1958年10月

石油製品の製造・販売を目的として、株式会社大同石油化学工業(資本金2百万円)を名古屋市中区大井町に設立。

1959年4月

名古屋市港区大江町の潤滑油精製工場を同区船見町へ移転(現 名古屋事業所第一工場)。

1963年12月

名古屋市港区船見町に名古屋事業所を開設。

1970年9月

北陸地区における石油製品販売強化のため、石川県金沢市に北陸ダイセキ株式会社を設立(現 連結子会社)。

1971年5月

名古屋事業所内に産業廃棄物処理工場を建設。産業廃棄物中間処理業に本格参入。

1973年5月

石川県白山市に北陸事業所を開設。

1980年5月

兵庫県尼崎市に大阪営業所を開設(現 尼崎リサイクルセンター)。

1980年12月

兵庫県尼崎市に産業廃棄物収集の貯蔵基地を建設(現 尼崎リサイクルセンター)。

1982年10月

北九州市若松区に九州事業所を開設。

1984年2月

商号を株式会社ダイセキに変更。

1990年1月

栃木県佐野市に関東事業所を開設。

1990年10月

名古屋市港区船見町1番地86に本社を移転。

1994年2月

大阪事業所(現 尼崎リサイクルセンター)に新工場完成。

1995年7月

当社株式を店頭市場へ登録。

1996年11月

エンジニアリング部門の強化育成のため、分社化して株式会社ダイセキプラントを設立。

1997年10月

千葉県袖ケ浦市に千葉事業所を開設。

1998年7月

本社内に環境分析事業本部を設立。環境分析事業に本格参入。

1999年2月

環境リサイクル事業を更に発展させるため、環境分析事業本部をリサイクル事業開発本部に改称。

1999年5月

株式会社ダイセキプラントの商号を株式会社ダイセキ環境エンジに変更。

1999年8月

東京証券取引所、名古屋証券取引所市場第二部に上場。

2000年8月

東京証券取引所、名古屋証券取引所市場第一部に指定。

2000年12月

環境分析業務と研究開発業務の充実を目的として、環境技術センターを建設。

2001年3月

環境分析業務を株式会社ダイセキ環境エンジに移管。

2002年5月

九州事業所内に汚泥改良リサイクルセンターを開設。

2002年11月

兵庫県明石市に関西事業所を開設。

2004年6月

株式会社ダイセキ環境エンジの商号を株式会社ダイセキ環境ソリューションに変更(現 連結子会社)。株式会社ダイセキ環境ソリューションが愛知県東海市に名古屋リサイクルセンターを開設。

2004年10月

九州事業所に新水処理工場が完成。株式会社ダイセキ環境ソリューションが横浜市鶴見区に横浜リサイクルセンター(現 横浜生麦リサイクルセンター)を開設。

2004年12月

名古屋市港区に名古屋事業所リサイクルセンターが完成。株式会社ダイセキ環境ソリューションが東京証券取引所マザーズに上場。

2005年9月

株式会社ダイセキ環境ソリューションの名古屋リサイクルセンター及び横浜リサイクルセンターが増設完了。

2005年12月

株式会社ダイセキ環境ソリューションの名古屋リサイクルセンターが愛知県より汚染土壌浄化施設の認定を受ける。

2006年10月

関東事業所に第三工場が完成。

2007年4月

株式会社ダイセキ環境ソリューションが大阪市大正区に大阪リサイクルセンターを開設。田村産業株式会社の株式取得。

2008年2月

株式会社ダイセキ環境ソリューションが東京証券取引所市場第一部に市場変更、名古屋証券取引所市場第一部に上場。

2008年9月

田村産業株式会社の商号を株式会社ダイセキMCRに変更(現 連結子会社)。

2008年10月

株式会社グリーンアローズ中部(現 連結子会社)を設立。

2010年9月

システム機工株式会社の株式取得(現 連結子会社)。

2012年3月

株式会社グリーンアローズ九州(現 連結子会社)を設立。

2015年2月

名古屋市港区に新たに名古屋事業所エコエネルギーセンターが完成。

2015年6月

株式会社ダイセキMCRの宇都宮リサイクルセンターが完成。

2017年3月

株式会社ダイセキ環境ソリューションの弥富リサイクルセンターが完成。

2018年12月

株式会社ダイセキ環境ソリューションの横浜恵比須リサイクルセンターが完成。

2019年8月

2022年4月

株式会社ダイセキ環境ソリューションの岐阜リサイクルセンターが完成。

当社及び株式会社ダイセキ環境ソリューションが、東京証券取引所の市場再編に伴い、市場第一部からプライム市場へ移行、名古屋証券取引所の市場再編に伴い、市場第一部からプレミア市場へ移行。

(注)

2023年4月5日付で株式会社ダイセキ環境ソリューションが、株式会社杉本商事の全株式を取得し、株式会社杉本商事及びその子会社の有限会社杉本紙業を子会社化。