の移転及び物流機能集約を目的として垂井工場を設置 |
2018年12月 | 株式会社東京証券取引所市場第一部に上場、株式会社名古屋証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
2022年4月 | 株式会社東京証券取引所プライム市場、株式会社名古屋証券取引所プレミア市場へ移行 |