1957年５月

故名誉会長陶山國男と故名誉顧問深田淳夫が、「地質工学の創造」「地質学の普及」「地質技術者の職域の開拓」の３原則を掲げ、東京都中央区日本橋通に地質調査を業とする株式会社応用地質調査事務所を設立。(1957年５月２日設立登記)

1959年４月

大阪出張所を設置。

1959年12月

名古屋出張所を設置。

1963年５月

浦和研究所を設置し、本格的に地盤工学の研究・開発の場をつくるとともに、測定機器の研究・開発・製作・販売を開始。

1963年７月

建設業登録の認可を得る。

1965年６月

測量業登録の認可を得る。

1965年８月

建設コンサルタント登録の認可を得る。

1965年11月

本社を東京都文京区大塚に移転。

1967年４月

福岡事務所を設置。

1968年９月

東京事務所を本社から分離独立。

1968年９月

仙台事務所を設置。

1972年３月

札幌事務所を設置。

1977年９月

計量証明事業(騒音レベル)登録の認可を得る。

1977年11月

地質調査業登録の認可を得る。(1977年４月制定)

1979年５月

計量証明事業(濃度)登録の認可を得る。

1980年９月

一級建築士事務所登録の認可を得る。

1982年３月

本社を東京都千代田区九段北に移転。

1983年４月

OYO CORPORATION U.S.A.を設立。ジオフォン及び石油探査機器の製造・販売を開始。

1985年５月

商号を応用地質株式会社に変更。

1986年11月

GEO SPACE CORPORATION(ジオフォンの開発・製造・販売会社)の資産を取得。

1986年12月

東北ボーリング株式会社(地質調査・さく井工事会社）を買収。

1988年８月

社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録。

1989年６月

KLEIN ASSOCIATES,INC.(海洋音波探査装置の開発・製造・販売会社)を買収。(2003年９月売却)

1990年１月

GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.(地下レーダー装置の開発・製造・販売会社)を買収。

1991年１月

フランス工業省地質調査所と合弁で、地質調査機器の開発・製造・販売を行うIRIS INSTRUMENTS S.A.(現IRIS INSTRUMENTS SAS)を設立。

1991年５月

KINEMETRICS,INC.(地震計、強震計の開発・製造・販売会社)を買収。

1991年10月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

1992年５月

エヌ・エス・環境科学コンサルタント株式会社(環境調査・化学分析・測量・環境アセスメント会社)を買収。(現エヌエス環境株式会社)

1992年12月

ROBERTSON GEOLOGGING LTD.(小孔径検層装置の開発・製造・販売会社)に資本参加。

1995年６月

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。

1996年９月

オーシャンエンジニアリング株式会社を設立。

1996年12月

応用地震計測株式会社を設立。

1997年２月

株式会社宏栄土木設計事務所(法面設計・土木一般設計会社)を買収。(現宏栄コンサルタント株式会社)

1997年５月

GEOMETRICS,INC.(磁気探査及び磁気探査機器の開発・製造・販売会社)を買収。

1997年７月

応用インターナショナル株式会社を設立。(2003年12月会社清算)

1997年７月

エヌエス環境株式会社が日本証券業協会に株式を店頭登録。(現ジャスダック証券取引所上場)

1997年11月

OYO GEOSPACE CORPORATIONがNASDAQ(米国店頭株式市場)に株式を公開。

1998年５月

米国RMS社とリスクマネジメント業務の合弁会社、応用アール・エム・エス株式会社を設立。(現RMS Japan株式会社)

1998年11月

計測技術研究所(現計測システム事業部)でISO9001の認証を取得。認定範囲：地盤調査機器と地盤の動態観測機器の設計・開発、製造及び付帯サービス(機器の修理)。

1998年11月

鹿島建設株式会社とリスクエンジニアリング業務の合弁会社、株式会社イー・アール・エスを設立。

1999年４月

つくば技術開発センター、応用生態工学研究所を開所。

1999年７月

QUANTERRA,INC.(地震観測データのデジタル化システムの開発・製造・販売会社)を買収。

2000年１月

関東支社(現東京事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。

2000年２月

東京支社（現東京事務所）及び中国支社(現関西事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。

2001年２月

全社でISO9001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。

2002年４月

川口エース工業株式会社を応用計測サービス株式会社に社名変更。

2002年６月

ジーアイエス株式会社がレア物産株式会社を吸収合併し、応用リソースマネージメント株式会社に社名変更。

2003年１月

全社でISO14001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。

2003年２月

OYOインターナショナル株式会社を設立。

2004年４月

コンプライアンス室設置。

2005年４月

株式会社宏栄土木設計事務所が宏栄コンサルタント株式会社に社名変更。

2005年８月

OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式一部売却により、連結子会社から持分法適用関連会社に移行。

2006年５月

株式会社ケー・シー・エス(道路・交通整備計画、コンサルティング)を買収。

2006年11月

持分法適用関連会社応用アール・エム・エス株式会社が会社分割。分割会社はRMS Japan株式会社に社名変更、新設会社が連結子会社応用アール・エム・エス株式会社となる。

2007年４月

グループ統轄本部設置。

2008年４月

データベース事業推進室及び国際プロジェクト室設置。

2008年10月

報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を買収。

2009年４月

戦略事業推進本部設置。

2010年２月

株式交換によるエヌエス環境株式会社の完全子会社化。(エヌエス環境株式会社は2010年１月をもってジャスダック証券取引所上場廃止)

2010年４月

データベース事業部(現情報システム事業部)設置。

2010年11月

OYO CORPORATION,PACIFICを設立。

2011年７月

震災復興本部設置。

2012年２月

OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。

2012年10月

RMS Japan株式会社の株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。

2012年12月

天津星通聯華物聯網応用技術研究院有限公司と合弁で、地質災害用モニタリング機器の生産及び販売を行う天津澳優星通伝感技術有限公司を設立。

2013年４月

NCS SUBSEA,INC.(海域での地震探査事業会社)を買収。

2013年10月

本社を東京都千代田区神田美土代町(現在地)に移転。

2014年４月

地球環境事業部設置。

2014年10月

報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を吸収合併。

2015年４月

維持管理事業部(現メンテナンス事業部)設置。

2016年７月

P-Cable 3D Seismic AS社(海洋地質探査技術の開発会社)を買収。

2017年４月

砂防・防災事業部及び情報技術企画室(現情報企画本部)設置。

2018年４月

流域・水資源事業部（現流域・砂防事業部）設置。

2019年１月

地震防災事業部及び経営企画本部を設置。

2019年１月

事業展開戦略推進のため「支社」を廃止し、営業拠点の「事務所」を設置。

2019年１月

FONG CONSULT PTE. LTD.(設計、設計審査、施工管理)及びFC INSPECTION PTE. LTD.(構造物点検)を買収。

2020年１月

メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部をメンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部に再編。事業部統轄本部を設置。

2020年11月

P-Cable 3D Seismic AS社を清算。

2021年１月

業務監査室を設置。

2021年４月

OYOインターナショナル株式会社を吸収合併。

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。

2022年６月

NCS SUBSEA,INC.を売却。

2022年10月

GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.（インフラモニタリング）を買収。

2023年７月

日本ジタン株式会社を買収。

2024年２月

三洋テクノマリン株式会社を買収。

2024年４月

応用アール・エム・エス株式会社を吸収合併。