- 【業種】
- ゴム製品
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 12月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1949.5
- 【直近決算日】
- 2025-05-13（1Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-08 (11:00)
- 【時価総額】
- 4820億5900万円
- 【PBR】
- 1.04倍
- 【配当利回り(予)】
- 4%
タイヤ事業では、乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用の各種タイヤおよび関連製品の製造と販売を行い、主力ブランドは「TOYO TIRES」と「NITTO」である。
また、自動車部品事業においては、自動車用防振ゴムなどの部品を取り扱う。
企業グループは国内外で広範な販売・製造ネットワークを保有し、特に北米市場においては大口径SUV用タイヤに強みを持つ。
さらに、イノベーションの推進にも取り組んでおり、新材料や先行生産技術の開発を行っている。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-12 | 新規 | 2023-02-14 | 540,000 | 50,000 | 43,000 | 29,000 |
| 変更 | 2023-08-10 | 560,000(⬆) | 60,000(⬆) | 61,000(⬆) | 55,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-11-14 | 560,000(→) | 65,000(⬆) | 70,000(⬆) | 60,000(⬆) | |
| 2024-12 | 新規 | 2024-02-14 | 560,000 | 78,000 | 68,000 | 45,000 |
| 変更 | 2024-08-09 | 560,000(→) | 81,000(⬆) | 76,000(⬆) | 50,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-11-13 | 560,000(→) | 86,000(⬆) | 82,000(⬆) | 60,000(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-02-14 | 585,000 | 85,000 | 75,000 | 50,000 |
2【沿革】
年月 | 沿革 |
1945年８月
| 東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立 |
1949年５月 | 株式を大阪証券取引所に上場 |
1953年７月 | 自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設 |
1955年５月 | 株式を東京証券取引所に上場 |
1961年12月 | 中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転） |
1966年７月
| 米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立 |
1974年２月 | オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加 |
1975年９月
| 欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立 |
1979年２月 | 日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携 |
1986年４月 | 自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設 |
1987年３月 | 正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立 |
1996年10月 | 菱東タイヤ㈱を吸収合併 |
1998年12月 | 伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖） |
2001年11月 | 「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設 |
2003年１月
| 自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立 |
2004年６月
| 米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立 |
2004年９月 | 中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立 |
2007年４月
| 国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立 国内の化工品販売会社２社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立 |
2008年５月 | ㈱ブリヂストンと業務提携合意 |
2008年10月 | ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立 |
2010年４月
| 中国・江蘇省に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現、通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立 |
2011年４月
| マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立 |
2011年６月
| 中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更 |
2011年12月 | タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立 |
2013年４月 | タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立 |
2013年12月
| 中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更 |
2017年５月 | 本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 |
2018年11月 | 三菱商事㈱と資本業務提携を締結 |
2019年１月 | ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更 |
2019年１月 | 米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設 |
2019年10月
| セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立 |
2019年11月 | ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設 |
2024年12月 | セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立 |