- 【業種】
- 電気機器
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1980.6
- 【直近決算日】
- 2025-04-30（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-07-31 (16:00)
- 【時価総額】
- 11兆9653億円
- 【PBR】
- 6.32倍
- 【配当利回り(予)】
- 2.44%
具体的には、コータ/デベロッパ、エッチング装置、成膜装置など多岐にわたる半導体製造装置を取り扱い、特に前工程に強みを持つ。
連結子会社を通じて製品の製造から保守サービスまでを幅広くサポートしており、次世代技術の開発にも注力している。
特に450mmウェーハ向けの装置やEUV露光技術を用いた製品においては、業界内での競争力を高めている。
さらに、物流や施設管理業務も連結子会社が担い、効率的な事業運営を実現している。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-12 | 2,350,000 | 716,000 | 716,000 | 523,000 |
| 変更 | 2022-11-10 | 2,100,000(⬇) | 546,000(⬇) | 549,000(⬇) | 400,000(⬇) | |
| 変更 | 2023-02-09 | 2,170,000(⬆) | 580,000(⬆) | 584,000(⬆) | 433,000(⬆) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-11 | 1,700,000 | 393,000 | 395,000 | 300,000 |
| 変更 | 2023-11-10 | 1,730,000(⬆) | 401,000(⬆) | 404,000(⬆) | 307,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-02-09 | 1,830,000(⬆) | 445,000(⬆) | 450,000(⬆) | 340,000(⬆) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-10 | 2,200,000 | 582,000 | 584,000 | 445,000 |
| 変更 | 2024-08-08 | 2,300,000(⬆) | 627,000(⬆) | 630,000(⬆) | 478,000(⬆) | |
| 変更 | 2024-11-12 | 2,400,000(⬆) | 680,000(⬆) | 692,000(⬆) | 526,000(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-04-30 | 2,600,000 | 727,000 | 736,000 | 566,000 |
2【沿革】
当社は、1978年10月に株式額面500円を50円に変更するため、その全株式を所有し、管理していました休業中の東京エレクトロン(株)(旧桜洋行(株)資本金180万円)に形式上吸収合併されることにより、株式額面の変更を行いました。
形式上の存続会社、東京エレクトロン(株)(旧桜洋行(株))は、合併以前は営業活動を行っておらず、合併後は被合併会社の実体をそのまま継続して営業を行っておりますので、合併以前は被合併会社について記載しております。
1963年11月 | ㈱東京放送の関係会社として東京都港区に㈱東京エレクトロン研究所を設立(資本金5百万円)。VTR、カーラジオ等の輸出及び電子機器関係の輸入業務を開始 |
1972年 4月 | Tokyo Electron America, Inc.(旧 TEL America, Inc.)設立 |
1978年10月 | 株式の額面金額を500円から50円に変更するため、東京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱)に形式上合併される |
1980年 6月 | 東京証券取引所市場第二部上場 |
1984年 3月 | 東京証券取引所市場第一部へ指定替え |
1990年 1月 | テル・ジェンラッド㈱(1981年9月設立)の全株式を取得し、テル山梨㈱(1983年7月設立、旧 テル・ラム㈱)に吸収合併(新会社名 東京エレクトロン山梨㈱) |
1990年 8月 | 東京エレクトロンＦＥ㈱設立 |
1990年 9月 | 東京エレクトロン デバイス㈱(1986年3月設立、旧 テル管理サービス㈱)が電子部品販売を開始 |
1993年 4月 | 東京エレクトロン相模㈱(1968年2月設立、旧 テル・サームコ㈱)と東京エレクトロン東北㈱(1986年7月設立、旧 テル東北エレクトロニクス㈱)を合併(新会社名 東京エレクトロン東北㈱) |
1993年 4月 | 東京エレクトロン佐賀㈱(1991年4月設立)と東京エレクトロン九州㈱(1987年1月設立、旧 テル九州㈱)を合併(現 東京エレクトロン九州㈱) |
1993年 9月 | Tokyo Electron Korea Ltd.(旧 Tokyo Electron FE Korea Ltd.)設立 |
1994年 4月 | 欧州(英国)現地法人Tokyo Electron Europe Ltd.設立 |
1996年 1月 | Tokyo Electron Taiwan Ltd.設立 |
2001年 4月 | 東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン宮城㈱(1997年4月設立)を合併(新会社名 東京エレクトロンＡＴ㈱) |
2002年 1月 | 中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Logistic Center Ltd.(旧 Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.)設立 |
2003年 3月 | 東京エレクトロン デバイス㈱東京証券取引所上場 |
2003年 4月 | 中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.設立 |
2003年10月 | 東京エレクトロン リース㈱(1973年5月設立)と東京エレクトロン ロジスティクス㈱(1968年6月設立)を合併(現 東京エレクトロンＢＰ㈱) |
2004年 4月 | 東京エレクトロンＡＴ㈱と東京エレクトロン東北㈱を合併(新会社名 東京エレクトロンＡＴ㈱) |
2004年 7月 | Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.設立 |
2010年 7月 | 東京エレクトロン宮城㈱設立 |
2011年 4月 | 東京エレクトロンＡＴ㈱の商号を東京エレクトロン山梨㈱に変更 |
2012年 4月 | Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.設立 |
2014年 4月 | 東京エレクトロン デバイス㈱株式の一部を売却し、当社の連結子会社から持分法適用関連会社へ異動 |
2017年 7月 | 東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン東北㈱(2006年4月設立)を合併(現 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱) |
2022年 4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行 |