6210 東洋機械金属 企業サイト   Yahooファイナンス 日経新聞 株探 四季報

基本データ
【業種】機械
【市場】スタンダード(内国株式)
【決算期】3月
【会社設立】1925.5
【上場】1949.5
【直近決算日】2024-10-30
【決算予定日】

【時価総額】133億7400万円
【予想PER】37.91 倍
【PBR】0.72 倍
【自己資本比率】56.3 %
業績予想(通期のみ)
年度タイプ日付売上高営業利益経常利益純利益
2023-03新規2022-04-2633500185020001300
修正2022-10-2633300(↓)740(↓)960(↓)620(↓)
2023-03新規2023-04-2733000400600370
修正2023-04-2735298(↑)1319(↑)1538(↑)987(↑)
修正2023-08-1033000(↓)400(↓)600(↓)130(↓)
修正2023-10-2627500(↓)100(↓)200(↓)-320(↓)
修正2024-01-2527500(→)-440(↓)-400(↓)-780(↓)
2025-03新規2024-04-2431000300400100
修正2024-10-3028000(↓)-250(↓)-80(↓)-350(↓)

1925年5月

(株)神戸製鋼所の紡機部門を分離し、紡機製造(株)を神戸市に設立し、繊維機械の生産を開始。

1935年1月

土山工場を新設し、鋳鍛部品を生産開始。

1937年6月

土山工場に機械工場を増設。

1938年10月

社名を「紡機製造(株)」より「東亜金属工業(株)」に変更。

1947年3月

神戸工場を廃止。

1949年5月

「紡機製造(株)」へ社名復帰。

1949年8月

大阪証券取引所に上場。

1959年7月

プラスチック射出成形機の生産開始。

1962年1月

社名を「紡機製造(株)」より「東洋機械金属(株)」に変更。

1962年2月

発泡スチロール成形機の生産開始。

1963年4月

ダイカストマシンの生産開始。

1965年5月

本店を神戸市から現住所(兵庫県明石市)に移転。

1970年3月

東洋工機(株)が当社の子会社(連結子会社)となる。

1977年2月

(株)二見機械製作所(2002年4月東洋工機(株)に吸収合併)が当社の子会社(連結子会社)となる。

1981年12月

東洋機械エンジニアリング(株)が当社の子会社(連結子会社)となる。

1988年9月

鋳鍛造品の生産中止。

1988年12月

G10棟大型機組立工場の増設。

1989年1月

テクニカルセンターの開設。

1990年4月

設計研究棟新築。

1991年2月

G11棟大型機組立工場の増設。

1995年12月

香港支店の開設。

1997年7月

ISO9001認証取得。

1998年5月

ディスク専用機の生産開始。

2000年3月

ISO14001認証取得。

2000年7月

マレーシア現地法人TOYO MACHINERY(M)SDN.BHD.(連結子会社)の設立。

2001年11月

タイ現地法人TOYO MACHINERY(T)CO.,LTD.(連結子会社)の設立。

2003年6月

上海現地法人東曜機械貿易(上海)有限公司(連結子会社)の設立。

2004年5月

F5棟、6棟、7棟加工工場の増設。

2004年10月

東京証券取引所市場第二部に上場。

2004年12月

周辺機器組立工場の増設。

2005年9月

G15棟組立工場の増設。

2005年9月

東京証券取引所市場第一部に上場。

2005年11月

大阪証券取引所市場第一部に上場。

2007年6月

常熟現地法人東洋機械(常熟)有限公司(連結子会社)の設立。

2008年2月

広州現地法人東洋機械金属(広州)貿易有限公司(連結子会社)の設立。

2015年9月

G7棟加工工場の新築。

2016年4月

台湾現地法人東金股份有限公司(連結子会社)の設立。

2016年5月

F8棟熱処理工場の新築。

2016年6月

G8棟組立工場の新築。

2017年4月

F9棟、10棟製缶工場の新築。

2019年7月

GM-Injection AGの発行済株式30.2%取得により、当社の持分法適用関連会社となる。

2019年10月

インド支店の開設。

2020年2月

2020年7月

2021年2月

ベトナム現地法人TOYO MACHINERY VIETNAM CO., LTD.(連結子会社)の設立。

G16棟大型組立工場の新設。

インドネシア現地法人PT TOYO MACHINERY AND METAL INDONESIA(連結子会社)の設立。

2022年4月

2023年10月

2024年1月

東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場に移行。

東洋機械エンジニアリング(株)の新サービス物流センターの新築。