- 【業種】
- 情報・通信業
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 2月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1949.5
- 【直近決算日】
- 2025-04-14（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-07-15 (15:30)
- 【時価総額】
- 1兆4988億円
- 【PBR】
- 2.85倍
- 【配当利回り(予)】
- 1.06%
映画事業では、映画の製作・配給、映画館の運営、映像コンテンツの制作などを行い、特に「TOHOシネマズ」として知られる映画興行では幅広いラインナップを上映している。
また、演劇事業においては、帝国劇場での公演を中心に、演劇の製作及び興行を手掛ける。
さらに、不動産事業では、賃貸物件の管理・運営を行い、道路の維持管理なども行う体制が整っている。
このように多岐にわたる事業を通じて、エンターテインメントの提供を支えている。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-02 | 新規 | 2022-04-12 | 232,000 | 38,000 | 41,000 | 28,500 |
| 変更 | 2022-10-12 | 240,000(⬆) | 42,000(⬆) | 45,000(⬆) | 32,000(⬆) | |
| 2024-02 | 新規 | 2023-04-13 | 253,000 | 40,000 | 43,000 | 28,000 |
| 変更 | 2023-07-13 | 260,000(⬆) | 45,000(⬆) | 48,000(⬆) | 31,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-10-11 | 270,000(⬆) | 50,000(⬆) | 54,000(⬆) | 36,000(⬆) | |
| 2025-02 | 新規 | 2024-04-15 | 280,000 | 55,000 | 57,000 | 39,000 |
| 変更 | 2024-10-15 | 297,000(⬆) | 62,000(⬆) | 60,000(⬆) | 40,000(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-04-14 | 300,000 | 57,000 | 55,000 | 37,500 |
2【沿革】
東宝株式会社(以下、当社という。)は、映画、演劇の興行を主たる目的として1932年8月に株式会社東京宝塚劇場として設立されました。設立後は、1934年1月に東京宝塚劇場、同年2月に日比谷映画劇場、1935年6月に有楽座を相次いで開場し、1936年1月には日本映画劇場株式会社(日本劇場を所有)を合併して東京宝塚劇場の開場以来2年余りで、映画演劇興行界に確固たる基盤を確立しました。当社と主要な関係会社の設立から現在に至る経緯の概要は次のとおりであります。なお、各項目のうち当社に係るものについては会社名の記載を省略しております。
1937年3月株式会社東横映画劇場を合併
1937年8月東宝映画株式会社設立
1938年3月帝国劇場株式会社を合併
1943年12月東宝映画株式会社を合併し、映画の製作、配給、興行及び演劇興行の総合的一貫経営を行うことになり、社名を東宝株式会社に改称。以後、主として東宝映画株式会社より引継いだ砧撮影所(現在の東宝スタジオ)において映画を製作
1945年3月株式会社梅田映画劇場(梅田劇場、北野劇場を所有)及び株式会社南街映画劇場(南街劇場を所有)を合併
1946年2月映画その他の興行、娯楽機関の経営を目的として、スバル興業株式会社(現・連結子会社)設立
1947年9月電気工事及び建設を主たる目的として、太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)設立
1948年6月映画、演劇の興行を目的として三和興行株式会社を設立
1949年5月東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場
1949年5月スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所に上場
1950年7月株式会社帝国劇場を設立
1953年12月南街会館(南街劇場、なんば東宝等、現・東宝南街ビル)完成
1955年7月株式会社帝国劇場を合併
1957年4月東宝本社ビル(千代田劇場、みゆき座、芸術座及び本社事務所、現・東宝シアタークリエビル)完成
1957年9月太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、商号を千代田土地建物株式会社に変更
1958年1月千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、関東土地建物株式会社、東宝文化映画株式会社、福岡東宝劇場株式会社及び東海土地株式会社を合併
1961年10月東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所各市場第一部に指定
1963年7月千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、旧・東宝不動産株式会社を合併、商号を東宝不動産株式会社に変更
1965年10月旧・帝国劇場の建物を取壊し、新・帝国劇場を建設するにあたり、資産を分離し、株式会社帝国劇場を設立
1969年10月新宿東宝会館(新宿プラザ劇場等、現・新宿東宝ビル)完成
1973年8月東宝不動産株式会社が、東京証券取引所市場第一部に上場
1976年7月東宝不動産株式会社が、株式会社帝国劇場を合併
1980年10月ナビオ阪急ビル(北野劇場等、現・HEPナビオ)完成
1984年10月有楽町センタービル(通称「有楽町マリオン」)完成
1985年7月スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所各市場第一部に上場
1987年10月東宝日比谷ビル(日比谷シャンテを含む)完成
2000年12月東京宝塚ビル完成
2003年4月ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社の全発行済株式を取得して同社を子会社とし、商号をTOHOシネマズ株式会社(現・連結子会社)に変更
2005年4月東宝本社を東宝日比谷ビル(千代田区有楽町一丁目2-2)に移転
2006年9月大阪なんばの旧南街会館跡に東宝南街ビル完成
2006年10月映画興行部門を会社分割し、TOHOシネマズ(株)に承継
2007年10月東宝シアタークリエビル竣工
2008年3月TOHOシネマズ(株)が東宝東日本興行(株)、東宝関西興行(株)、九州東宝(株)及び中部東宝(株)の4社を合併
2008年9月株式会社コマ・スタジアムの株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
2011年2月国際放映株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
2013年6月東宝不動産株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
2013年10月東宝東和株式会社の株式を株式交換により取得して同社を完全子会社化
2014年3月株式会社コマ・スタジアムを合併
2014年8月三和興行株式会社を合併
2015年3月新宿東宝ビル竣工
2016年5月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
2017年3月東宝不動産株式会社を合併
2020年12月株式会社東宝映画が株式会社東宝スタジオサービスを合併、商号をTOHOスタジオ株式会社に変更
2021年11月萬活土地起業株式会社を合併
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2022年4月スバル興業株式会社が東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行
2023年2月東宝日比谷プロムナードビル竣工
2023年7月TOHOGlobal株式会社を設立
2024年1月株式会社東京楽天地の株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
2024年3月株式会社東京現像所を合併
2024年6月株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化
2024年10月TohoInternational,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社を連結子会社化