年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|---|---|
2023-03 | 新規 | 2022-05-13 | 7400 | 500 | 550 | 420 |
修正 | 2022-11-11 | 6300(↓) | 350(↓) | 400(↓) | 310(↓) | |
2024-03 | 新規 | 2023-05-15 | 6700 | 500 | 540 | 400 |
修正 | 2024-02-13 | 6100(↓) | 280(↓) | 360(↓) | 250(↓) | |
2025-03 | 新規 | 2024-05-15 | 6300 | 350 | 420 | 310 |
修正 | 2024-11-13 | 5600(↓) | 240(↓) | 280(↓) | 210(↓) |
1964年3月 | 消波根固用ブロック「3連ブロック」を開発。「3連ブロック」を事業化し、東京都新宿区四谷四丁目に日建工学株式会社を設立 |
1967年10月 | 土砂吸出防止、洗掘防止、水質汚濁公害防止、軟弱地盤対策用「ステラシート」を開発、ステラシート事業を開始 |
1969年2月 | 本社を東京都新宿区角筈二丁目に移転 |
1974年3月 | 本社を東京都新宿区西新宿二丁目に移転 |
1974年4月 | 植生の可能なコンクリートブロック「緑化ウォール」を開発、緑化ウォール事業を開始 |
1977年4月 | 蛍や魚の棲める河岸ブロック「エコロー」を開発、エコロー事業を開始 |
1977年5月 | ニッケン・エンジニアリング株式会社を設立 |
1977年7月 | 日建製造工業株式会社を設立 |
1979年4月 | ニッケン・エンジニアリング株式会社及び日建製造工業株式会社を吸収合併 |
1979年9月 | 株式を東京店頭市場に公開 |
1982年4月 | 海岸環境保全の新工法として、階段式傾斜堤ブロック「コースト」、機能的な階段護岸「ステアー」を開発、コースト、ステアー事業を開始 |
1984年4月 | ブロック本体に多孔空胴を有する「ホールブロック」を開発、ホールブロック事業を開始 |
1984年12月 | 株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
1988年6月 | 河川水質浄化ブロック工法「バイオフロア」を開発、バイオフロア事業を開始 |
1989年4月 | 自然石ブロック工法「ビューロック」を開発、ビューロック事業を開始 |
1992年3月 | 電飾景観工法「ブライトル」を開発、ブライトル事業を開始 |
1993年1月 | 近自然石景観工法「ラーロック」を開発、ラーロック事業を開始 |
1994年8月 | 多自然型護岸工法「Iレンロック」を開発、アイレンロック事業を開始 |
1995年8月 | 本社を東京都新宿区西新宿六丁目に移転 |
1996年5月 | 多自然型護岸工法「ネストン」を開発、ネストン事業を開始 |
1997年3月 | 美しい景観を創り生態系を保全する自然石連結工法「タイロック」を開発、タイロック事業を開始 |
1998年1月 | 自然岩盤の風合いを持つ経済的なコンクリート造景ぎ岩工法「コンビック」を開発、コンビック事業を開始 |
1999年6月 | 間伐材活用を促進する生態系根固工法「木工ストーン」を開発、木工ストーン事業を開始 |
1999年8月 | 河川環境保全型護岸工法「リアロック」を開発、リアロック事業を開始 |
2001年12月 | ISO9001:2000品質マネジメントシステム認証取得(2018年9月 認証を返上) |
2002年10月 | 人工リーフ用被覆ブロック「ストーンブロックリーフ型」を開発、ストーンブロックリーフ型事業を開始 |
2003年2月 | 本社を現所在地に移転 |
2003年12月 | 堤防補強ドレーン工法「DRウォール」を開発、DRウォール事業を開始 |
2004年3月 | 東洋水研株式会社(現・連結子会社)の90.0%の株式を取得 |
2007年5月 | 表面にくぼみ状の孔をもつ新しいタイプの消波ブロック「ラクナ・IV」を開発、ラクナ・IV事業を開始 |
2009年3月 | 高耐波安定性消波ブロック「グラスプ」を開発、グラスプ事業を開始 |
2010年7月 | コンクリート表面上に食物連鎖の基礎となる藻類の成長を促進し、魚や貝類が集まりやすくなる生息環境を創り出す環境活性コンクリート(EViCon)事業を開始 |
2012年4月 | ベトナム ハノイ事務所開設 |
2014年3月 | 創立50周年記念式典開催 |
2017年6月 | 三省水工株式会社の株式を取得し子会社化 |
2017年9月 | NK関西工建株式会社を100%出資で設立し、子会社化 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 |