- 【業種】
- 情報・通信業
- 【市場】
- プライム（内国株式）
- 【決算期】
- 3月
- 【会社設立】
- 【上場】
- 1952.11
- 【直近決算日】
- 2025-05-14（4Q）
- 【決算予定日】
- 2025-08-08 (15:30)
- 【時価総額】
- 3673億7700万円
- 【PBR】
- 1.16倍
- 【配当利回り(予)】
- 0.24%
映画事業では劇場用映画の製作と配給を主に手掛け、ドラマ事業ではテレビ映画の製作配給やキャラクターの商品化権許諾を行う。
コンテンツ事業では映像版権の許諾、DVD・ブルーレイディスクの製作販売、教育映像の製作配給など多岐にわたるサービスを提供している。
また、興行関連事業としてシネマコンプレックス「ティ・ジョイ」の運営、観光不動産事業として「東映太秦映画村」を通じたテーマパーク業務やホテル経営を行い、建築内装事業や物品販売などの多様なビジネスも展開している。
これにより、映像エンターテインメントのみならず、観光や不動産開発においても強固な基盤を持つ。
| 年度 | タイプ | 日付 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023-03 | 新規 | 2022-05-16 | 143,400 | 22,900 | 27,100 | 11,000 |
| 変更 | 2022-11-11 | 157,000(⬆) | 31,600(⬆) | 36,300(⬆) | 16,000(⬆) | |
| 変更 | 2023-05-12 | 174,300(⬆) | 36,300(⬆) | 40,100(⬆) | 15,000(⬇) | |
| 2024-03 | 新規 | 2023-05-15 | 145,200 | 21,800 | 25,200 | 11,800 |
| 変更 | 2024-02-13 | 164,300(⬆) | 25,000(⬆) | 29,000(⬆) | 11,800(→) | |
| 2025-03 | 新規 | 2024-05-15 | 156,000 | 24,400 | 27,700 | 10,800 |
| 変更 | 2024-11-13 | 171,600(⬆) | 31,800(⬆) | 34,700(⬆) | 13,400(⬆) | |
| 今期 | 新規 | 2025-05-14 | 172,200 | 30,000 | 33,500 | 14,500 |
2【沿革】
1949年10月 | 主として東横映画株式会社、株式会社太泉スタヂオ（1950年３月に商号を太泉映画株式会社と変更）製作の劇場用映画を配給する目的で、東京都品川区五反田に東京映画配給株式会社（資本金2,000万円）を設立。 支社を東京・大阪・名古屋・福岡に開設。 |
1951年３月 | 東横映画株式会社、太泉映画株式会社を吸収合併し、商号を東映株式会社と変更。 |
| 東京撮影所、京都撮影所、５劇場を傘下におさめ、事業目的に映画の製作、映画の輸出入、各種興行等を追加して新発足。 |
1952年10月 | 本店を東京都中央区京橋に移転。 |
1952年11月 | 東京証券取引所に株式上場。 |
1953年２月 | オリムピア映画株式会社を吸収合併。 |
1954年７月 | 大阪証券取引所に株式上場。 |
1954年12月 | 教育映画の自主製作を開始。 |
1955年４月 | 支社を札幌に開設。 |
1956年７月 | 日動映画株式会社（現・東映アニメーション株式会社）を買収（現・連結子会社）。 |
1957年８月 | 名古屋証券取引所に株式上場。 |
1957年11月 | 株式会社日本教育テレビ（現・株式会社テレビ朝日ホールディングス）の設立に資本参加（現・持分法適用関連会社かつその他の関係会社）。 |
1958年７月 | テレビ映画の製作を開始。 |
1959年３月 | 「大阪東映会館」を開館（2002年４月閉館）。 |
| 日本色彩映画株式会社（現・東映ラボ・テック株式会社）を系列化（現・連結子会社）。 |
1960年９月 | 東京都中央区銀座に「東映会館」を開館し、本店を同所に移転。 |
1961年10月 | 東映化学工業株式会社（現・東映ラボ・テック株式会社）が株式を東京証券取引所市場第２部に上場（2007年３月上場廃止）。 |
1970年６月 | 旧・東映ビデオ株式会社を設立し、ビデオ事業に進出（同社は1977年８月、現・東映ビデオ株式会社（現・連結子会社）の前身会社（1972年11月設立）と合併）。 |
1970年10月 | 事業目的にボウリング業、ホテル業等を追加。 |
1972年10月 | 事業目的に不動産の売買・賃貸、演芸・催物類の製作供給、版権事業等を追加。 |
1975年11月 | 「東映太秦映画村」が竣工し、営業開始。 |
1978年10月 | 「広島東映カントリークラブ」が竣工し、営業開始（2022年１月、同ゴルフ場運営事業を営む子会社の全株式を当社グループ外第三者へ譲渡）。 |
1978年11月 | 事業目的に映画関連商品の製作販売、テレビ番組の製作販売、建築工事の請負等を追加し、ボウリング業を削除。 |
1983年４月 | 「プラッツ大泉」が竣工し、営業開始。 |
1993年２月 | 「渋谷東映プラザ」（劇場２館及び貸店舗収容）が竣工し、営業開始（劇場２館は、2022年12月閉館）。 |
1994年６月 | 「福岡東映プラザ」（貸店舗収容）及び「仙台東映プラザ」（貸店舗収容）が竣工し、営業開始。 |
1995年10月 | 「広島東映プラザ」（貸店舗収容）が竣工し、営業開始。 |
1997年４月 | 関東支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。 |
2000年８月 | シネマコンプレックスの企画・開発・経営等を行う株式会社ティ・ジョイを共同出資により設立（現・連結子会社）。 |
2000年10月 | 全国朝日放送株式会社（現・株式会社テレビ朝日ホールディングス）が株式を東京証券取引所市場第１部に上場（現在は「プライム市場」に移行）。 |
2000年12月 | 東映アニメーション株式会社が株式を日本証券業協会に店頭登録。 |
2001年12月 | 東京都練馬区に「オズ スタジオ シティ」（シネマコンプレックス、貸店舗及び屋内駐車場収容）が竣工し、営業開始。 |
2002年４月 | 大阪市北区に「E～ma（イーマ）」ビルが竣工し、同ビル内に当社が区分所有する「梅田ブルク７（現・Ｔ・ジョイ梅田）」（シネマコンプレックス）が営業開始。 |
2002年10月 | 中部支社を廃止し、その業務を関西支社に移管。 |
2003年５月 | 北海道支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。 |
2004年12月 | 東映アニメーション株式会社が株式を株式会社ジャスダック証券取引所に上場。 |
2006年11月 | 東映興業不動産株式会社（連結子会社）を吸収合併。 |
2007年２月 | 東京都新宿区に「新宿三丁目イーストビル」が竣工し、同ビル内に当社が区分所有する「新宿バルト９」（シネマコンプレックス）が営業開始。 |
2007年４月 | 株式交換により、東映ラボ・テック株式会社を完全子会社化。 |
2008年12月 | 名古屋証券取引所の上場廃止。 |
2010年６月 | 東京都練馬区に「デジタルセンター」が竣工し、営業開始。 |
2018年１月 | 東京都練馬区に東映アニメーション株式会社の「新大泉スタジオ」が竣工し、営業開始。 |
2022年４月 | 東京証券取引所 新市場区分「プライム市場」に移行。東映アニメーション株式会社が「スタンダード市場」に移行。 |
| 関西支社及び九州支社を統合し、西日本支社を新設。 |
2022年６月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行。 |