8151 東陽テクニカ 企業サイト Yahooファイナンス 日経新聞 株探 四季報
【市場】プライム（内国株式）
【決算期】9月
【会社設立】1953.9
【上場】1985.7
【直近決算日】2024-05-15
【決算予定日】2024-08-07 (16:00)
【時価総額】412億6600万円
【予想PER】14.18 倍
【PBR】1.18 倍
【自己資本比率】66.1 %
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022-09 | 新規 | 2021-11-02 | 26000 | 2100 | 2300 | 1600 |
| 2023-09 | 新規 | 2022-11-09 | 28500 | 2600 | 2900 | 2000 |
| 修正 | 2023-05-10 | 29500(↑) | 2600(→) | 2900(→) | 2000(→) | |
| 修正 | 2023-09-04 | 28000(↓) | 1500(↓) | 1700(↓) | 1250(↓) | |
| 2024-09 | 新規 | 2023-11-08 | 32000 | 3000 | 3200 | 2300 |
| 修正 | 2024-05-15 | 34500(↑) | 3350(↑) | 3400(↑) | 2500(↑) |
合併前の当社は休業状態であり、法律上消滅した東陽通商株式会社(東京都中央区所在)が実質上の存続会社であるため、以下別に記載のない限り、実質上の存続会社に関して記載いたします。
なお、事業年度の期数の呼称は、実質上の存続会社の呼称を継承して1982年10月1日から始まる事業年度から第32期といたしております。
また、合併後の東陽通商株式会社は1984年11月30日、商号を株式会社東陽テクニカに変更いたしました。
年月 | 沿革 |
1953年9月 | 工作機械の輸入販売を主業務とする光和通商株式会社(資本金100万円)を設立。 |
1955年1月 | 英国EMI FACTORIES,LTD.と総代理店契約を締結し、電子計測器分野に進出。 |
3月 | 東陽通商株式会社に商号変更。 |
1967年3月 | 「エレショップ」(現在の技術各部に発展)を新設。 |
1973年7月 | 名古屋出張所(現名古屋支店)を設置。 |
1982年10月 | 株式額面金額変更(500円より50円に変更)のため、東陽通商株式会社(旧称中央化学機械株式会社)に吸収合併される。 |
1984年11月 | 株式会社東陽テクニカに商号変更。 |
1985年2月 | 技術センター(神奈川県厚木市 旧電子技術センター)完成。 |
7月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1990年3月 | 東京証券取引所市場第一部に指定替え。 |
1998年11月 | 本社、技術センター、エレクトロニクス事業部営業本部を、中央区八重洲に移転統合。 |
2002年9月 | 技術センター、ISO9001 認証取得。 |
2004年4月 | テクノロジーインターフェース・センター(中央区八重洲)完成。 |
2005年9月 | ISO/IEC17025 認定取得及びISO14001 認証取得。 |
2010年10月 | 中国上海市に販売拠点として東揚精測系統(上海)有限公司を設立。 |
2013年4月 | 宇都宮営業所を設置。 |
2014年8月 | 東揚精測系統(上海)有限公司の北京分公司開設。 |
2015年8月 | 米国カリフォルニア州に販売拠点としてTOYOTech LLCを設立。 |
2016年2月 | 米国カリフォルニア州所在のソフトウェア開発会社であるPolyVirtual Corporationを買収。 |
2017年5月 | 香港に販売拠点として東陽精測國際有限公司を設立。 |
2019年10月 | 葛西サービスセンターを開設。 |
2022年4月 | 株式を東京証券取引所の市場区分「プライム市場」へ移行。 |
2023年8月 | R&Dセンターを開設。 |