年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
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2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 530000 | 16000 | 16000 | 11000 |
2024-03 | 新規 | 2023-05-12 | 550000 | 15000 | 15000 | 10000 |
修正 | 2023-09-13 | 500000(↓) | 10000(↓) | 10000(↓) | 6700(↓) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-14 | 530000 | 12000 | 12000 | 7600 |
修正 | 2024-11-14 | 510000(↓) | 10000(↓) | 10000(↓) | 7600(→) |
1947年5月 | 福井市において工具等の販売を目的とする山善工具製販株式会社を設立。 |
1951年9月 | 本店を福井市より現大阪本社に移転。 |
1955年3月 | 産業機具部門を設置。 |
1955年4月 | 商号を山善機械器具株式会社に変更。 |
1957年7月 | 工作機械部門を設置。 |
1958年11月 | 東京支店(現・東京本社)を設置。 |
1960年9月 | 名古屋営業所(現・名古屋支社)を設置。 |
1961年1月 | 福岡営業所(現・九州支社)を設置。 |
1962年10月 | 大阪証券取引所市場第二部に上場。 |
1963年3月 | 広島営業所(現・広島支社)を設置。 |
1963年9月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
1965年2月 | 米国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen, Inc.)を設立。 |
1965年7月 | 住宅機器部門を設置。 |
1965年7月 | 大阪・東京両営業本部制を採用。管理本部並びに海外営業本部を大阪本社に設置。 |
1970年2月 | 大阪・東京両証券取引所市場第一部(2013年7月 現物市場統合に伴い大阪証券取引所市場第一部は東京証券取引所市場第一部に統合)に上場。 |
1971年11月 | 株式会社山善に商号変更。 |
1978年7月 | 家庭機器部門を設置。 |
1989年10月 | タイに現地法人((旧)Yamazen(Thailand)Co.,Ltd.)を設立。(後に、連結子会社となり、2016年4月 新設合併により消滅) |
1990年4月 | 北関東支社を設置。(2004年4月 組織再編により廃止) |
1990年6月 | マレーシアに現地法人(現・連結子会社、Yamazen(Malaysia)Sdn.Bhd.)を設立。 |
1990年12月 | シンガポールに現地法人(現・連結子会社、Yamazen(Singapore)Pte.Ltd.)を設立。 |
1991年2月 | 台湾に現地法人(現・連結子会社、Yamazen Co.,Ltd.)を設立。 |
1991年4月 | システムエンジニアリング部門を設置。 |
1991年6月 | 旅行斡旋業の(株)トラベルトピア(現・連結子会社)を買収。 |
1992年10月 | イベント企画部門を切り離し、ヤマゼンクリエイト(株)(現・連結子会社)を設立。 |
1993年4月 | 東北支社を設置。(2004年4月 組織再編により廃止) |
1993年11月 | ヤマゼンロジスティクス(株)(現・連結子会社)を設立。 |
1997年4月 | タイに現地法人(Yamazen Thai Engineering Co.,Ltd.)を設立。(後に、連結子会社となり、2016年4月 新設合併により消滅) |
1999年4月 | 経営企画本部を設置。 |
1999年7月 | 韓国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Korea) Ltd.)を設立。 |
2002年7月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Shanghai) Trading Co.,Ltd.)を設立。 |
2004年4月 | 家庭機器営業本部を設置。 |
2004年4月 | 東京営業本部、北関東支社、東北支社を統合し、東京本社内に東日本営業本部を設置。 |
2004年7月 | インドネシアに現地法人(現・連結子会社、PT.Yamazen Indonesia)を設立。 |
2004年8月 | 米国に現地法人(現・連結子会社、Plustech Inc.)を設立。 |
2005年9月 | 大垣機工(株)(現・連結子会社)を株式取得により子会社化。 |
2005年12月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Yamazen (Shenzhen) Trading Co.,Ltd.)を設立。 |
2008年12月 | ドイツに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Europe GmbH)を設立。 |
2010年2月 | ベトナムに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Viet Nam Co.,Ltd.)を設立。 |
2010年4月 | システムエンジニアリング部門を国際本部に統合。 |
2011年1月 | 中国に現地法人(現・連結子会社、Souzen Trading (Shenzhen)Co.,Ltd.)を設立。 |
2011年3月 | フィリピンに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Machinery & Tools Philippines Inc.)を設立。 |
2011年4月 | 産業システム部門と機械工具部門を統轄する機工事業部を設置。 |
2012年4月 | 機械事業部、機工事業部、住建事業部、家庭機器事業部及び国際事業本部の5事業部を軸とする事業部制へ移行。 |
2013年9月 | メキシコに現地法人(現・連結子会社、Yamazen Mexicana,S.A.DE C.V.)を設立。 |
2016年4月 | 生産財関連事業における市場の国内外区分を撤廃し、国際事業本部を機械事業部と機工事業部に集約・統合。あわせて国際事業本部よりシステムエンジニアリング部門を分離。 |
2016年4月 | タイ国投資委員会の認可取得に伴い、タイに所在する(旧)Yamazen(Thailand)Co.,Ltd.、Yamazen Thai Engineering Co.,Ltd.及びその他2社を被合併会社とする新設合併により、新たに(現)Yamazen(Thailand)Co.,Ltd.を設立し組織再編を実施。 |
2016年6月 2017年4月 2017年4月 2018年4月 2019年10月 2020年4月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行。 システムエンジニアリング部門を機械事業部と機工事業部に集約・統合。 東邦工業(株)(現・連結子会社)を株式交換により子会社化。 北関東・東北支社を設置。 (株)石原技研(現・連結子会社)を子会社化。 営業本部を設置。 |
2021年10月 | 経営企画本部、管理本部及び営業本部の3本部制を廃止し、経営管理本部(経営・コーポレート統括)と営業本部(事業統括)の2本部制へ移行。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
2023年4月 | 機工事業部を産業ソリューション事業部とツール&エンジニアリング事業部に分割。 |